日経平均は続落、底堅いが円高重し／相場概況

日経平均は続落。10日の米国市場でNYダウは16ドル安となった。中国政府が米国債購入の減額や停止を検討しているとの報道を受け、長期金利上昇を警戒した売りが先行した。円相場も朝方は1ドル＝111円台前半と円高推移しており、本日の日経平均は131円安からスタートした。米国市場の流れを引き継いで半導体関連株が売られたほか、円高を嫌気して主力輸出株も軟調だった。ただ、円高進行が一服したこともあって、下値では押し目買いが入り下げ渋った。後場には先物売りに連れて再び弱含む場面があった。

大引けの日経平均は前日比77.77円安の23710.43円となった。東証1部の売買高は15億8283万株、売買代金は2兆8021億円だった。業種別では、食料品、医薬品、水産・農林業が下落率上位だった。一方、鉱業が2％超上昇したほか、パルプ・紙、海運業が上昇率上位だった。

個別では、トヨタ自<7203>、ソフトバンクＧ<9984>、ＫＤＤＩ<9433>などが軟調で、ソニー<6758>や東エレク<8035>は小安い。半導体関連株ではＳＵＭＣＯ<3436>が3％超の下落。前日に決算発表した小売株ではローソン<2651>が売られ、第1四半期が2ケタ減益となったサイゼリヤ<7581>は急落。また、主力ゲームを巡り特許権侵害で提訴されたコロプラ<3668>が18％安で東証1部下落率トップとなった。一方、三菱ＵＦＪ<8306>、三井住友<8316>、みずほ<8411>といった銀行株やファナック<6954>などがしっかり。足元人気の東海カ<5301>やレーティング引き上げ観測のＯＬＣ<4661>は大きく買われた。決算発表銘柄ではＡＢＣマート<2670>や良品計画<7453>が堅調。原油高を受けて国際帝石<1605>や千代建<6366>などの関連銘柄も上げ目立つ。また、モリテック<5986>などが東証1部上昇率上位に顔を出した。

《HK》

提供：フィスコ