バローホールディングス<9956>は、第３四半期累計（２２年４～１２月）連結決算で足もとの業績改善基調を確認。にもかかわらず株価はＰＢＲ０．６倍台に据え置かれており、見直し余地は大きい。　

同社は、中部地方を地盤とする食品スーパー「バロー」を中核に、ホームセンター、ドラッグストア、スポーツクラブなどを展開している。２月１０日に発表した第３四半期累計決算は営業利益が１６４億７００万円（前年同期比１１．２％減）だった。売上高は５７４５億５２００万円（同３．８％増）だったものの、水道光熱費及び店舗の新設に伴う賃借料などの増加が響いた。

もっとも、１０～１２月期では営業利益は同１３．８％増の６８億４０００万円と２ケタ増益となっている。中核のバローで既存店売上高が同３．７％増（累計０．２％減）と改善したことが牽引。ドラッグストアが引き続き好調だったほか、流通関連も順調に推移し増益に貢献した。１～２月は巣ごもり消費に起因して前年のハードルが高かった影響でバローやドラッグストアの既存店売上高は減速傾向にあるが、下期ベースでは増益を確保しそうだ。

２３年３月期通期では、営業利益２２７億円（前期比７．０％増）を見込む。上期が計画未達だったことを考慮すると未達の可能性もあることには注意が必要だが、販管費増加の一段落やスポーツクラブの改善などが期待できる２４年３月期は２ケタ増益の可能性が高い。（仁）

出所：MINKABU PRESS

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