日経平均大引け1071円安、一時1600円超の記録的な下落で値下がり銘柄数は2000銘柄超える

市況
2018年2月6日 15時11分

6日の東京株式市場では値下がり銘柄数が2000を超えるほぼ全面安商状となり、日経平均株価は一時1600円を超える下げをみせ、大引けは下げ渋ったものの1071円84銭安の2万1610円24銭と大幅安で着地した。

前日の米国株市場では米長期金利の上昇を嫌気してNYダウが一時1600ドル近い下落となり過去最大の下げ幅を記録、これに追随する形で東京市場もリスク回避ムード一色の展開を余儀なくされた。米長期金利はアジア市場の取引時間帯に2.88%まで上昇する場面があり、米景気の拡大基調にブレーキをかけるとの思惑が、米株市場で利益確定を急がせる動きにつながった。また東京市場でも、米国株が下降トレンドに転じれば、これまで買い主体であった海外投資家のリスク許容度が低下し、影響を免れないとの見方が売りに反映されている。外国為替市場で一時1ドル=108円台半ばまでドル安・円高に振れたことも嫌気されたほか、株式需給面では海外ヘッジファンドによるアルゴリズムを使った高速売買に伴う売り圧力も下げを助長した。

値下がり率の上位にはダイヘン <6622> 、日本ケミコン <6997> 、山一電機 <6941> 、シュッピン <3179> 、ショーケース・ティービー <3909> などが並び、いずれも15%を超える下落率。このほか売買代金トップの任天堂 <7974> をはじめファナック <6954> 、ファーストリテイリング <9983> 、東京エレクトロン <8035> 、キーエンス <6861> など値がさ株の下げが目立った。また、業種別で特に下げが目立ったのはガラス土石、金属製品、非鉄、ゴム製品、化学、証券、サービスなど。

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