「ディフェンシブ」が5位、半導体セクターの弱さと対極のポジションに＜注目テーマ＞
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みんかぶと株探が集計する「人気テーマランキング」で「ディフェンシブ」が５位となっている。
トランプ米政権が打ち出す「相互関税」の詳細があす２日に明らかとなる。また、今週は３日に２５％の自動車関税も発動されることで、米関税政策による世界経済への影響を警戒するムードは強い。最近の東京市場では、主力どころを中心に半導体セクターへの売りが止まらず、リバウンドもままならない中で下値を探る銘柄が多くなっている。半導体株は個人投資家に人気があり、下落過程で信用取引を使って買い向かう動きが活発だが、それが戻り足を鈍くしているという悪循環に陥っている。
米国と他国との間で関税の引き上げ合戦となるなど貿易戦争の様相が強まるなか、半導体に限らずハイテクなどのグロース（成長）株には逆風が強い。一方、世界経済の影響を受けにくい内需系企業で、景気動向にも収益が左右されにくい銘柄群に投資資金がシフトされる傾向がある。食品や生活必需品、医薬品のほか、電力・ガス、通信、鉄道など公益事業を手掛ける銘柄群は、景気が悪くなっても収益が大きく落ち込みにくく、これらはディフェンシブ（防御的）関連銘柄として投資資金の逃避先となるケースが多い。
マルハニチロ<1333>などの水産株やヤクルト本社<2267>、キリンホールディングス<2503>、日本ハム<2282>、味の素<2802>、日清食品ホールディングス<2897>といった食品セクターの銘柄。更に武田薬品工業<4502>をはじめとする医薬品株やＪＲ東日本<9020>、東急<9005>、小田急電鉄<9007>といった電鉄株、日本電信電話<9432>などの通信株、このほか高配当利回りのＪＴ<2914>などもディフェンシブ関連として注目されることが多い。
