前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―
■ストリーム <3071> 213円 (+50円、+30.7％) ストップ高
ストリーム <3071> [東証２]がストップ高の213円に買われた。1日午前10時ごろ、21年1月期の連結業績予想について、売上高を244億3000万円から275億3100万円（前期比17.6％増）へ、営業利益を1億1600万円から5億9700万円（同3.7倍）へ、純利益を2300万円から4億8500万円（同6.8倍）へ上方修正したことが好感された。主力のインターネット通販事業で、テレワークや巣ごもり需要に加えて特別定額給付金の支給もあり、パソコンやOA周辺機器、調理家電及び洗濯機、冷蔵庫などの大型家電を中心に販売数が伸び、売上高が計画を上回る見込みであることが要因。また、商品ごとの価格見直しによる粗利率の改善やビューティー＆ヘルスケア事業の経費の見直しにより販管費が計画を下回ることも寄与する。
■シンデンハイ <3131> 1,680円 (+300円、+21.7％) ストップ高
シンデン・ハイテックス <3131> [ＪＱ]がストップ高。11月30日の取引終了後、21年3月期の連結業績予想について、売上高を382億円から470億円（前期比6.1％増）へ、営業利益を7億3000万円から7億5000万円（同51.2％増）へ、純利益を3億1000万円から4億6000万円（同2.5倍）へ上方修正したことが好感された。従来は、新型コロナウイルス感染症の影響により需要が大幅に減少すると想定していたが、上期に車載用機器及びOA用機器向けの需要の減少などのマイナス要因を、新規有機ELビジネスの量産化や、医療用機器向け及びスマートフォン周辺機器向けの需要の増加、文教機器向けの前倒し需要の増加でリカバリーしたことが要因。また、車載用機器向けの回復基調を想定していることも寄与するとしている。
■ピースリー <6696> 1,465円 (+252円、+20.8％) 一時ストップ高
ピースリー <6696> [東証Ｍ]が急反騰。11月30日の取引終了後、長野トヨタ自動車（長野市）と業務提携すると発表。両社はピースリー開発の大画面デジタルサイネージを活用した次世代型ショールームサービスを共同で企画・開発するとしており、これを好感する買いが入った。次世代型ショールームサービスは、セールスマンが手元で同社開発のタブレットを操作し、ショールーム内の大画面デジタルサイネージ上で、顧客の希望に沿う車種のボディーの色、ホイールの形、内装やインテリアを瞬時に変化させ、その車が実際に走っている姿を確認することができる、世界で類を見ない画期的なDOOH（デジタル屋外広告）製品になるという。同時に発表した21年1月期第3四半期累計(2-10月)の連結経常損益は1億8700万円の赤字（前年同期は1億4300万円の赤字）となったが、こちらへの反応は限定的となった。
■ショーケース <3909> 900円 (+150円、+20.0％) ストップ高
東証1部の上昇率2位。ショーケース <3909> がストップ高。11月30日の取引終了後、ＡＩ ｉｎｓｉｄｅ <4488> [東証Ｍ]と資本・業務提携を行うと発表しており、これを好感する買いが入った。今後進めていく新製品開発やDX推進事業にＡＩ ｉｎｓｉｄｅの優れたAI-OCRやドキュメントの自動仕分けなどの技術を活用し、サービスの付加価値を向上させるほか、両社の販売網や顧客基盤で様々なサービスをアドオンすることで業績拡大につなげる方針。資本面では、ＡＩｉｎｓを引受先とする177万1100株の第三者割当増資を実施する。ＡＩｉｎｓは議決権ベースで20.7％を保有する大株主に浮上する予定だ。
■アドウェイズ <2489> 631円 (+100円、+18.8％) ストップ高
アドウェイズ <2489> [東証Ｍ]がストップ高に買われた。11月30日の取引終了後、東京証券取引所の承認を受けて、12月7日付で東証マザーズから東証1部へ市場変更されることになったと発表しており、ＴＯＰＩＸ連動ファンドなどによる買い需要の発生を先取りする形で買いが入った。同社は、アフィリエイト広告の国内大手。21年3月期連結業績予想は、売上高443億5500万円（前期比18.9％増）、経常利益10億1000万円（同2.5倍）を見込んでいる。
■みらいＷＫＳ <6563> 4,970円 (+700円、+16.4％) ストップ高
みらいワークス <6563> [東証Ｍ]がストップ高。11月30日の取引終了後、12月17日を基準日として1株を4株に株式分割すると発表しており、これが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げ、投資家層の拡大と市場流動性の向上を図るのが目的という。なお、効力発生日は12月18日。
■エンプラス <6961> 3,205円 (+376円、+13.3％)
東証1部の上昇率5位。エンプラス <6961> が急反発。11月30日の取引終了後、自社株買いを実施すると発表しており、これが好材料視された。上限を50万株（発行済み株数の4.35％）、または15億円としており、取得期間は20年12月1日から21年3月31日まで。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能とするためとしている。
■ケアネット <2150> 6,060円 (+680円、+12.6％) 一時ストップ高
ケアネット <2150> [東証Ｍ]が続急騰、一時ストップ高。11月30日の取引終了後、東京海上ホールディングス <8766> と資本・業務提携を行うと発表しており、これが好感された。今回の提携は、データとテクノロジーを駆使した新たなヘルスケアサービスや保険商品を開発するのが狙い。また、これに伴いケアネットの主要株主であるサンバイオ <4592> [東証Ｍ]が東京海上ＨＤ子会社の東京海上日動火災保険へ保有株の一部を売却する。なお、同件による業績への影響は軽微としている。
■ＡＩｉｎｓ <4488> 74,500円 (+6,300円、+9.2％) 一時ストップ高
ＡＩ ｉｎｓｉｄｅ <4488> [東証Ｍ]が続急伸。ショーケース <3909> との資本業務提携が買い材料。ショーケースが実施する第三者割当増資を引き受け、同社を持ち分法適用関連会社化する。議決権ベースで20.7％を12.3億円で取得する。
■Ｓａｎｓａｎ <4443> 6,830円 (+560円、+8.9％)
Ｓａｎｓａｎ <4443> [東証Ｍ]が急反発。1日午後1時ごろ、日本経済団体連合会（経団連）事務局が法人向けクラウド名刺管理サービス「Sansan」を導入し、米国事務所を含む全職員でオンライン名刺機能の利用を開始したと発表しており、これが好材料視された。経団連の「Sansan」導入は、クラウド名刺管理を活用することで業務効率化を実現するほか、会員企業や業種別全国団体、地方別経済団体他とのネットワークの共有・可視化を図るのが目的という。また、Ｓａｎｓａｎでは、経団連への導入を通じて、会員企業をはじめとするさまざまなステークホルダーとの連携強化や柔軟な働き方の推進、デジタルトランスフォーメーション（DX）を強力にサポートするとしている。
■ＮＴＮ <6472> 236円 (+18円、+8.3％)
ＮＴＮ <6472> が急反発。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が11月30日付で、投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウエイト」とし、目標株価を200円から350円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券では、重い固定費や低い生産性、収益よりも量を追求する企業風土などによる収益力低迷と、新型コロナによる外部環境悪化により業績悪化が続いていると指摘。ただ、21年3月期は固定費削減、22年3月期からは補修事業拡大、不採算製品の絞り込み、調達改革や価格戦略の強化により変動費を改善するという事業再生計画を進めており、21年3期上期は固定費削減や在庫管理が着実に行われるなど、事業再生計画は着実に進展していると評価している。株価バリュエーションの割安感からダウンサイドリスクは小さく、事業再生計画奏功時のアップサイドは大きいと見ることから、相対的に投資魅力が大きいと判断したという。
■ＳＵＭＣＯ <3436> 2,264円 (+150円、+7.1％)
ＳＵＭＣＯ <3436> が13連騰という異彩の上値追い。特に前日30日は一気に上げ幅を拡大し2年3ヵ月ぶりの高値を更新した。1日も買いの勢いは衰えず、一時9.4％高と値を飛ばし2300円台に乗せてきた。国内半導体シリコンウエハーメーカーとしては世界トップに君臨する信越化学工業 <4063> に次ぐ存在。世界的な半導体需要の拡大が鮮明となるなか収益環境に吹く追い風が強まっている。また、直近では台湾のグローバルウェーハズが同業態の独企業買収交渉を進めていることが明らかとなり、これが業界再編の思惑を呼び、同社の株価の刺激材料となった。
■凸版 <7911> 1,519円 (+94円、+6.6％)
凸版印刷 <7911> が急反発。同社はリクルートホールディングス <6098> が実施する株式売り出しに参加し、保有株のうち2501万2800株を売却する。また、海外引受会社に付与する同社株式を追加的に取得する権利が行使された場合、198万7200株を上限に追加で売却する。
■野村 <8604> 547.4円 (+23.4円、+4.5％)
野村ホールディングス <8604> をはじめ証券株に買いが集まり、業種別騰落率では東証1部33業種中、値上がり率第2位にランクインする場面があった。全体相場は先物を絡め一気に上げ足を強め、日経平均は2万6800円台を回復。海外投資家の買い攻勢が株価を押し上げる形となっており、株価上昇による運用成績向上や売買代金増勢に伴う手数料収入の増加などが証券各社には追い風となる。野村はPBRが0.6倍と株価指標面でも割安感が強いが、東海東京フィナンシャル・ホールディングス <8616> は0.5倍未満、光世証券 <8617> は0.4倍未満、東洋証券 <8614> は0.3倍と超割安圏に放置されている銘柄が相次いでおり、水準訂正狙いの買いも誘導したもようだ。
■住友不 <8830> 3,547円 (+142円、+4.2％)
住友不動産 <8830> が大幅反発。ＳＭＢＣ日興証券が11月30日付で、同社株の投資判断「2（中立）」を据え置き、目標株価は3600円から3800円に引き上げたことが好感されたようだ。21年3月期はコロナ影響などがあった一方、主力のオフィス賃貸や分譲マンション販売の堅調な推移に加え、海外事業整理に伴う特別利益もあり、当期利益は増益を達成すると予想。22年3月期以降はオフィス空室率が上昇するものの、新築ビルの収益寄与やリフォーム・仲介事業の着実な成長により増益基調を維持できるとみている。
■サンバイオ <4592> 1,995円 (+68円、+3.5％)
サンバイオ <4592> [東証Ｍ]が大幅反発。11月30日の取引終了後、ケアネット <2150> [東証Ｍ]が東京海上ホールディングス <8766> と資本・業務提携を行うと発表したのに伴い、保有するケアネット株式の全部または一部を東京海上日動火災保険へ売却するとしており、これが好感された。なお、譲渡する株数は、20億円を12月21日に最終確定する株式譲渡価格で除した数量、107万6400株または対象会社の総株主（自己株式を除く）の総議決権の10％に相当する株式数のうち、最も少ない株数を予定しているという。
■東エレク <8035> 36,720円 (+1,250円、+3.5％)
東京エレクトロン <8035> の上げ足が止まらない。一時1300円を超える上昇で3万6800円台まで上値を伸ばし4連騰、連日で上場来高値を更新した。ここ日米ともに半導体関連株の上昇が目立っている。米国株市場では前日にＮＹダウなど主要株指数が下落したものの、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は続伸し最高値街道を走っている。そのなかインテルやエヌビディアが高く、ザイリンクスは6％近い急伸をみせた。コロナ禍にあっても20年7-9月期の世界主要半導体企業上位10社の最終利益が四半期ベースで2年ぶりの高水準となったことが判明し、世界的に半導体関連株への見直しが進んでいる。東京市場でも半導体製造装置トップの東エレクを筆頭に、半導体関連株に外国人投資家とみられる大口買いが観測されており、ここにきて総じて上値指向を強めている。
■信越化 <4063> 17,615円 (+480円、+2.8％)
信越化学工業 <4063> が大幅高に買われ7日続伸となり、連日で上場来高値を更新。12月1日付の日本経済新聞朝刊で「信越化学工業は次世代通信規格『5G』に対応する新製品の樹脂素材を量産する」と報じられており、これが材料視された。記事によると、約30億円を投じて新潟県に新工場を建設し、21年の稼働を目指すという。5Gは高周波の電波を使用し素材に負荷がかかるため、関連素材では熱や信号の損失を抑える必要性が高まっている。回路基板やアンテナ用の素材としての需要が23年以降に高まるとみて、量産体制を整えるとしている。
■ウシオ電機 <6925> 1,350円 (+35円、+2.7％)
ウシオ電機 <6925> が反発。1日午後1時ごろ、東芝ライテック（神奈川県横須賀市株）と共同で、ウイルス不活化・殺菌技術「Care222」を搭載した新製品2機種を、来年1月に発売すると発表しており、これが好感された。新製品は、従来の紫外線殺菌装置とは異なり、有人環境下で使用できるのが特徴。オフィスや学校のほか、不特定多数の人々が集まる商業施設や公共施設などへの導入を見込むとしている。
■三浦工 <6005> 5,630円 (+140円、+2.6％)
三浦工業 <6005> が続伸し年初来高値を更新。1日付の日刊工業新聞で「三浦工業と商船三井は、共同開発したマイクロプラスチック回収装置を新造の木材チップ専用船に搭載し、海中のマイクロプラスチックの試験採取を実施した」と報じられており、これを好材料視した買いが入った。記事によると、バラスト水処理装置の逆洗機能付きフィルターで捕集したマイクロプラスチックを、船外に排出する手前で回収する仕組みという。乗組員が扱いやすく、回収効率が高まるように改良を進めていく。環境問題の一つとして、マイクロプラスチックによる海洋汚染が注目されているだけに、報道への関心も高まったようだ。
■システナ <2317> 2,200円 (+50円、+2.3％)
システナ <2317> が続伸。11月30日の取引終了後、北九州エリアで実施された公道での走行実証実験で用いられた自動運転バス運行プラットフォーム「Dispatcher（ディスパッチャー）」のソフトウェア開発支援を行ったと発表しており、これが好感された。今回行ったソフト開発支援は、ＢＯＬＤＬＹ（東京都千代田区）から業務の一部を受託して行ったもので、20年10月22日から11月29日に実施。交差点の安全性として、「信号情報提供システム」及び「危険情報提供システム」と車両との連携や、走行の安定性として、GPS電波が入りにくくなる区間に磁器マーカを埋設し、車両と連携する実験を行ったという。また、同社は複数の車両を制御し、Dispatcherと連携するためのソフトウェア（ライブラリ）の開発についても支援を行ったとしている。
■ツルハＨＤ <3391> 15,510円 (+230円、+1.5％)
ツルハホールディングス <3391> が反発。11月30日の取引後に発表した11月度の月次営業速報で、既存店売上高が前年同月比9.8％増となり、2ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感された。客数が同2.6％増となったほか、客単価が同7.0％増の大幅増となったことが寄与した。なお、全店売上高は同11.9％増だった。
■ＫｅｅＰｅｒ技研 <6036> 2,128円 (+23円、+1.1％)
ＫｅｅＰｅｒ技研 <6036> が続伸。1日午前10時40分ごろに発表した11月度の月次売上高で、既存店売上高が前年同月比52.2％増と大幅な増収となり、7ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。例年のこの時季は気温の低下と合わせて、洗車とコーティングのマインドが一時的に下がるのものの、SNSなどでの評価が大きく上がっていることから、「今年はまったく勢いが止まっていない」という。また、各自動車メーカーの生産が順次、再開されたのと同時に新車販売が回復してくると、キーパーラボにも納車された新車へのコーティング施工が増加しているという。
※1日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
