前日に「売られた株！」総ザライ ―本日への影響は？―
■キヤノンＭＪ <8060> 2,374円 (-446円、-15.8％)
東証1部の下落率トップ。キヤノンマーケティングジャパン <8060> が3日続急落し年初来安値を更新した。24日の取引終了後に発表した第1四半期(1-3月)連結決算が、売上高1508億200万円（前年同期比1.3％減）、営業利益37億1500万円（同34.4％減）、純利益25億2900万円（同36.6％減）と大幅減益となったことが嫌気された。金融業向けの大型SIが好調に推移したことなどでエンタープライズ事業は伸長したものの、デジタル一眼レフカメラやインクジェットプリンターなどが低調に推移しコンスーマ事業が苦戦し売上高が減少した。また、収益性の高い商品の売り上げが減少したことで営業利益も大幅減益となった。なお、18年12月期通期業績予想は、売上高6450億円（前期比2.0％増）、営業利益320億円（同5.2％増）、純利益217億円（同4.9％増）の従来見通しを据え置いている。
■総合メディカル <4775> 2,410円 (-428円、-15.1％)
東証1部の下落率2位。総合メディカル <4775> が4日続落し年初来安値を更新。24日の取引終了後に発表した19年3月期の連結業績予想が、売上高1449億2800万円（前期比7.0％増）、営業利益57億6200万円（同19.8％減）、純利益34億500万円（同19.8％減）と2ケタ営業減益を見込み、年間配当を27円50銭と実質減配を見込んでいることが嫌気された。今年4月の調剤報酬・薬価改定のマイナス影響で薬局部門は減収を見込む一方、新たにグループに加わる文教が寄与し、薬局部門のマイナスを医業支援部門でカバーすることで増収を予想。ただ、利益面では薬局部門における改定のマイナスの影響を吸収できず、減益を余儀なくされる見通しだ。なお、18年3月期連結決算は売上高1354億3100万円（前の期比10.8％増）、営業利益71億8900万円（同15.1％増）、純利益42億4300万円（同12.3％増）だった。
■ＴＡＴＥＲＵ <1435> 1,945円 (-222円、-10.2％)
東証1部の下落率5位。ＴＡＴＥＲＵ <1435> が3日ぶり急反落。24日、同社が海外募集による710万株の公募増資を実施すると発表したことが売り材料視された。新株発行が最大で発行済み株式数の約9％におよぶ規模とあって、株式価値の希薄化や株式の需給悪化が懸念された。発行価格は1951円で、約135億円の調達資金については借入金返済や事業拡大資金などに充てる。
■カシオ <6952> 1,631円 (-137円、-7.8％)
東証1部の下落率10位。カシオ計算機 <6952> が大幅反落。24日の取引終了後、集計中の18年3月期連結業績について、売上高が従来予想の3500億円から3140億円（前の期比2.2％減）へ、営業利益が340億円から295億円（同3.7％減）へ、純利益が225億円から195億円（同5.9％増）へ下振れて着地したようだと発表しており、これを嫌気した売りが出た。コンパクト市場の激減によるデジタルカメラ事業の戦略転換および楽器の事業構造の見直しが主な要因としている。また、25日付の日本経済新聞で「カシオ計算機は24日までに不採算のコンパクトデジタルカメラから撤退する方針を固めた」と報じられており、これも売り材料視されたようだ。
■富士通ゼ <6755> 1,781円 (-118円、-6.2％)
富士通ゼネラル <6755> が大幅続落し年初来安値を更新。24日取引終了後発表した19年3月期業績予想が、売上高2850億円（前期比8.6％増）、営業利益170億円（同15.9％減）、純利益120億円（同6.6％減）と2ケタ営業減益を見込み、あわせて中期経営計画の数値目標を2年後ろ倒ししたことが嫌気された。主力の空調機事業で、市況が堅調な北米、オセアニア、中華圏向けの販売増を見込むほか、欧州やインドなど各地域での新機種投入や営業体制強化により増収となる見通し。ただ、上期を中心に為替相場や素材市況で厳しいコスト環境が続くことや先行投資による費用増などが利益を圧迫する。年間配当は前期比2円増配の26円を予定。なお、18年3月期業績は、売上高2623億4000万円（前の期比0.9％増）、営業利益202億700万円（同23.7％減）、純利益128億5400万円（同28.1％増）だった。また、同社は中計で21年3月期に売上高4000億円、営業利益400億円を見込んでいたが、中東の市況悪化や調達環境の構造的な変化などで事業環境が想定以上に悪化していることや、提携・M&Aの立ち上がりが遅れていることなどを踏まえ、これを2年後ろ倒しし、23年3月期の目標とした。
■ヴィンクス <3784> 1,878円 (-111円、-5.6％)
ヴィンクス <3784> が大幅3日続落。24日の取引終了後、集計中の18年3月期連結業績について、売上高が従来予想の275億円から254億円（前の期比7.4％減）へ、営業利益が13億2000万円から12億6000万円（同3.7％減）へ、純利益が8億6000万円から7億5000万円（同12.7％減）へ下振れたようだと発表しており、これを嫌気した売りが出た。大手小売業へのソリューション提供が順調に推移した一方、ストック型ビジネス（サービス事業）への移行に伴い受注から売り上げ計上までの期間が長期化したことや、システム提供に付随する機器販売が翌期以降に期ずれしたことから売上高が計画を下回った。また、プロダクト投資に関わる費用が一時的に増加したことや、ベトナムに開発センターを構築する過程で事業再編に伴う減損処理をしたことも利益を押し下げた。
■コマツ <6301> 3,768円 (-131円、-3.4％)
コマツ <6301> 、日立建機 <6305> など建機セクターの主力株が反落。米中貿易摩擦への警戒感もひと頃と比べ後退しており、24日は中国の内需拡大政策への期待感なども背景に大きく上昇したが、一転して利益確定売りを急ぐ動きとなった。24日の米国株市場では建機最大手キャタピラーが業績の先行きに慎重な見方を示したことが嫌気され大幅安、全体相場急落の引き金となった。この流れが東京市場でも波及し、海外投資家などを中心とした売り圧力が顕在化している。
■住友理工 <5191> 1,132円 (-29円、-2.5％)
住友理工 <5191> が大幅反落。24日の取引終了後、集計中の18年3月期連結業績について、営業利益が従来予想の145億円から120億円（前の期比11.8％減）へ、純利益が55億円から35億円（同32.6％減）へ下振れたようだと発表しており、これを嫌気した売りが出た。中国・アジア市場で自動車、インフラ分野向けの販売が好調だったことに加え、円安による為替換算影響もあり、売上高は4500億円から4600億円（同8.8％増）へ上振れたが、北米・アジアでの新規品立ち上げコストの増大や米国拠点の生産混乱などが響き利益面は計画を下回ったとしている。
■国際石開帝石 <1605> 1,391円 (-25円、-1.8％)
国際石油開発帝石 <1605> やＪＸＴＧホールディングス <5020> など石油資源株は軟調。24日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の期近6月物は前日比0.94ドル安の1バレル＝67.70ドルに下落。米国がイラン制裁の再開を見送るとの思惑が流れたことが、原油価格の下落要因となった。トランプ米大統領は5月12日までにイラン制裁を再開するかを決定する見込みであり、原油相場は思惑が先行する展開となっている。
※25日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース