注目銘柄ダイジェスト（前場）:SEMITEC、古河電工、アルペンなど
任天堂<7974>:59390円（+1480円）
大幅続伸。前日に第2四半期の決算を発表、営業利益は4-6月期の前年同期比5.3倍に続き、7-9月期も1467億円で同2.2倍と好調推移が継続している。市場予想も400億円程度上回ったとみられる。通期営業利益は従来の3000億円から4500億円、前期比27.7％増と、市場予想に近い水準まで上方修正している。もともと、業績計画は保守的とみられていたが、上半期の上振れ分のみの上方修正にとどまっており、一段の上振れ期待なども高まる形に。
三井不<8801>:1875.5円（-61円）
大幅反落。前日に上半期の決算を発表している。営業利益は642億円で前年同期比45.9％減益、4-6月期の同27.6％減に対して7-9月期は同59.6％減と減益率が拡大、市場コンセンサスも150億円程度下回っている。市場想定下振れは物件売却益計上のタイミングによるもので、会社計画比順調な進捗のもようだが、通期業績計画の上振れが見込まれている中、減益幅の大きさは期待外れと捉えられている。
古河電工<5801>:2456円（-328円）
大幅反落で下落率トップ。前日に上半期の決算を発表、営業損益は33億円の赤字で、7-9月期も21億円の赤字が継続する形になっている。子会社決算の期ずれの影響で、4-6月期にかけての自動車生産低調の影響が反映されている。未定としていた年間配当金も前期の85円から55円に減配の予定。第1四半期決算もネガティブインパクトにつながったが、今回も決算内容を失望する動きが勇勢。
日本アG<3751>:432円（ - ）
ストップ高買い気配。前日にMBOの実施を発表している。グリーンHDが全株式をTOBで取得、同社ではTOBに賛同の意を表明している。TOB価格は前日終値に対するアップ率が70％の水準となる600円としており、完全サヤ寄せを目指す動きとなっているもよう。買付期間は11月6日から12月21日までとしており、TOB成立後は上場廃止となる予定に。
アルペン<3028>:2517円（ - ）
ストップ高買い気配。前日に発表した第1四半期決算がポジティブサプライズにつながっている。営業利益は47億円で前年同期比7.8倍と急拡大、上半期計画の17.3億円、前年同期比47.4％減を大きく超過し、通期計画63.9億円、前期比54.7％増に対する進捗率も73％にまで達している。キャンプ用品やゴルフ用品の売上が順調であったほか、粗利率の改善や経費抑制効果が寄与したようだ。
SEMITEC<6626>:4060円（+700円）
大幅に3日続伸。21年3月期第2四半期累計（20年4-9月）の営業利益を従来予想の9.50億円から12.01億円（前年同期実績5.49億円）に上方修正している。血糖値測定器向けセンサや体温計向けセンサの販売が好調に推移したほか、フィリピン工場の稼働が予想より早期に改善し、利益を押し上げる見込み。通期予想（前期比33.1％増の14.50億円）は据え置いたが、上方修正する可能性があるとの見方も買い要因になっているようだ。
ホープ<6195>:6370円（+300円）
大幅に3日続伸。日本卸電力取引所（JEPX）の市場価格の予測最適化を可能にするAIをTATERU<1435>と共同開発したと発表している。ホープはエネルギー事業で自治体や公共施設のコスト削減を促進している。今回開発したAIで電力の価格予測精度の向上を図り、価格変動リスクも含め定量的に評価した予測を活用し、より適切な価格で自治体への料金提案が可能になるとしている。
デイトナ<7228>:2084円（+128円）
大幅に反発。20年12月期の営業利益を従来予想の6.91億円から10.67億円（前期実績6.87億円）に上方修正している。新型コロナウイルスの感染拡大を背景に「3密」を回避できる趣味や通勤手段としてのバイクの活用、バイクメンテナンスのニーズが高まった。イベントの中止や出張自粛で販売促進費、旅費交通費などの経費が減少したことも利益拡大に寄与する見通し。
《ST》