東京株式（大引け）＝１７８円安、米中協議先行き不透明感と中国経済を警戒
１４日の東京株式市場は前日に続き売り優勢の地合いとなり、日経平均は後場寄りに一段安、一時２５０円を超える下げをみせる場面があった。
大引けの日経平均株価は前営業日比１７８円３２銭安の２万３１４１円５５銭と続落。東証１部の売買高概算は１４億４０万株、売買代金概算は２兆２４３６億７０００万円。値上がり銘柄数は３７１、対して値下がり銘柄数は１７２６、変わらずは５７銘柄だった。
きょうの東京市場は軟調な地合いで利益確定を急ぐ動きが表面化した。米中通商交渉に不透明感が生じているほか、香港の政情不安への懸念もくすぶる。また、朝方取引開始前に発表された７～９月期の国内ＧＤＰが事前予測に届かなかったことや、前場取引時間中に発表された中国の経済指標が市場コンセンサスを下回ったことも投資家マインドを悪化させた。前場段階では日経平均の下げは比較的小幅にとどまっていたが、後場に入ると先物主導で売り仕掛けが入り、日経平均は下げ幅を広げた。１０月中旬以降、全体相場は一本調子の上昇を続けてきたこともあり、日経平均が続落となったのは１０月初旬以来、約１カ月半ぶりとなる。値下がり銘柄数は１７００を超え全体の８割に達した。業種別でも情報通信や水産を除きほぼ全面安に近い商状だった。
個別では、ソニー<6758>、トヨタ自動車<7203>が値を下げ、ＺＯＺＯ<3092>も売られた。アドバンテスト<6857>の下げも目立つ。楽天<4755>が大幅安となり、オリエンタルランド<4661>も水準を切り下げた。プロトコーポレーション<4298>、日本コンクリート工業<5269>が急落、ＬＩＦＵＬＬ<2120>も大きく売り込まれた。ノーリツ鋼機<7744>、アルバック<6728>なども大幅下落となった。
一方、Ｚホールディングス<4689>が売買代金トップで１７％近い急騰をみせた、売買代金２位のソフトバンクグループ<9984>もプラス圏で着地した。リクルートホールディングス<6098>も買いが優勢だった。ヤマハ発動機<7272>が上昇。トリドールホールディングス<3397>が値上がり率トップに買われ、ＣＡＲＴＡ ＨＯＬＤＩＮＧＳ<3688>も値を飛ばした。