話題株ピックアップ【夕刊】（1）：サイバー、ＺＯＺＯ、国際石開帝石
■ＧＭＯ－ＦＨ <7177> 529円 +34 円 (+6.9％) 本日終値
22日に発表した「1-3月期経常利益は2.9倍」が買い材料。
20 年12月期第1四半期決算の速報値を発表。営業収益は前年同期比50.1％増の103億円、経常利益は同2.9倍の38.2億円に拡大して着地。
■サイバーエージェント <4751> 4,395円 +280 円 (+6.8％) 本日終値
サイバーエージェント<4751>は反発。２２日の取引終了後、２０年９月期上期（１９年１０月～２０年３月）の連結決算について、売上高２４４８億５３００万円（前年同期比７．３％増）、営業利益２０２億３１００万円（同４５．０％増）、純利益４７億６０００万円（同４．４倍）と発表しており、これが好感されたようだ。「ＡＢＥＭＡ」などが属するメディア事業は営業損失を計上したものの、主力タイトルの周年記念と新規タイトルが奏功したゲーム事業やインターネット広告事業が好調だったことが全体業績を牽引した。なお、通期業績予想は従来予想を据え置いた。
■ＺＯＺＯ <3092> 1,749円 +101 円 (+6.1％) 本日終値
ＺＯＺＯ<3092>は朝安後プラス転換し３日ぶり反発。２２日の取引終了後、２０年３月期の連結業績予想について下方修正を発表しており、売上高を１３６０億円から１２５５億円（前の期比６．０％増）へ、営業利益を３２０億円から２７８億円（同８．４％増）へ、純利益を２２５億円から１８０億円（同１２．６％増）としたが増収増益は維持しており、また下方修正は織り込み済みとの見方から買われたようだ。上半期までは増収増益基調で推移していたが、第３四半期は消費税増税後の節約志向の高まりによる消費低迷や大型台風の上陸といった天候不順、また記録的な暖冬の影響で高単価の季節性商品の販売が低調に推移した。第４四半期も引き続き暖冬で、冬物商品の販売が低調だったことが要因としている。
■国際石油開発帝石 <1605> 651.2円 +36.9 円 (+6.0％) 本日終値
国際石油開発帝石<1605>や石油資源開発<1662>が高い。２２日の米原油先物相場はＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の６月限が前日比２．２１ドル高の１バレル＝１３．７８ドルに上昇した。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）加盟国による追加減産への期待が膨らんだほか、米国とイランの対立が再び激化し中東情勢が緊迫化することを警戒する動きも原油の買い要因に働いた。ただ、原油の先安懸念は依然強く石油関連株は値の荒い展開が続くことが予想されている。
■ＭＤＶ <3902> 760円 +42 円 (+5.9％) 本日終値
メディカル・データ・ビジョン<3902> が３日ぶり急反発。同社は病院向けにデータネットワーク支援ビジネスなどを展開しているが、２２日取引終了後、５４７万人の健康保険組合のデータを製薬会社やアカデミアなどに提供を始めることを発表、同じ健保にいる限り、病院から診療所などへの診療履歴の追跡が可能となる。これを材料視する形で投資資金を呼び込んだ。
■東レ <3402> 477.5円 +25.3 円 (+5.6％) 本日終値
東レ<3402>が大幅反発。２３日付の日本経済新聞朝刊で「東レの２０２０年３月期の連結営業利益は、前の期比１割減の１２８０億円程度となったようだ」と報じられた。会社予想の１３００億円を下回るものの、市場コンセンサスとほぼ変わらない着地となったもようで、ひとまず買い安心感が広がったようだ。記事によると、新型コロナウイルスの感染拡大で自動車の内装材や衣料品用の人工皮革のほか、航空機向けの炭素繊維の販売が落ち込んだという。
■Ｇｅｎｋｙ <9267> 2,402円 +88 円 (+3.8％) 本日終値
Ｇｅｎｋｙ ＤｒｕｇＳｔｏｒｅｓ<9267>が大幅続伸し、約３カ月ぶりに年初来高値を更新した。２２日取引終了後、２０年６月期第３四半期決算を発表。直近３カ月実績の１～３月期（第３四半期）の連結経常利益が１４億２０００万円（前年同期比４４．９％増）に拡大して着地したことが好感された。新型コロナウイルスの感染拡大に伴う特需が発生したことに加え、生活必需品の値下げ戦略や新規出店効果が寄与し、売上高が２９８億７２００万円（前年同期比２２．１％増）と大幅増収を達成した。また、人件費やポイント販促を抑制したことなども増益につながった。第３四半期累計ベース（１９年７月～２０年３月）の経常利益は前年同期比１４．７％減の２６億６６００万円となった。通期計画の３３億円に対する進捗率は８０．８％に達しており、業績上振れが視野に入っている。
■西松屋チェーン <7545> 840円 +3 円 (+0.4％) 本日終値
西松屋チェーン<7545>がしっかり。２２日の取引終了後、４月度（３月２１日～４月２０日）の月次売上高速報を発表しており、既存店売上高は前年同月比２．１％増と６カ月連続で前年実績を上回っており、これが好感されているようだ。粉ミルクやベビーフード、紙おむつ、ウエットナップなどの消耗品や、玩具などの売り上げが好調だった。また、ベビー・マタニティの売り上げも伸長した。なお、全店売上高は同１．０％増だった。
■ニトリホールディングス <9843> 16,245円 +40 円 (+0.3％) 本日終値
ニトリホールディングス<9843>はしっかり。２２日の取引終了後、４月度（３月２１日～４月２０日）の国内売上高を発表しており、既存店売上高は前年同月比４．０％減と３カ月ぶりに前年実績を下回ったものの、想定内との見方が強いようだ。ニトリ、デコホームの一部ショッピングセンターや商業施設に出店している店舗が、行政からの要請により休業、または営業時間短縮を行ったことの影響を受けた。また、祝日が前年に比べて１日少なく、日曜が１日多い影響もあった。なお、全店売上高は同１．９％減だった。
■神戸物産 <3038> 5,310円 -270 円 (-4.8％) 本日終値 東証１部 下落率6位
神戸物産<3038>は反落。２２日の取引終了後に発表した３月度の単体業績速報が、売上高３０７億５２００万円（前年同月比３３．７％増）、営業利益１８億８５００万円（同４０．０％増）となったものの、足もとの販売好調は株価には織り込み済みとの見方から、目先の材料出尽くし感で売られているようだ。３月度は業務スーパーで新規出店５店舗、退店５店舗があったことで店舗数が８５６店舗となり、前年同月に比べて３４店舗増加したことによる新店効果が寄与。商品では「揚げなす乱切り」など冷凍野菜が引き続き堅調だったほか、レトルトカレーやインスタントめんなど保存性が高く手軽に食べられる商品も伸長した。
株探ニュース
