話題株ピックアップ【夕刊】（2）：国際石開帝石、東エレク、ＨＩＳ
■国際石油開発帝石 <1605> 1,080円 +11 円 (+1.0％) 本日終値
国際石油開発帝石<1605>や石油資源開発<1662>、出光興産<5019>など原油関連株が続伸。８日の米原油先物相場はＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の期近物が前週末比１．３２ドル高の１バレル６４．４０ドルと続伸した。ＷＩＴ価格は昨年１１月以来、５カ月ぶりの高値水準にある。産油国のリビアでの内戦が激化しており原油供給が減少するとの観測が出ている。サウジアラビアを中心に石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）が減産を継続していることも需給引き締まりの要因となっている。
■東京エレクトロン <8035> 17,570円 +165 円 (+1.0％) 本日終値
東京エレクトロン<8035>、アドバンテスト<6857>、ディスコ<6146>など半導体製造装置メーカーが揃って上値指向。前日の米国株市場ではインテルやエヌビディアなどが買われ、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も小幅ながら７日続伸し最高値更新基調を続けている。半導体エッチング装置を筆頭に製造装置最大手である東エレクや半導体検査装置のアドバンテ、切断装置で世界シェア８０％を誇るディスコなども半導体市況底入れを先取りする形で買いを呼び込んだ。
■エイチ・アイ・エス <9603> 3,920円 +25 円 (+0.6％) 本日終値
エイチ・アイ・エス<9603>が３日続伸。同社は８日、子会社のハウステンボスが長崎県及び佐世保市と特定複合観光施設（ＩＲ）の整備候補地とすることで基本合意したと発表。今回の合意は、ハウステンボスの土地と建物の一部（約３０ヘクタール）をＩＲ整備候補地とするもの。今後、佐世保市と諸条件に関する調整を経て、九州・長崎ＩＲの区域整備計画が正式に認定された際に発効する土地・建物に関する契約を改めて今年中に締結する予定だとしている。
■アドヴァン <7463> 1,030円 +2 円 (+0.2％) 本日終値
アドヴァン<7463>が続伸。８日の取引終了後、自社株買いを実施すると発表しており、これが好材料視された。今回発表の自社株買いは、上限を２０万株（発行済み株数の０．４４％）、または２億円としており、取得期間は４月９日から６月２１日まで。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能にするためとしている。
■リソー教育 <4714> 432円 -70 円 (-13.9％) 本日終値 東証１部 下落率トップ
リソー教育<4714>は急落。同社が８日取引終了後に発表した２０年２月期の連結業績について、売上高は２７０億円（前期比１０．２％増）、営業利益は３０億１０００万円（同１９．０％増）と２ケタ増益で最高益更新を見込んでいる。主力事業のＴＯＭＡＳ（学習塾事業）では「首都圏サテライト校戦略」が奏功し、業績に大きく貢献しているようだ。ただ、市場には今期営業利益は３４億円前後と予想する見方が出ていただけに、この日は売りが先行する展開となっているようだ。なお、１９年２月期の連結決算は、売上高２４４億９６００万円（前の期比８．５％増）、営業利益２５億２９００万円（同１７．２％増）だった。
■コスモス薬品 <3349> 18,170円 -780 円 (-4.1％) 本日終値
コスモス薬品<3349>が３日続落。８日取引終了後、１９年５月期第３四半期累計（１８年６月～１９年２月）の連結決算を発表。売上高は４５０４億８７００万円（前年同期比９．７％増）、営業利益は１８０億２５００万円（同１４．２％増）、最終利益は１３２億７００万円（同１１．２％増）と２ケタ増益だった。積極的な新規出店が増収増益に寄与した。ただ、ＳＭＢＣ日興証券では８日、「第３四半期決算はネガティブ」との見方を示した。第３四半期単独（１８年１２月～１９年２月）の前年同期比での営業増益率は３．９％増と第２四半期までの営業増益率１９．８％増からスローダウンした。また、既存店売上高の伸び率も鈍化しているほか、地盤である九州、四国の出店余地は狭まっており、今後の増益率が低下する可能性があることも警戒している。
■スギホールディングス <7649> 4,925円 -155 円 (-3.1％) 本日終値
スギホールディングス<7649>、クスリのアオキホールディングス<3549>などドラッグストアが売られたほか、コンビニエンスストアのローソン<2651>も軟調、外食ではペッパーフードサービス<3053>や壱番屋<7630>が下落するなど、小売セクターに安いものが目立つ。日経平均株価は前日終値を挟んでの小浮動で方向性の乏しい展開となっているが、値下がり銘柄数は全体の７割を占めるなど地合いの弱さを浮き彫りにしている。そのなか、値下がり率で上位にあるのが「小売」で全体指数の足を引っ張っている状況だ。市場では「今秋の消費税の１０％への引き上げが意識され始めている。これまでは米中摩擦など海外要因に左右されてきたが、ここにきて中国関連株は同国政府の積極的な景気刺激策を横目に買い戻しが優勢。これに代わって、内需系のディフェンシブに位置付けられるセクターの旗色が悪くなっている」（国内ネット証券アナリスト）という。
■高島屋 <8233> 1,352円 -41 円 (-2.9％) 本日終値
高島屋<8233>が続落し年初来安値を更新。８日の取引終了後に発表した２０年２月期の連結業績予想で、売上高９４２０億円（前期比３．２％増）、営業利益３１０億円（同１６．３％増）、純利益２００億円（同２１．６％増）と２ケタ営業増益を見込んでいるものの、営業利益で３３０憶円を見込む市場予想に届かないことから、失望売りが出たようだ。今期は、日本橋髙島屋Ｓ．Ｃ．やサイアムタカシマヤの通年寄与が業績を押し上げる見通し。消費増税の影響などを織り込むものの、改装効果やインバウンド需要も貢献し吸収する見通しだ。なお、１９年２月期決算は、売上高９１２８億４８００万円（前の期比０．６％増）、営業利益２６６億６１００万円（同２４．５％減）、純利益１６４億４３００万円（同３０．５％減）だった。先行投資負担が利益を圧迫したほか、台風などの自然災害の影響で計画していた営業利益３１０億円を下回ったが、事前に下振れ観測が報じられたことから、これをネガティブ視する動きは限定的のようだ。
株探ニュース
