ＰＬＡＮＴ：NEUTRAL継続【今村証券アナリストレポート】

●ＰＬＡＮＴ<7646>[東証Ｓ]

レーティング：　NEUTRAL（2025/12/9）→ NEUTRAL

◆超大型スーパーセンター「ＰＬＡＮＴ」

◆今期業績予想を下方修正、客数減少・原油高が響く

◆既存店の収益改革を進め、出店再開模索

（注）22/9期より「収益認識に関する会計基準」等を適用しており、22/9期売上高の伸び率は記載していない。

◆超大型スーパーセンター「ＰＬＡＮＴ」

ワンフロアで1～2万㎡の売場面積を有する超大型スーパーセンターを13府県で23店舗展開（2026年6月10日現在）。衣食住に必要な18万アイテム以上を取り扱い、ローコストオペレーションを徹底することで、「ＰＬＡＮＴ」に来店するだけで「必要なものを、納得できる価格で」買い物ができる「利便性」を提供している。

◆今期業績予想を下方修正、客数減少・原油高が響く

今期（2026年9月期）第2四半期累計期間の業績は減収減益となり、期初の会社予想には売上高が9億4500万円（1.9％）、営業利益が1億5900万円（15.1％）足りなかった（資料１、出所：ホームページ）（資料２、出所：決算短信・決算説明会資料）。通期会社予想も見直し、売上高を35億円（3.5％）、営業利益を7億円（31.8％）引き下げ、2期連続の減収・営業減益見通しになった。年間配当金は前期比20円増の見通しを変えていない。

第2四半期累計期間においては、惣菜など付加価値商品の販売強化、コストコントロール（セルフレジ増台による労働時間抑制、新型LED照明・空調への入れ替えによる電力使用量低減）などの推進が利益を下支えした。一方で減収が響いた。競争激化、物価高による消費者の節約志向の高まり、暖冬による季節商品の伸び悩みを受け、客数が減少した。第3四半期の月次売上高を確認すると、4月度が前年同月比3.8％減、5月度が同0.2％減であり、下期売上高の修正後予想（前年同期比3.1％減）に沿った水準といえるが、客数減少が続いている。下期は原油高も重荷になり、競争激化に伴うガソリンスタンド事業の売上高・粗利益減少、包装資材などの仕入価格上昇といった悪影響を見込む。

◆既存店の収益改革を進め、出店再開模索

2021年に策定した中期経営計画では、最終年度となる今期の業績目標を「売上高1000億円以上、営業利益30億円以上」としていた。しかし、想定外の閉店があったほか、節約志向の高まり、価格競争などへの対応が遅れ、売上高、営業利益ともに未達に終わる見込みだ。

新たに公表した来期（2027年9月期）を初年度とする中期経営計画の数値目標は、2031年9月期「売上高1100億円、営業利益30億円、ROE11％」とした。①繁盛店作り（既存店活性化）、②利益構造改革（基礎基盤強化）に取り組んだ上で、2020年を最後に停止している新規出店を2030年9月期にも再開させる計画だ。既存店売上高の前提は年2％増とこのところの推移より高く設定しており、スピード感をもった施策の実行が不可欠となる。

客数回復のための施策としては、巨大な売場を活かし、りんご、のり弁当といった1つの商品で多くの種類を取り扱い、鮮魚も豊富な種類を販売する。雑貨でも豊富な品揃え、専門性を追求する。惣菜、ベーカリーの名物商品を開発し、その商品価値をチラシのデザインや情報発信、売場の接客を通して伝えていく。魅力的なテナントの誘致も検討する。また業務改革として、セルフレジの拡大、電子棚札の導入、AI（人工知能）を活用した発注・値引き判断、精肉加工センターの稼働率拡大などを推し進める。

今村証券では、今期業績を会社予想通りの売上高955億円、営業利益15億円、純利益11億円、来期を売上高、利益ともに今期比横ばいと予想し、客数回復施策の進捗を見極めたい。

◆高配当利回り

今期の予想配当利回りは5.4％と高い。会社が掲げる株主還元の目安「配当や自己株式取得等により、当期純利益額（総還元性向）の30％以上、DOE（自己資本配当率）4.0％程度」（今期予想：総還元性向59.6％、DOE4.2％）を鑑みれば、来期も高い配当水準が続くと見込まれ、配当重視の投資対象として検討するのも一考だ。ただ、業績予想を踏まえて投資判断は「NEUTRAL」を継続する。

株探ニュース