話題株ピックアップ【夕刊】（2）：住友鉱、三菱ＵＦＪ、商船三井
■住友金属鉱山 <5713> 5,490円 +134 円 (+2.5％) 本日終値
住友金属鉱山<5713>が５連騰で連日の昨年来高値更新。電気自動車（ＥＶ）向けリチウムイオン電池材料を手掛けていることが材料視されているほか、１８年３月期業績の増額期待も強い。またニューヨーク市場で金先物価格は４日まで１０日続伸。イラン情勢の緊迫化などを受け、金価格が上昇していることも同社株への追い風となっている様子だ。
■三菱ＵＦＪ <8306> 866.8円 +19.7 円 (+2.3％) 本日終値
三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306>、三井住友フィナンシャルグループ<8316>、みずほフィナンシャルグループ<8411>がいずれも３日続伸と揃って上値追い態勢。三菱ＵＦＪと三井住友は昨年来高値更新となった。米国株市場では長期金利の上昇や金融規制緩和への期待感から大手金融株の上昇が続いており、東京市場でもこの流れを引き継いでいる。メガバンクは個人株主も多く、個人投資家の信用余力拡大にもつながることでリスクオン相場の牽引役を担っている。
■商船三井 <9104> 4,010円 +85 円 (+2.2％) 本日終値
商船三井<9104>が３日続伸で昨年来高値を更新、日本郵船<9101>、川崎汽船<9107>も前日の大発会に続き続伸と海運株が上値指向をみせている。ここ世界景気の拡大を背景に商品市況の上昇が続いているが、この影響が海運市況にも及んでいる。鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の総合的な値動きを表すバルチック海運指数は昨年１２月中旬以降調整色を強めていたが、目先リバウンド局面に転じており、前日は７９ポイント高と大幅続伸して１３４１まで水準を回復している。
■日経レバ <1570> 22,570円 +440 円 (+2.0％) 本日終値
ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信<1570>が続伸。日経平均株価にリンクさせたＥＴＦで、ボラティリティは日経平均に対し２倍の値動きを想定した設定となっており、前日の大発会では日経平均が記録的な大幅高を演じたことを受け１３００円超の急騰をみせた。きょうもリスク選好ムードのなか日経平均は利益確定売りをこなし上値追い基調を継続しており、それに連動する動きとなった。
■タダノ <6395> 1,954円 +33 円 (+1.7％) 本日終値
タダノ<6395>が６連騰し連日の昨年来高値更新。４日の取引終了後、ドイツ子会社を通じて、オランダとベルギーの販売・サービス代理店を買収したと発表しており、業績への貢献を期待した買いが入った。ドイツ子会社では大型クレーンのオールテレーンクレーンの製造販売を行っており、重点市場の一つであるオランダやベルギーにおける販売・サービスの強化を目的に今回の買収に至ったという。買収金額は非公表で、同社ではヨーロッパでのさらなる拡販とシェアアップを目指すとしている。
■コメリ <8218> 3,345円 +45 円 (+1.4％) 本日終値
コメリ<8218>がしっかり。４日の取引終了後に発表した１２月度の月次売上動向で、既存店売上高が前年同月比３．９％増となり、２カ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。１２月度は、気温の低下や降雪などに伴い、暖房機器や防寒用品の販売が堅調に推移した。また、東北・新潟・北陸地区を中心に除雪用品の販売も堅調に推移したという。なお、全店売上高は同６．６％増だった。
■マーベラス <7844> 1,066円 +14 円 (+1.3％) 本日終値
マーベラス<7844>が３日続伸。午後２時ごろ、Ｆａｔｅ／ＥＸＴＲＡシリーズ最新作「Ｆａｔｅ／ＥＸＴＥＬＬＡ ＬＩＮＫ（フェイト／エクステラ リンク）」をプレイステーション４およびプレイステーションＶｉｔａ向けに、６月７日に発売すると発表。「Ｆａｔｅ／ＥＸＴＥＬＬＡ ＬＩＮＫ」は、グラフィックだけではなくアクションなどを前作からさらに進化させ、操作・システムもパワーアップしたのが特徴。また、前作「Ｆａｔｅ／ＥＸＴＥＬＬＡ」に登場した１６騎のサーヴァントに加え、本作のオリジナルサーヴァント「シャルルマーニュ」をはじめとする新参戦サーヴァント１０騎も登場して、新たな物語が展開するとしている。
■住友ベークライト <4203> 994円 +12 円 (+1.2％) 本日終値
住友ベークライト<4203>が続伸。この日、医療用・一般用の塩化ビニル樹脂シートやポリプロピレン樹脂シート、フッ素系シートおよび食品用の多層フィルム・シートを１月２１日出荷分から値上げすると発表しており、採算改善を期待した買いが入った。原油・ナフサ価格の高騰で、樹脂原料メーカー各社から値上げが打ち出されたことや、フッ素フィルムの値上げも実施され、原料価格が急上昇していることが要因。同社でも構造改革を含めた継続的なコスト削減に努めたが、原料だけではなく物流費などの上昇や設備維持費用の増加もあり、販売価格の改定に至ったとしている。
株探ニュース