本日注目すべき【好決算】銘柄 昭和シェル、ネクソン、ニプロ (9日大引け後 発表分)

注目
2018年8月10日 7時00分

9日大引け後に決算を発表した銘柄のなかから、業績好調や配当増額など市場で評価される可能性の高い銘柄を取り上げた。

昭和シェル <5002>   ★今期経常を63%上方修正、配当増額と自社株買いも発表

◆19年3月期(決算期変更のため15ヵ月決算)の連結経常利益を従来予想の980億円→1600億円に63.3%上方修正。原油価格が想定価格より上昇したことに伴い、棚卸資産評価益が増加することに加え、石油製品のマージンが改善することが利益を押し上げる。

業績上振れを踏まえ、今期の年間配当を従来計画の52.5円→106円に大幅増額修正した。予想PERが13.1倍→8.7倍に低下する一方、配当利回りは4.61%(今期15ヵ月決算を年換算)に上昇し、割安感が強まった。

併せて、発行済み株式数の1.59%にあたる600万株を上限に自社株買いを実施すると発表。取得した株式は11月30日付ですべて消却する。

シンクレイヤ <1724> [JQ]  ★4-6月期(1Q)経常は101倍増益・通期計画を超過

◆18年12月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比101倍の2億円に急拡大して着地。主要顧客であるケーブルテレビ局の4K8K衛星放送に向けたテレビ受信設備の改修や伝送路システムの光ファイバーへの移行ニーズなどを取り込み、40.3%の大幅増収を達成した。

第1四半期実績だけで、通期(9ヵ月決算)計画の1.7億円をすでに18.2%も上回っており、業績上振れが期待される。

UT <2146> [JQ]  ★4-6月期(1Q)経常は81%増益で着地

◆19年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比81.1%増の16.5億円に拡大して着地。人手不足が長期化するなか、自動車関連や電子部品メーカーなどの旺盛な派遣需要を取り込み、29.8%の大幅増収を達成したことが寄与。

ネクソン <3659>   ★上期税引き前は85%増益で上振れ着地

◆18年12月期上期(1-6月)の連結税引き前利益は前年同期比85.3%増の869億円に拡大し、従来予想の672億円を上回って着地。韓国の持分法適用関連会社ナット・ゲームズの連結子会社化に伴う段階取得に係る差益27.4億円に加え、ドルに対してウォン安が進行したことによる為替差益154億円を計上したことが上振れの要因となった。

品川リフラ <5351>   ★今期経常最高益予想を15%上乗せ

◆19年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比58.7%増の25.5億円に拡大して着地。耐火物の販売数量が増加したうえ、原料価格上昇に伴う値上げ効果なども寄与し、14.1%の増収を達成した。

業績好調に伴い、通期の同利益を従来予想の75億円→86億円に14.7%上方修正。増益率が18.6%増→36.0%増に拡大し、従来の2期ぶりの過去最高益予想をさらに上乗せした。

ヨータイ <5357>   ★今期経常を一転1%増益・最高益に上方修正

◆19年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比2.4倍の12.9億円に急拡大して着地。世界景気の回復を背景に主要顧客である鉄鋼メーカーやセラミックス関連などの需要が旺盛で、耐火物の販売が大きく伸びたことが寄与。

業績好調に伴い、通期の同利益を従来予想の25億円→37億円に48.0%上方修正。従来の31.7%減益予想から一転して1.0%増益を見込み、3期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。予想PERが10.1倍→6.6倍に急低下し、割安感がさらに強まった。

岡本工 <6125> [東証2]  ★4-6月期(1Q)経常は6.6倍増益で着地

◆19年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比6.6倍の4.5億円に急拡大して着地。主力の工作機械が国内で平面研削盤、中国で大型研削盤や特殊研削盤などの販売が好調だった。また、半導体製造装置も活況な市場を追い風に販売を大きく伸ばし、21.1%の大幅増収を達成した。

ニプロ <8086>   ★4-6月期(1Q)経常は27%増益、対上期計画97%進捗

◆19年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比27.4%増の79.5億円に伸びて着地。透析関連製品などの販売が好調だった医療関連事業の収益が拡大したことが寄与。薬価改定の影響や研究開発費などのコスト増加を吸収し、大幅増益を達成した。

上期計画の82億円に対する進捗率は97.0%に達しており、業績上振れが期待される。

近鉄エクス <9375>   ★4-6月期(1Q)経常は2倍増益で着地

◆19年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比2.0倍の54億円に急拡大して着地。航空貨物、海上貨物ともに輸送事業が好調だったことが寄与。東アジア・オセアニア、米州、欧州、国内で自動車関連品やエレクトロニクス関連品、ヘルスケア関連品などの取扱量が増えた。

上期計画の77億円に対する進捗率は70.1%に達しており、業績上振れが期待される。

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