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話題株先取り【寄り付き】(1):DCM、Jフロント、平和堂など

特報
2018年12月28日 9時07分

■DCMホールディングス <3050>  1,142円  +48 円 (+4.4%)  09:07現在

27日に決算を発表。「3-11月期(3Q累計)経常が4%増益で着地・9-11月期も41%増益」が好感された。

DCMホールディングス <3050> が12月27日大引け後(15:30)に決算を発表。19年2月期第3四半期累計(3-11月)の連結経常利益は前年同期比4.0%増の174億円に伸び、通期計画の202億円に対する進捗率は86.4%に達したものの、5年平均の88.4%を下回った。

⇒⇒DCMホールディングスの詳しい業績推移表を見る

同時に発表した「0.75%を上限に自社株買いを実施」も買い材料。

発行済み株式数(自社株を除く)の0.75%にあたる100万株(金額で12億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は12月28日から19年1月31日まで。

■Jフロント <3086>  1,300円  -84 円 (-6.1%)  09:07現在

27日に決算を発表。「3-11月期(3Q累計)税引き前が7%減益で着地・9-11月期も17%減益」が嫌気された。

J.フロント リテイリング <3086> が12月27日大引け後(15:00)に決算(国際会計基準=IFRS)を発表。19年2月期第3四半期累計(3-11月)の連結税引き前利益は前年同期比7.5%減の348億円に減り、通期計画の496億円に対する進捗率は70.4%にとどまり、さらに前年同期の78.2%も下回った。

⇒⇒Jフロントの詳しい業績推移表を見る

■平和堂 <8276>  2,693円  -151 円 (-5.3%)  09:07現在

27日に決算を発表。「9-11月期(3Q)経常は6%減益」が嫌気された。

平和堂 <8276> が12月27日大引け後(15:00)に決算を発表。19年2月期第3四半期累計(3-11月)の連結経常利益は前年同期比8.2%増の95.4億円に伸びたが、通期計画の150億円に対する進捗率は63.7%となり、5年平均の63.7%とほぼ同水準だった。

⇒⇒平和堂の詳しい業績推移表を見る

■タキヒヨー <9982>  1,720円  -120 円 (-6.5%) 特別売り気配   09:07現在

27日に決算を発表。「今期最終を一転赤字に下方修正」が嫌気された。

タキヒヨー <9982> が12月27日大引け後(18:00)に決算を発表。19年2月期第3四半期累計(3-11月)の連結最終損益は12.8億円の赤字(前年同期は26.1億円の黒字)に転落した。併せて、通期の同損益を従来予想の5億円の黒字→18億円の赤字(前期は19.5億円の黒字)に下方修正し、一転して赤字見通しとなった。

⇒⇒タキヒヨーの詳しい業績推移表を見る

■1stコーポ <1430>  763円  -45 円 (-5.6%) 特別売り気配   09:07現在

27日に業績修正を発表。「今期経常を一転11%減益に下方修正」が嫌気された。

ファーストコーポレーション <1430> が12月27日大引け後(17:30)に業績修正を発表。19年5月期の経常利益(非連結)を従来予想の23.9億円→19.8億円(前期は22.3億円)に17.0%下方修正し、一転して10.9%減益見通しとなった。

⇒⇒1stコーポの詳しい業績推移表を見る

■ヒマラヤ <7514>  916円  -45 円 (-4.7%) 特別売り気配   09:07現在

27日に決算を発表。「9-11月期(1Q)経常は赤字転落で着地」が嫌気された。

ヒマラヤ <7514> が12月27日大引け後(15:30)に決算を発表。19年8月期第1四半期(9-11月)の連結経常損益は2億3600万円の赤字(前年同期は2800万円の黒字)に転落した。

⇒⇒ヒマラヤの詳しい業績推移表を見る

■アイフリークモバイル <3845>  188円  +15 円 (+8.7%) 特別買い気配   09:07現在

27日に発表した「キャッシュレス無人コンビニに採用」が買い材料。

チャット機能を搭載したウォレット「Challet」が、キャッシュレス無人コンビニ「ロボットマート」を運営するロボットセキュリティポリスに採用。

■ツナグS <6551>  605円  +30 円 (+5.2%) 特別買い気配   09:07現在

27日に発表した「夢の街創造と業務提携」が買い材料。

夢の街創造委員会 <2484> [JQ]と飲食店スタッフや出前配達員の採用支援で業務提携。

■富士ソSB <6188>  968円  +45 円 (+4.9%) 特別買い気配   09:07現在

27日に発表した「1→2の株式分割を実施」が買い材料。

19年1月31日現在の株主を対象に1→2の株式分割を実施。最低投資金額は現在の2分の1に低下する。

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