話題株ピックアップ【昼刊】：Ｊディスプレ、小野薬、アンリツ
■ジャパンディスプレイ <6740> 67円 +14 円 (+26.4％) 11:30現在 東証１部 上昇率トップ
ジャパンディスプレイ<6740>は商い増勢のなか大幅高。中小型液晶パネル世界トップ級を誇っているが、足もとでは中国の競合ディスプレイメーカーによる技術の急速なキャッチアップや生産能力の拡大に伴う価格競争の激化により、会社の資金繰り及び収益力が急激に悪化している。この状況を踏まえ、同社が３０日引け後に、筆頭株主で官民ファンドのＩＮＣＪ（旧産業革新機構）から追加の金融支援を受けることが決定したと発表。これを好感する買いを呼び込む格好となった。
■小野薬品工業 <4528> 1,931円 +69 円 (+3.7％) 11:30現在
30日、小野薬品工業 <4528> が発行済み株式数(自社株を除く)の2.92％にあたる1500万株(金額で300億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は5月31日から9月30日まで。また、今回取得した自社株を全て消却する。消却予定日は10月31日。
■アンリツ <6754> 1,762円 +58 円 (+3.4％) 11:30現在
アンリツ<6754>が全般地合い悪のなか続伸と気を吐いている。米中摩擦をはじめ米国の強硬な通商政策に対する警戒感が強く、これが世界景気の減速懸念とも重なり半導体や機械セクターなど主力輸出株への買い手控え感が強まっている。そのなか、内需のＩＴ投資に絡むテーマ銘柄に改めて物色の矛先が向いている。次世代通信規格「５Ｇ」はその筆頭で、通信計測器トップメーカーで幅広い需要を捉える同社株はシンボルストックとして再び上値を指向。２９日には、５Ｇ・ＲＦコンフォーマンステストＧＣＦの端末認証開始基準を達成したことを発表しており、これも株価を刺激している。これから急速に立ち上がる５Ｇの商用サービスや５Ｇ対応端末の市場投入に対する同社の活躍期待が依然として強い。
■オンコリス <4588> 2,219円 +51 円 (+2.4％) 11:30現在
オンコリスバイオファーマ<4588>が３日ぶりに反発している。３０日の取引終了後、５月３１日から６月４日に開催される米国臨床腫瘍学会で、胃がん・胃食道接合部がんを対象としたテロメライシンと抗ＰＤ－１抗体ペムブロリズマブを併用した医師主導治験の実施計画（プロトコル）の内容を発表すると発表しており、これを好材料視した買いが入っている。
■菱洋エレクトロ <8068> 1,670円 +33 円 (+2.0％) 11:30現在
菱洋エレクトロ<8068>が続伸、１６００円台前半のもみ合いを上に放れてきた。同社が３０日取引終了後に発表した２０年１月期第１四半期（２～４月）決算は、売上高が前年同期比２１．６％増の２７５億７５００万円、営業利益が同４０．１％増の６億１７００万円と大幅増収増益を達成した。営業利益の対上期進捗率は７２．６％に達している。パソコン用ソフトウェアの拡大や人工知能（ＡＩ）用ディープラーニング商材も好調で収益を牽引している。この好決算を評価する形で買いを引き寄せている。
■サムティ <3244> 1,448円 +18 円 (+1.3％) 11:30現在
サムティ<3244>が続伸している。３０日の取引終了後、１９年１１月期連結業績予想について、営業利益を１５０億円を１６０億円（前期比１４．０％増）へ、純利益を９０億円を９５億円（同１１．９％増）へ上方修正したと発表しており、これを好材料視した買いが入っている。売上高は８６０億円（同２．０％増）を据え置いたものの、売却物件の入れ替えにより利益率の高い物件を売却したことが利益を押し上げるという。また、これに伴い、従来４０円を予定していた期末配当も２円増額して４２円にすると発表した。年間配当７７円となり、前期実績に比べて９円の増配となる予定だ。同時に、大和証券グループ本社<8601>と資本・業務提携契約を締結したと発表。大和証Ｇに対して自社株及び無担保転換社債型新株予約権付社債の割り当てと、株式の売り出しなどを実施する予定としている。
■ティーケーピー <3479> 5,610円 +60 円 (+1.1％) 11:30現在
ティーケーピー<3479>が反発している。きょう付けの日本経済新聞朝刊で「２０２２年２月期の連結営業利益が２０年２月期予想より６割強多い１００億円程度になる見通しだ」と報じられており、高成長観測が好材料視されているようだ。記事によると、主力の時間貸し会議室では高水準な稼働率が続く見通しに加えて、「リージャス」などのブランドでシェアオフィスを世界に展開するＩＷＧ（スイス）の日本事業買収の効果も寄与するとしている。
■日機装 <6376> 1,408円 +12 円 (+0.9％) 11:30現在
日機装<6376>が３日続伸している。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が３０日付で投資判断「ニュートラル」を継続しつつ、目標株価を１５００円から１６００円へ引き上げたことが好材料視されているようだ。買収子会社（ＬＥＷＡ、ＣＩグループ）の業績貢献が同証券の想定以上であることや、深紫外線ＬＥＤ事業の合弁会社設立（持ち分法適用化）は６月末予定で、同事業の損益は良化の方向にあることなどを踏まえ、１９年１２月期計画は上方修正の可能性があると指摘。営業利益予想を１１６億円から１２４億円へ引き上げ、更に２０年１２月期も同１３３億円から１３５億円へ引き上げている。
■オカモト <5122> 4,830円 +20 円 (+0.4％) 11:30現在
オカモト<5122>が４日ぶりに反発している。３０日の取引終了後に自社株買いを発表しており、これを好材料視した買いが入っている。今回発表の自社株買いでは、上限を２０万株（発行済み株数の１．０４％）、または１３億円としており、取得期間は５月３１日から来年３月２４日まで。株主還元の充実と資本効率の向上を図るとともに、将来の機動的な資本政策を可能とするために実施するとしている。
■国際石油開発帝石 <1605> 885.4円 -28.2 円 (-3.1％) 11:30現在
国際石油開発帝石<1605>、ＪＸＴＧホールディングス<5020>など資源開発関連や石油関連株が売られている。世界景気先行きに対する不透明感が増すなか、原油市況も下げ基調にあり、前日のＷＴＩ原油先物価格は２ドル２２セント安の１バレル＝５６ドル５９セントと急落し、今年３月初旬以来の水準に落ち込んだ。これを背景に米国株市場ではシェブロン、エクソンモービルなどのエネルギー関連株も下値を模索する展開を余儀なくされており、東京市場もこの流れに追随する格好となっている。
■コマツ <6301> 2,427円 -23.5 円 (-1.0％) 11:30現在
コマツ<6301>や日立建機<6305>など中国関連株は安い。中国国家統計局がこの日、発表した５月の中国製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）は４９．４と４月に比べ０．７ポイント低下した。市場予想（４９．９）を下回り、景気判断の分かれ目となる５０を３カ月ぶりに割り込んだ。これを受け、中国の景気減速懸念が強まっており、コマツなど中国関連株には売りが先行している。
■オンキヨー <6628> 52円 +10 円 (+23.8％) 11:30現在
オンキヨー<6628>が急動意。同社は３０日取引終了後、中国「奇点汽車」ブランドの電気自動車（ＥＶ）会社と、車載ＡＩ向け音声取得技術の提供などＥＶの音分野における提携を開始したことを発表。また同日、バイオマス素材「ＣＮＦ」を採用した振動板をベースとした高音質スピーカーの開発に世界で初めて成功したことも発表しており、これらが買い材料視された。個人投資家の短期資金が流入し、超低位株ならではの物色人気を呼び込んでいる。
■理研グリーン <9992> 572円 +78 円 (+15.8％) 一時ストップ高 11:30現在
理研グリーン<9992>が急伸し年初来高値を更新した。３０日の取引終了後、集計中の第２四半期累計（１８年１１月～１９年４月）連結業績について、営業利益が１億円から１億４５００万円（前年同期比１８．５％減）、純利益が７５００万円から９０００万円（同５２．９％減）へ上振れたようだと発表しており、これが好感されている。土木緑化工事事業で完成工事が減少した影響で、売上高は６０億円から５９億円（同０．８％減）とやや下振れたものの、緑化関連薬剤・資材事業及び産業用薬品事業で、自社独自品および高利益品目の販売が増加したことや原価低減策により利益は上振れたとしている。
■千葉興業銀行 <8337> 261円 +19 円 (+7.9％) 11:30現在 東証１部 上昇率3位
30日、千葉興業銀行 <8337> が発行済み株式数(自社株を除く)の8.04％にあたる500万株(金額で10億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は6月4日から20年3月31日まで。
■海帆 <3133> 745円 +40 円 (+5.7％) 11:30現在
海帆<3133>が続伸している。３０日の取引終了後、弥七（東京都港区）から立ち食い焼肉「治郎丸」事業を譲り受けたと発表しており、業績への貢献を期待した買いが入っている。海帆によると、既存業態にはない飲食カテゴリーであり、かつ知名度が高く、“立ち喰い焼肉”という独創的な業態で、一等地の通常の飲食店が出店しにくい小さな坪数で展開していることから、多様化する食事需要に対応する店舗展開の礎として展開するのが狙いという。譲受価格は６０００万円。なお、２０年３月期業績への影響は軽微としている。
●ストップ高銘柄
なし
●ストップ安銘柄
なし
株探ニュース