ソフトバンクGが断トツの売買代金こなし逆行高、TモバイルUS売却報道を材料視
ソフトバンクグループ<9984>が全体軟調地合いに抗して上昇。売買代金は東証1部上場企業のなかで断トツとなっている。日経平均寄与度の高い銘柄であり、先物主導での全体相場の下げに連動しやすいが、実需買いや空売り買い戻しがインデックスの売りを吸収している。米CNBCが16日「ソフトバンクGは同社が保有する米通信大手TモバイルUS株式の最大3分の2を来週初めに売却する計画にある」と報じ、これが株価にポジティブ材料として働いた。市場では「財務改善に向け一つの道筋がついたことはプラス評価できる。もっとも、(ソフトバンクGが)売却する対象はTモバイルか通信子会社のソフトバンク<9434>か中国EC大手のアリババの事実上3択であったから、サプライズ的な要素はない。持続的に買いを誘導するような材料ではない」(国内ネット証券大手アナリスト)としていた。
株探ニュース