話題株ピックアップ【夕刊】（1）：日立、シャープ、トヨタ
■インソース <6200> 2,185円 +400 円 (+22.4％) ストップ高 本日終値 東証１部 上昇率4位
インソース<6200>はストップ高。２４日の取引終了後、１００％子会社らしくが、オリジナル特性検査「ｇｉｒａｆｆｅ（ジラフ）」を用いた人材紹介サービスを強化したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。ジラフは、オンラインで１０６問の設問に回答することで、回答者の特性や個性を“見える化”するアセスメントツール。エネルギー、判断志向、共感力、チームでの役割、完遂力など４０項目からなる仕事における特性を可視化することで、転職希望者と企業双方のミスマッチを防ぐとしている。
■ＨＵＬＩＣＲ <3295> 126,500円 +20,500 円 (+19.3％) 一時ストップ高 本日終値
24日に業績修正を発表。「前期経常を2％上方修正・最高益予想を上乗せ、分配金も66円増額」が好感された。
ヒューリックリート投資法人 <3295> [東証Ｒ] が3月24日大引け後(16:00)に業績・配当修正を発表。20年2月期の経常利益を従来予想の45.4億円→46.2億円(前の期は43.6億円)に1.9％上方修正し、増益率が4.1％増→6.1％増に拡大し、従来の2期ぶりの過去最高益予想をさらに上乗せした。
■日立製作所 <6501> 3,207円 +388.5 円 (+13.8％) 本日終値
日立製作所<6501>が大幅高で３連騰、１６日ザラ場以来６営業日ぶりに３０００円大台を回復した。世界的なリスクオフ相場の波に飲まれる形で水準を大きく切り下げたものの、日本を代表する総合電機トップで圧倒的なグループ展開力を有する同社のＰＢＲ１倍割れ水準は、イレギュラー局面で買い場を提供しているとの見方がある。２０年３月期は営業減益見通しながら、２１年３月期は買収したスイスのパワーグリッド事業など大型Ｍ＆Ａの収益貢献から急回復が視野に入る。
■シャープ <6753> 1,161円 +134 円 (+13.1％) 本日終値
シャープ<6753>が続急伸。前日は三重工場（三重県多気町）でマスクの生産を開始したと発表したことが好感され大幅高したが、この日は正午ごろに、ＮＥＣ<6701>のディスプレー事業子会社ＮＥＣディスプレイソリューションズ（ＮＤＳ）株式の６６％を取得して子会社化し、ＮＥＣとの合弁会社として共同運営すると発表したことが好感された。欧米を中心としたグローバル市場で強みを持つＮＤＳを子会社化することで、売り上げ規模の拡大を図るほか、商材のクロスセルや双方の技術力を生かしたＬＥＤディスプレーや８Ｋ＋５Ｇエコシステムなど新規カテゴリーの事業拡大、両社の購買力の活用その他スケールメリットによるコスト力の強化などを目指すという。取得価額は９２億４０００万円で、７月１日付で株式を取得する予定。なお、業績への影響は軽微としている。
■ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ <5105> 1,213円 +140 円 (+13.1％) 本日終値
ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ<5105>が続急騰。ＳＵＶ向けなど大口径タイヤに強みを持つタイヤメーカーで北米市場で受注を伸ばしている。新型コロナウイルスの業績に与える影響は軽微との見方が強いなか、好採算の大口径タイヤはＳＵＶやライトトラックの高インチ化が一段の追い風となっており、２０年１２月期は２ケタ営業増益が見込まれている。海外売上高比率が７割と高く、通期想定為替レートは１ドル＝１０５円と厳しくみている。足もと進むドル高・円安もポジティブ材料として意識される。
■五洋建設 <1893> 540円 +58 円 (+12.0％) 本日終値
五洋建設<1893>が大幅に４日続伸。同社は２４日、ベルギーのＤＥＭＥオフショアと日本での洋上風力建設分野で協働に関する覚書を締結したと発表。今後の展開などが期待されているようだ。ＤＥＭＥオフショアは、世界的な海洋土木建設会社のひとつであるＤＥＭＥグループの子会社で、今年１月には２２００基の洋上風車の据え付けを達成するなど豊富な実績を持つ企業。五洋建は将来の成長分野として洋上風力建設分野に積極的に取り組んでおり、両社はまず日本市場に有用かつ有益と考えられる技術の導入と開発に取り組むとともに、日本国内での洋上風力建設プロジェクトで協働することを目指すとしている。
■トヨタ自動車 <7203> 6,919円 +666 円 (+10.7％) 本日終値
トヨタ自動車<7203>が大幅続伸、５日移動平均線をマドを開けて上回り戻り足を強めている。前日の米株急騰で外国人のリスク許容度の低下に歯止めがかかる一方、ヘッジファンドによるアンワインド（巻き戻し）が株価を押し上げている。外国為替市場で１ドル＝１１１円台に入る円安も為替感応度の高い同社には追い風。更に、前日取引終了後にＮＴＴ<9432>と資本業務提携することを正式発表していることも株価の刺激材料となっている。
■日本郵船 <9101> 1,441円 +134 円 (+10.3％) 本日終値
日本郵船<9101>、商船三井<9104>、川崎汽船<9107>など大手をはじめ海運株が軒並み高。これまで、新型コロナウイルスの感染拡大による影響で世界経済が失速することへの懸念が、世界の物流を担う海運セクターの売り仕掛けにつながっていたが、目先は世界的なリスクオフ相場の巻き戻しで、同セクターにも空売り筋のショートカバーが加速している。需給先行の戻りだが、ＰＥＲやＰＢＲなど割安な銘柄が多いことも追随買いを呼び込みやすい。
■ソフトバンクグループ <9984> 4,170円 +379 円 (+10.0％) 本日終値
ソフトバンクグループ<9984>が３日続伸、４０００円台を回復した。前日までの２営業日で１１００円あまりの上昇をみせていたこともあって、上値は重くなっているが、売買代金は前引け時点で１２００億円を超え全市場を通じ上場企業のなかで断トツとなっている。ただ、空売りの買い戻しは目先一巡したとみられ、「ここからの上値は実需の買い直しが必要であり、上げ足が鈍る可能性もある」（国内証券ストラテジスト）という指摘もでている。資産売却に伴い、高水準の自社株買いと負債削減に舵を切ったが、７５日移動平均線が横に走る４６００円近辺への戻りが達成できるかどうかがひとつのカギを握ることになりそうだ。
■国際石油開発帝石 <1605> 628.2円 +55.2 円 (+9.6％) 本日終値
国際石油開発帝石<1605>や石油資源開発<1662>が高い。２４日の米原油先物相場はＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の期近物が前日比０．６５ドル高の１バレル＝２４．０１ドルと上伸。新型コロナウイルス対策として検討されている経済対策法案に対する米議会の合意が近いとの期待が強まり、ＮＹダウが過去最大の上げ幅となったのと同時に原油市場にも買いが流入した。また、ブルームバーグ通信は同日「ブルイエット米エネルギー長官は２３日、約３０年ぶりの原油相場急落後の価格安定に向け、米国とサウジアラビアとの石油同盟の可能性が一つのアイデアとして検討されていることを明らかにした」と報じたことも原油価格の上昇要因となった。
株探ニュース