注目銘柄ダイジェスト(前場):イントランス、象印マホービン、シンデンハイテなど

市況
2018年10月2日 12時05分

ケーヒン<7251>:2464円(+113円)

大幅続伸。みずほ証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も2300円から2900円に引き上げている。二輪車事業の好調、体質改善効果などを織り込んで業績予想を上方修正、今来期営業利益は市場コンセンサスを約7%上回るとみているようだ。一方で、PER水準はセクター平均を下回っていると指摘。中期的にはインドでの二輪車用FIシステムや、電動車用パワーコントロールユニットの拡販による成長も見込めると。

ライオン<4912>:2443円(-57円)

大幅続落。UBS証券では投資判断を新規に「セル」、目標株価を2000円としている。今後3期間営業利益成長率は年平均4.8%と予想、市場予想を下回るとみている。オーラルケアとビューティケアが成長を牽引するものの、ファブリックケアは競争激化により売上が伸び悩むとみている。また、海外事業では、タイや中国でオーラルケアなどパーソナルケアへのシフトを進めるが、 ファブリックケアの構成比が高いため競争回避は困難と想定。

しまむら<8227>:10150円(-370円)

大幅続落。前日に第2四半期決算を発表、累計営業利益は143億円で前年同期比40.0%減益、従来予想の259億円を大幅に下回った。通期計画は510億円から394億円に下方修正、天候不順の影響によって、初夏・夏物の販売が伸び悩んだ。実績値は事前観測報道通りであり、下方修正値は市場コンセンサスを上回っているが、実質下期計画は据え置きであり、さらなる下振れ懸念が残るとの見方にも。

新都HD<2776>:202円(+12円)

大幅に反発。中国決済サービス大手の加盟店契約会社であるラカラジャパン(東京都千代田)の代理店として、QR決済サービスの国内導入開拓や訪日中国人向けインバウンドプロモーションサービスの斡旋紹介業務を国内企業向けに進める新たな事業を開始すると発表している。営業活動の成果に応じた報酬は、ラカラジャパンから定率で支払われる。ラカラジャパンは「Alipay(支付宝)」などのQR決済サービスを日本国内で提供している。

象印マホービン<7965>:1378円(-167円)

急落で下落率トップ。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は52億円で前年同期比14.2%減益、通期予想は従来の72億円から62億円、前期比20.7%減益見通しに下方修正している。国内市場は需要低迷と単価下落で利益率が想定よりも悪化、中国市場における景気鈍化や価格下落で海外市場も下振れのもよう。今期2度目の下方修正にネガティブなインパクトが強まる形に。

イントランス<3237>:167円(+17円)

大幅に続伸。19年3月期の営業利益を従来予想の2.80億円から3.90億円(前期実績0.07億円)に上方修正している。9月13日公表済みの販売用不動産の売却価格が想定を上回ったため。同社は今後も保有不動産の売却に努める一方、来期以降の中長期的な事業規模拡大に向けた開発用不動産の仕入強化や安定収益の拡大を目的とした収益不動産の取得を推進するとしている。

小野薬<4528>:3282円(+72円)

大幅反発。京都大学の本庶佑特別教授がノーベル生理学・医学賞を受賞した。免疫を担う細胞の表面にある「PD-1」を発見し、これががんの免疫システムに関与していることがわかり、共同研究を行ってきた同社の「オプジーボ」実用化につながった。今回の受賞を機に、あらためて「オプジーボ」に脚光が当たるとの期待感も先行へ。カイオムバイオ<4583>や、メディネット<2370>、キャンバス<4575>など、本日はバイオ関連銘柄で強い動きも目立っている。

シンデンハイテ<3131>:1720円(+135円)

大幅に反発。11万株(1.87億円)を上限に自社株を取得すると発表している。発行済株式総数(自社株を除く)に対する割合は5.26%。取得期間は2日から19年1月31日まで。資本効率の向上と経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を図るとともに株主還元を強化する。8月20日に年初来安値(1483円)を付けてから、株価が戻り歩調にあることも買い安心感につながっているようだ。

《ST》

提供:フィスコ

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

特集記事

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
米国株へ
株探プレミアムとは
PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.