前週末15日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ウォンテッド <3991> 　1,363円　(+300円、+28.2％) ストップ高

ウォンテッドリー <3991> [東証Ｍ]がストップ高。14日の取引終了後に発表した21年8月期第1四半期(9-11月)の連結経常利益が前年同期比3.5倍の2億600万円に急拡大しており、これを好感する買いが入った。求人情報サービスや名刺管理アプリなどのビジネスSNS「Wantedly」の新規獲得、解約率、単価がいずれも改善傾向を維持するなか、広告費が大きく減少したことが利益を押し上げた。第1四半期実績だけで通期計画（1700万～2億3500万円）の予想レンジ上限に対する進捗率が9割近くに達しており、業績上振れが期待されている。

■カイオム <4583> 　241円　(+50円、+26.2％) ストップ高

カイオム・バイオサイエンス <4583> [東証Ｍ]がストップ高。14日の取引終了後、中国のＳｈａｎｇｈａｉ　Ｈｅｎｌｉｕｓ　Ｂｉｏｔｅｃｈと、同社が創製したがん治療用ヒト化抗TROP-2モノクローナル抗体LIV-2008及びLIV2008bのライセンス契約を締結したと発表しており、これが好材料視された。同社はＨｅｎｌｉｕｓ社に対して中国、台湾、香港、マカオにおけるLIV-2008及びLIV-2008bの開発、製造及び販売権をサブライセンス権付きで許諾し、このほかの全世界における権利についてはオプション権を付与するという。契約の締結に伴い、契約一時金として100万ドル（約1億円）を受領するほか、開発や販売の進捗に応じたマイルストーンと製品上市後には製品の売上高に応じたロイヤルティーを受け取る。その総額は、Ｈｅｎｌｉｕｓがオプション権を行使する場合、最大約127億円になるとしている。

■ＩＧポート <3791> 　1,700円　(+300円、+21.4％) ストップ高

ＩＧポート <3791> [ＪＱ]がストップ高。14日の取引終了後に発表した21年5月期上期(6-11月)の連結決算で経常利益が前年同期比2.5倍の7億8500万円に急拡大しており、これを好感する買いが入った。出版事業で既刊コミックス「リィンカーネーションの花弁」「転生貴族の異世界冒険録」の販売が好調だったほか、巣ごもり需要を背景に電子書籍の売り上げが増加した。また、映像制作事業で納品した一部作品の収益が改善したことも利益拡大に貢献した。併せて、通期の同利益を従来予想の2億5500万円から4億7800万円へ大幅上方修正している。

■Ｓａｎｓａｎ <4443> 　8,650円　(+1,500円、+21.0％) ストップ高

Ｓａｎｓａｎ <4443> [東証Ｍ]がストップ高に買われ上場来高値を更新した。14日の取引終了後、東京証券取引所の承認を受けて、1月21日付で東証マザーズから東証1部へ市場変更されることになったと発表しており、ＴＯＰＩＸ連動ファンドなどによる買い需要発生を先取りする形で買われた。同時に発表した第2四半期累計(6-11月)連結決算は、売上高76億3600万円（前年同期比21.3％増）、営業利益6億8600万円（同6.3倍）と大幅営業増益となったことも好材料視された。他社パートナーとの協業体制の強化などが奏功し、中小企業の新規契約獲得が進んだ結果、第2四半期末の「Sansan」の契約件数が前年同期末比15.4％増の7230件となったことに加えて、Eight事業で「Eight企業向けプレミアム」の契約件数が前年同期末比67.4％増の1949件に増加したことなど寄与した。また、クラウド請求書受領サービス「Bill One」が順調な立ち上がりとなったことも寄与した。

■ＵＳＥＮＨＤ <9418> 　1,760円　(+300円、+20.6％) ストップ高

東証1部の上昇率トップ。ＵＳＥＮ－ＮＥＸＴ　ＨＯＬＤＩＮＧＳ <9418> がストップ高。14日の取引終了後に発表した21年8月期第1四半期(9-11月)の連結決算は、売上高500億5400万円（前年同期比5.5％増）、経常利益39億3400万円（同42.0％増）となり、これを好感する買いが入った。コロナ禍のマイナス影響が大きい店舗サービスや業務用システムが減収減益となった一方、ポジティブ影響を受けたコンテンツ配信事業が大きく伸長し、業績を牽引した。映像配信サービス市場の活性化や巣ごもり需要を背景に、映像配信サービス「U-NEXT」の契約者数が引き続き順調に伸びた。

■Ｍｉｐｏｘ <5381> 　473円　(+80円、+20.4％) ストップ高

Ｍｉｐｏｘ <5381> [ＪＱ]がストップ高。同社は14日、名古屋大学との共同研究「半導体製造の生産性を向上させるキラー欠陥自動検査システムの開発」が、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の「官民による若手研究者発掘支援事業」に採択されたと発表。これが材料視されたようだ。今回採択された共同研究は、半導体材料の品質を低下させる結晶欠陥（転位）を可視化する「複屈折イメージング」により転位の歪み分布（マッピング）をとらえ、シミュレーションと機械学習を用いることにより、炭化ケイ素（SiC）をはじめとする半導体基板中の転位の種類や位置を非破壊で自動的に検出するシステム及びデバイスの歩留り低下をもたらすキラー欠陥を特定するシステムの開発。これらのシステムは、半導体基板やパワーデバイスの飛躍的な生産性向上に寄与し、将来的に日本のパワー半導体製造の標準装備となることが期待されるという。

■タマホーム <1419> 　1,715円　(+240円、+16.3％)

東証1部の上昇率2位。タマホーム <1419> が急騰で3日続伸。14日の取引終了後、21年5月期の連結業績予想について、売上高を1950億円から2100億円（前期比0.4％増）へ、営業利益を75億円から90億円（同8.8％減）へ、純利益を40億円から52億円（同1.8％増）へ上方修正したことが好感された。主力の住宅事業で着工平準化施策が引き続き順調に進捗し、引き渡しが前年同期水準で推移していることや、戦略商品である地域限定商品や期間限定商品を中心にマーケットニーズに応じた価格戦略の展開により受注が好調なこと、また保証延長工事の契約件数増加に伴いリフォーム事業が好調に推移していることが要因。また、不動産事業で、戸建分譲事業が好調を維持し、サブリース事業で着実に実績を積み上げていることも寄与する。また、業績予想の修正に伴い、従来60円を予定していた期末一括配当を75円にするとあわせて発表したことも好材料視された。前期実績に対しては5円の増配になる予定だ。なお、同時に発表した第2四半期累計(6-11月)決算は、売上高986億3400万円（前年同期比0.6％減）、営業利益42億3700万円（同3.0％増）、純利益31億4700万円（同25.4％増）だった。

■オンデック <7360> 　5,200円　(+700円、+15.6％) ストップ高

オンデック <7360> [東証Ｍ]がストップ高。同社は14日大引け後に決算を発表。20年11月期の経常利益(非連結)は前の期比12.3％増の1.3億円に伸び、21年11月期も前期比46.7％増の2億円に拡大を見込み、4期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。3期連続増収、増益になる。

■ベクトル <6058> 　1,188円　(+137円、+13.0％)

東証1部の上昇率3位。ベクトル <6058> が急反騰。14日の取引終了後に発表した第3四半期累計（20年3-11月）連結決算が、売上高275億2200万円（前年同期比0.8％増）、営業利益20億1600万円（同横ばい）、最終損益7500万円の黒字（前年同期2500万円の赤字）となり、9-11月期では同62.2％と大幅な営業増益となったことが好感された。ダイレクトマーケティングで期初に戦略的に投下した広告が大きく寄与したことにより計画以上の新規顧客を獲得したほか、プレスリリースの利用企業者数が大きく増加し全体の売上高、営業利益はともに前年並みに回復した。また、のれん償却費の負担がなくなったこと、更に保有する株式の一部の売却に伴い売却益を計上したことも寄与した。なお、21年2月期通期業績予想は、売上高370億円（前期比0.5％増）、営業利益23億円（同20.4％減）、最終損益6億3000円の黒字（前期1億9900万円の赤字）の従来見通しを据え置いている。

■日本アジアＧ <3751> 　867円　(+82円、+10.5％)

東証1部の上昇率5位。日本アジアグループ <3751> が続急騰。旧村上ファンド系のシティインデックスイレブンスが14日、同社に対して株式公開買い付け（TOB）を実施すると発表。15日の日本アジアＧの株価は、TOB価格の840円にサヤ寄せする動きとなった。日本アジアＧは米カーライルホール・グループと1株600円でMBO（経営陣が参加する買収）を実施することを発表しているが、シティによるTOBは敵対的買収となる可能性が高まっており、今後の日本アジアＧを巡る動きに関心が集まっている。

■サーバワークス <4434> 　5,270円　(+460円、+9.6％)

東証1部の上昇率6位。サーバーワークス <4434> 続急伸。14日の取引終了後に発表した第3四半期累計（20年3-11月）単独業績が、営業利益2億6200万円（前年同期比15.9％減）と2ケタ減益となったが、アク抜け感から買いが入ったようだ。「リセール」の既存顧客からの継続的な受注が入り売上高は56億8600万円（前年同期比20.0％増）となった。ただ、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて営業活動の停滞や企業のIT投資の抑制などが影響し、「クラウドインテグレーション」における受注規模の縮小によるプロジェクト単価の減少などが響いた。なお、21年2月期通期業績予想は、売上高80億300万円（前期比17.5％増）、営業利益3億9200万円（同6.1％減）の従来見通しを据え置いている。

■松屋Ｒ＆Ｄ <7317> 　6,300円　(+540円、+9.4％)

松屋アールアンドディ <7317> [東証Ｍ]が急反発。同社は14日に、医療用ガウン（アイソレーションガウン）生産体制の構築について公表。国内縫製工場約50社の協力により、月産80万着以上の生産能力を確保したことを明らかにした。今後も新型コロナウイルスの感染拡大による突発的な需要に対応するため、生産体制の拡大を目指すとしており、業績への寄与などが期待されているようだ。

■ナガオカ <6239> 　708円　(+60円、+9.3％)

ナガオカ <6239> [ＪＱ]が急反発。14日の取引終了後、中国子会社の那賀設備がスクリーン・インターナルを大口受注したと発表しており、これを好感する買いが入った。新規プラント設備への投資が回復してきた中国で、新設されるプロピレン・プラントにスクリーン・インターナルが採用された。受注金額は約5億円、契約納期は21年11月としている。なお、21年6月期の通期業績予想には織り込み済みとしている。

■イマジニア <4644> 　1,226円　(+99円、+8.8％)

イマジニア <4644> [ＪＱ]が急反発。同社は14日、ニンテンドースイッチ向けソフト「Fit Boxing2-リズム＆エクササイズ-」（国内版）及び「Fitness Boxing2：Rhythm＆Exercise」（海外版）の全世界での累計出荷販売本数（各販売地域のパッケージ版累計出荷本数とダウンロード版の累計配信本数を合算した本数）が50万本を突破したと発表。業績への寄与などが期待されているようだ。前作の「Fit Boxing」は、ニンテンドースイッチ初のエクササイズゲームとして2018年12月に発売され、20年9月には全世界累計出荷販売本数100万本を突破。20年12月に発売されたシリーズ最新作「Fit Boxing 2」は約1ヵ月で50万本を突破し、シリーズ累計は150万本を超えている。

■キヤノン <7751> 　2,248.5円　(+174円、+8.4％)

東証1部の上昇率7位。キヤノン <7751> が急伸で8日続伸。14日の取引終了後、集計中の20年12月期連結業績について、売上高が3兆1400億円から3兆1600億円（前の期比12.1％減）へ、営業利益が640億円から1050億円（同39.9％減）へ、純利益が520億円から800億円（同36.1％減）へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。第4四半期以降、フルサイズミラーレスの新製品が牽引するカメラや、在宅需要が続くインクジェットプリンターなどが、特に利益面で計画を上回って推移したことが要因としている。

■ミサワ <3169> 　732円　(+56円、+8.3％)

東証1部の上昇率8位。ミサワ <3169> が急反発。14日の取引終了後、21年1月期の連結経常利益を従来予想の5億3700万円から8億4800万円へ上方修正すると発表。従来の35.5％減益予想から一転して1.8％増益を見込み、2期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことが好材料視された。新型コロナウイルス感染症第1波時における在庫調整、緊急事態宣言解除後における受注の増加に伴う在庫不足による機会損失を見込んでいたが、想定以上に予約販売が増加し、売上高が計画を上回ることが寄与。セール商品の減少による採算改善に加え、コロナ禍での出張費や販促費の抑制も利益を押し上げる。

■ファンクリＧ <3266> 　100円　(+7円、+7.5％)

ファンドクリエーショングループ <3266> [ＪＱ]が急反発。14日の取引終了後、21年11月期の連結決算は経常利益が前期比3.3倍の1億円になりそうだと発表しており、これを好感する買いが入った。今期はインベストメントバンク事業で前期末に保有していた在庫物件の販売に加え、新たな不動産物件などの投資・バリューアップによる売却収益が膨らむ見通し。なお、同時に発表した20年11月期の同利益は前の期比68.4％減の3000万円だった。

■Ｇｕｎｏｓｙ <6047> 　791円　(+51円、+6.9％)

Ｇｕｎｏｓｙ <6047> が続急伸。14日の取引終了後、ＫＤＤＩ <9433> が提供するメディアアプリサービスについてＫＤＤＩと業務提携すると発表しており、これを好感する買いが入った。両社はスマートフォン向けのメディアアプリサービス「ニュースパス」「LUCRA」を開発・運営しているが、新たに既存の大型メディアアプリサービスを共同運営する。同メディアアプリサービスはＫＤＤＩが提供する多くのAndroid端末にプリインストールされている。今後、Ｇｕｎｏｓｙの保有する技術を活用することでユーザー数の増加や満足度の向上につなげる方針だ。同時に、21年5月期の連結経常利益を従来予想の10億1100～13億9500万円から4億8200万円へ下方修正すると発表したが、こちらへの反応は限定的となった。

■プレナス <9945> 　1,872円　(+117円、+6.7％)

プレナス <9945> が続急伸。14日の取引終了後、21年2月期の連結経常利益を従来予想の7億7000万円から13億3000万円（同82.4％増）へ上方修正すると発表しており、これを好感する買いが入った。11月、12月のほっともっと既存店売上高が前年同月比3.9％増、5.2％増と計画を上回って推移したことが上振れの要因となる。同時に発表した3～11月の経常利益は前年同期比7.2％増の6億5900万円だった。

■東エレク <8035> 　43,900円　(+1,650円、+3.9％)

東京エレクトロン <8035> が異彩の上げ足で、一時2410円高の4万4660円まで買われ最高値街道を突き進む展開。前日14日は利益確定売りに上昇一服となったものの、15日は機関投資家とみられる大口の実需買いが流入し、前日の下げ幅の3倍以上の急伸となった。世界的な半導体需給ひっ迫が、半導体製造装置メーカーに強力な追い風となっており、14日の米国株市場では半導体製造装置で世界首位の米アプライドマテリアルズが約8％高と物色人気に沸いた。半導体関連企業の収益動向は世界的にも投資家の視線が集中している。14日は半導体受託生産最大手のＴＳＭＣが10-12月決算を発表、大幅増収増益を達成するとともに21年12月期に過去最大規模の設備投資を計画していることが伝わり、アプライドマテリアルズの株価急騰の背景となった。そうしたなか、東エレクは国内最大の製造装置メーカーとして海外ファンドの組み入れ対象として注目度が高い。

■レーザーテク <6920> 　14,760円　(+430円、+3.0％)

レーザーテック <6920> が大幅反発。14日は取引終盤になって半導体関連が総じて利食われる流れとなり、同社株も下値を試す展開を余儀なくされたが、15日は押し目買いに前日の下げ幅を上回る戻りを演じている。14日の米国株市場ではインテルが4％高に買われたほか、半導体製造装置メーカー世界トップのアプライドマテリアルズが8％近い上昇をみせるなど異彩を放ち、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は4連騰で連日の最高値をつけた。東京市場でも同社株など半導体製造装置関連がこの流れを引き継ぐ格好となっている。

■ＡＧＣ <5201> 　3,840円　(+110円、+3.0％)

ＡＧＣ <5201> が大幅反発。14日の取引終了後、20年12月期の連結税引き前利益が550億円（前の期比27.8％減）になったようだと発表。従来予想の350億円（同54.1％減）を大幅に上回っており、これを好感する買いが向かった。建築用や自動車用のガラス需要が想定より早いペースで回復していることに加え、塩化ビニール樹脂の販売価格上昇や電子部材関連製品の出荷上振れなども収益を押し上げた。併せて、セントラル硝子 <4044> との国内建築用ガラス事業の統合に向けた協議を中止することを明らかにしている。

■国際石開帝石 <1605> 　658円　(+15円、+2.3％)

国際石油開発帝石 <1605> や石油資源開発 <1662> が反発。14日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の2月限が前日14日比0.66ドル高の1バレル＝53.57ドルと上昇した。中国などの原油輸入増加に対する期待が買い材料となった

※15日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース