前日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―
■アサヒ陶 <5341> 1,428円 (+300円、+26.6％) ストップ高
アサヒ衛陶 <5341> [東証２]がストップ高。同社は18日、ベトナム子会社の「ＶＩＮＡ ＡＳＡＨＩ」が、現地大手不動産各社とトイレなどの衛生陶器および住宅設備機器について、多くの大口案件の納入が決定していることを明らかにした。主な納入先として、ＣＡＴ ＴＩＧＥＲ ＫＨＡＲＥＡＬ社（本社：ニャチャン市）が手掛けるNHA TRANG HOTEL（19年5月竣工予定）の第1期工事1300戸分などが確定している。
■ＴＡＴＥＲＵ <1435> 443円 (+80円、+22.0％) ストップ高
東証1部の上昇率トップ。ＴＡＴＥＲＵ <1435> がストップ高と急反発。従業員が建設資金の借り入れ希望者の預金通帳を改ざんし、銀行に融資の申請をしていたことが問題となっていたが、同社は前週末14日に再発防止策を発表しており、18日はいったん買い戻しが優勢となっている様子だ。株価は不正発覚前の8月31日の終値（1606円）からの13日安値327円まで下落率は約80％に達していたが、18日はリバウンド狙いの買いが流入した。
■ジャストシステム <4686> 2,357円 (+400円、+20.4％) ストップ高
東証1部の上昇率2位。ジャストシステム <4686> がストップ高。14日大引け後に発表した19年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益が前年同期比47.5％増の21.7億円に拡大して着地したことが買い材料視された。同社は「一太郎」「ATOK」といった文書作成ソフトの販売をはじめ、法人向けデータ分析や営業支援クラウドサービス、小中学生向け通信教育「スマイルゼミ」を展開する。4-6月期は高機能で付加価値の高い新商品・サービスの提供に注力し、26.9％の大幅増収を達成。売上高、経常利益ともに四半期ベースの過去最高を更新した。
■ラクト・ジャパン <3139> 7,590円 (+1,000円、+15.2％) ストップ高
東証1部の上昇率3位。ラクト・ジャパン <3139> がストップ高。ＳＭＢＣ日興証券は14日、同社株の投資評価を新規「1」でカバレッジを開始した。目標株価は9000円とした。同社は、輸入乳原料の取扱量でマーケットシェア3割を有するトップの専門商社。チーズをはじめとする乳製品需要が高まるなか、国内生乳生産量は減少を続けている。同社は乳原料専門の輸入商社として、国内生産では補えない乳製品需要の受け皿となっている。世界的にも乳原料の需給がひっ迫するなか、多様なサプライヤーと強い関係を構築している同社は「日本に乳製品を安定的に供給できる、なくてはならない会社」と同証券では指摘している。
■アイスタディ <2345> 2,495円 (+216円、+9.5％)
アイスタディ <2345> [東証２]が急伸。14日の取引終了後、9月30日を基準日として1対2株の株式分割を実施すると発表しており、これを好材料視した買いが入った。投資単位あたりの金額を引き下げ、株式の流動性を高めるとともに、投資家層のさらなる拡大を図ることが目的という。同時に、株主優待制度について、18年12月末時点の株主から変更すると発表。従来は12月末および6月末時点で1単元（100株）以上保有する株主に対して、一律で1000円相当のクオカードおよび2万円相当の自社製品割引券を贈呈していたが、対象を毎年12月末かつ同年6月末現在で1単元（100株）以上を保有する株主とし、さらに保有株数に応じて500円相当～2000円相当のクオカード贈呈に変更する。
■ＵＫＣＨＤ <3156> 2,663円 (+223円、+9.1％)
東証1部の上昇率8位。半導体商社のＵＫＣホールディングス <3156> が3連騰し、年初来高値を更新した。14日大引け後、電子部品商社のバイテックホールディングス <9957> と来年4月に経営統合すると発表しており、これを好材料視する買いが向かった。同社がバイテックＨを吸収合併する形で、バイテックＨ株式1株に対して同社株式1株を割り当てる。経営統合に伴い、来年4月1日に商号を「レスターホールディングス」に変更する。シナジー創出を通じて、国内業界トップクラスの事業規模を確立し、経営効率化や高付加価値サービスの拡大を目指す。なお、バイテックＨは来年3月27日に上場廃止となる予定だ。同日、19年3月期上期(4-9月)の連結経常利益を従来予想の16.5億円→23億円に39.4％上方修正。減益率が34.5％減→8.7％減に縮小する見通しとなったことも好感された。貸倒引当金戻入額が想定を上回ることに加え、円安進行で為替差益が増加することも利益を押し上げる。業績上振れに伴い、上期配当を従来計画の37.5円→62.5円(前年同期は30円)に大幅増額修正。年間配当は100円となり、前営業日終値ベースの配当利回りは4.1％に上昇したことも支援材料となった。
■ＦＦＲＩ <3692> 3,065円 (+223円、+7.9％)
ＦＦＲＩ <3692> [東証Ｍ]が続急伸。安倍政権では官民合同で2020年開催の東京五輪に向けてサイバー攻撃への対策を強化しており、「サイバーセキュリティ対処調整センター」を内閣官房に新設するなど一段と積極的な取り組みをみせている。特に最近は標的型メール攻撃が頻繁化しており、ヒューリスティックエンジンにより未知のウイルスを検知する技術に強みを持つ同社は、民間企業だけでなく官公庁向けでも受注を重ねている。業績面で15年3月期以降は利益が伸び悩んでいることから株価の上値も重かったが、8月下旬を境に国策関連の一角として上値を買い進む動きがみられるようになった。
■ＵＵＵＭ <3990> 9,000円 (+530円、+6.3％)
ＵＵＵＭ <3990> [東証Ｍ]が続急伸し上場来高値を更新した。14日の取引終了後、9月30日を基準日として1対3株の株式分割を実施すると発表しており、これを好材料視した買いが入った。投資単位当たりの金額を引き下げることで、株式の流動性の向上と投資家層の拡大を図ることを目的としているという。同時に、インスタグラム特化型のインフルエンサーマーケティングプラットフォームである「influencer One」の運営を行うレモネード（東京都港区）の全株式を10月22日付で取得したうえで、11月1日付で吸収合併すると発表した。合併によりクリエイターの裾野をさらに広げるのが狙い。なお、株式取得金額は概算で5億200万円としている。
■オハラ <5218> 3,150円 (+171円、+5.7％)
オハラ <5218> が続急伸。14日大引け後、18年10月期の連結経常利益を従来予想の29億円→38億円に31.0％上方修正。増益率が29.3％増→69.5％増に拡大する見通しとなったことが買い材料視された。今期業績の上方修正は6月に続き、2回目。半導体露光装置向け高均質ガラスや耐衝撃・高硬度クリアガラスセラミックス「ナノセラム」が好調なうえ、高性能光学機器向け新製品、レンズ加工品の販売も伸びることが寄与。設備稼働率の向上や円安による為替差益なども上振れに貢献する。
■大東建 <1878> 15,020円 (+730円、+5.1％)
大東建託 <1878> が続急伸。18日、子会社の大東建託パートナーズが、グループ初のサービス付き高齢者向け住宅（サ高住）「エルダーガーデン簗瀬（やなぜ）」を完成させ、10月1日から入居・サービスの提供を開始すると発表しており、これを好材料視した買いが入った。「エルダーガーデン簗瀬」は、同じく大東建託グループのケアパートナーが運営する介護事業所（通所介護、訪問介護、居宅介護支援）を併設し、アクティブな高齢者から介護が必要な高齢者まで、幅広いニーズに対応できるのが特徴としている。
■新日鉄住金 <5401> 2,271.5円 (+93.5円、+4.3％)
新日鐵住金 <5401> 、ジェイ エフ イー ホールディングス <5411> など鉄鋼株が強い動きで目を引く。世界的な鉄鋼価格の上昇がグローバルに鉄鋼会社の収益改善に寄与している。また、中国やインドなどアジア新興国のインフラ投資拡大も追い風材料。日本では新日鉄住金を筆頭に厚鋼板やステンレスなどニッケル系鋼板の価格引き上げに動いており、数量増プラス利益採算の改善効果が業績拡大を後押ししている。鉄鋼セクターの株価は相対的に出遅れ感が強くリターンリバーサル狙いの買いも入りやすい。
■花王 <4452> 9,223円 (+338円、+3.8％)
花王 <4452> が続伸で連日の上場来高値更新。同社は、紙おむつ「メリーズ」を世界展開しており、特に最大の消費国である中国でシェア拡大が顕著でこれを評価する動き。また、化粧品類も中国市場の開拓に成功し利益率も向上している。PERにやや割高感はあるものの20％近い高ROEは評価材料で、8月下旬を境に機関投資家とみられる継続的な買いが流入するなか、上値追い態勢を鮮明化させている。
■日野自動車 <7205> 1,186円 (+41円、+3.6％)
日野自動車 <7205> が3日続伸。同社は18日、独トラトン社（旧フォルクスワーゲン トラック＆バス）と電動車および電動技術における協力と調達ジョイントベンチャー会社の設立で合意したと発表。両社は今年4月に戦略的協力関係の構築で合意しており、今回の発表はその一環。電動車および電動技術について、両社はより短時間で開発成果と商品を共有していくほか、新たに設立予定の調達ジョイントベンチャーは平等な権利のもと調達シナジーを高めるため、小さな組織で効果的な運営を目指すとしている。
※18日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース