10万円以下で買える、3期連続増益&低PER「お宝候補」30社【東証1部】編 <割安株特集>

特集
2018年9月15日 19時30分

上場企業の売買単位引き下げや株式分割などで、株式の購入に必要な最低投資金額(株価×売買単位)は低下傾向にある。東証1部上場企業でも514銘柄が最低投資金額が10万円以下で購入できる。また、ネット証券の多くでは約定金額が低い取引の手数料を重点的に引き下げる傾向にあり、手数料を気にせずに売買が可能となっている。

最低投資金額が10万円以下の銘柄は小額資金で購入できるほか、同じ予算でも高株価の銘柄に比べ株数を多く購入したり、買付や売却の時期を分散できるメリットがある。今回は、今期の経常利益が3期以上連続で増加を見込み、かつ予想PER(株価収益率)が10倍を下回る割安感の強い銘柄に注目してみた。

下表は東証1部上場銘柄を対象に、(1)最低投資金額が10万円以下、(2)今期の経常利益が3期以上連続で増加を見込む、(3)予想PERが10倍以下――を条件に投資妙味が高まる割安な「お宝候補」30社を選び出し、最低投資金額の低い順に記した。(※最低投資金額、PERは14日現在)

なお、16日(日)19時30分に「10万円以下で買える、3期連続増益&低PER『お宝候補』【2部・新興】編」を配信する予定です。ご期待下さい。

最低投資  ┌経常利益┐   増益  予想

コード 銘柄        金額 増益率  今期 連続期数  PER

<5703> 日軽金HD    23800   5.0  31000    6  7.4

<4319> TAC      26000  19.7   880    4  8.7

<4651> サニックス    27400   106  2100    4  8.1

<5480> 冶金工      32100   133  7900    3  7.9

<7167> めぶきFG    37300   2.3  65000    4  9.7

<1873> 日本ハウス    56200  33.6  5500    3  7.2

<5803> フジクラ     59900   8.4  37000    6  7.4

<7987> ナカバヤシ    65000   7.1  3170    6  9.2

<3284> フージャース   66900  15.3  8000    3  7.4

<7241> フタバ      70800   2.2  11200    3  7.1

<7247> ミクニ      71400   0.7  4100    3  9.4

<6210> 洋機械      72600  12.7  2400    3  8.8

<5702> 大紀ア      73600   1.7  6710    6  6.4

<9896> JKHD     76400   3.3  5000    3  7.8

<2196> エスクリ     77000  12.0  2050    3  8.8

<8892> 日エスコン    79800  70.3  10200    7  7.8

<6165> パンチ      80900   2.5  2800    7  8.6

<3280> エストラスト   81200  18.9  1240    11  6.2

<3246> コーセーRE   82800   1.4  1775    3  7.4

<3467> アグレ都市    83300   8.3   743    4  9.2

<3271> グローバル社   84900   4.1  3396    4  5.1

<5357> ヨータイ     85200   1.0  3700    5  7.2

<8860> フジ住      88400   5.9  6500    4  7.3

<1420> サンヨーH    90300   5.2  2010    3  8.2

<1865> 青木あすなろ   93000   0.6  7700    6  9.5

<9792> ニチイ学館    93100   189  10500    3  9.5

<4410> ハリマ化成G   94400  12.3  4500    4  8.3

<3023> ラサ商事     96200   9.9  2260    5  7.6

<4228> 積化成      96200  28.1  6600    6  9.9

<7940> ウェーブHD   97400   0.7  2160    3  6.0

※単位は最低投資金額が円、経常利益が百万円、増益率が%、PERが倍。

※対象条件について、今期の「最終利益が経常利益の80%以上」の企業は、特別利益や税控除などにより一時的に最終利益がかさ上げされているケースが多いため、対象から除いた。

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