話題株ピックアップ【夕刊】(2):国際石開帝石、ステムリム、Aバランス

注目
2021年2月16日 15時21分

■国際石油開発帝石 <1605>  781円  +12 円 (+1.6%)  本日終値

国際石油開発帝石<1605>、石油資源開発<1662>などが高い。ここにきてアフターコロナの経済正常化をにらみ原油市況も上昇基調を強めている。WTI原油先物価格は直近1バレル=60ドル台に乗せ、米国ではシェブロンやエクソンモービルといったエネルギー関連株が上昇し全体相場に貢献している。これを受けて東京市場でも原油価格と連動性の高い資源関連株への海外マネーの流入が顕著となってきた。

■ステムリム <4599>  817円  +12 円 (+1.5%)  本日終値

ステムリム<4599>が反発。同社は15日取引終了後に、資生堂<4911>及び大阪大学との間で、皮膚の抗加齢メカニズムの解明と同メカニズムに基づく新たな医薬品・化粧品などの創出を目指した三者間共同研究契約を締結したと発表。今後の展開が期待されているようだ。同社と大阪大学はこれまで、怪我や病気で損傷した組織の再生を促進する医薬品、「再生誘導医薬」の開発を目的とした共同研究を進めており、今回締結した契約は蓄積された幹細胞研究の豊富なデータと基盤技術を活用しながら、皮膚の抗加齢に焦点を当てたメカニズムの解明と同研究から得られるデータを基にした皮膚のアンチエイジングに役立つ新たな医薬品・化粧品などの創出を目指すもの。なお、契約の詳細については非開示としている。

■東京エレクトロン <8035>  44,110円  +550 円 (+1.3%)  本日終値

東京エレクトロン<8035>が3連騰。世界的な半導体不足を背景に台湾の半導体受託生産最大手TSMCなどへの依存度が急速に高まっている。半導体メーカーは生産設備の増強を急ぐ局面にあり、半導体製造装置メーカーに吹く追い風も強まる一方だ。米国株市場では直近まで半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が最高値を更新中にあり、半導体製造装置世界トップのアプライドマテリアルズの株価も最高値街道を走っている。国内トップメーカーの東エレクにも海外投資家の買いが流入している。

■三菱地所 <8802>  1,896.5円  +11 円 (+0.6%)  本日終値

三菱地所<8802>が3日続伸。SMBC日興証券は15日、同社株の投資評価「1」を継続するとともに目標株価を2150円から2300円に引き上げた。10日の決算発表で同社の業績予想が引き上げられたことを受け、同証券でも業績を見直した。21年3月期の連結営業利益は2158億円から2190億円(会社予想2170億円)に修正した。従来予想より分譲マンション事業などへの新型コロナの影響は軽微と判断した。また、22年3月期にはホテル以外の各事業は概ねコロナ前の水準を回復すると予想。同期の営業利益は2426億円とコロナ前の20年3月期(2408億円)の水準に戻るとみている。

■SCSK <9719>  6,750円  +30 円 (+0.5%)  本日終値

SCSK<9719>が3日続伸。同社はきょう、エンサイス(東京都渋谷区)と業務提携し、ヘルスケア業界におけるITソリューション及びサービスの企画・開発に向けた協業を開始したことを明らかにした。エンサイスは、製薬企業向けに医薬品販売データを地域別、医薬品別、梱包単位別に集計し、さらに多種多様なデータ連携、分析、可視化を通して意思決定をサポートするビジネスを展開している企業。両社は業務提携の第一歩として、SCSKの医薬情報担当者(MR)向け営業支援ソリューション「MR2GO」に蓄積されるデータと、エンサイスの医薬品販売データを一体化したレポートテンプレートの開発を企画している。

■インフォマート <2492>  928円  -83 円 (-8.2%)  本日終値  東証1部 下落率5位

15日に決算を発表。「今期経常は57%減益、2.77円減配へ」が嫌気された。

インフォマート <2492> が2月15日大引け後(15:00)に決算を発表。20年12月期の連結経常利益は前の期比40.8%減の14.5億円になり、21年12月期も前期比57.1%減の6.2億円に大きく落ち込む見通しとなった。

⇒⇒インフォマートの詳しい業績推移表を見る

■INCLUSIVE <7078>  1,400円  +300 円 (+27.3%) ストップ高   本日終値

INCLUSIVE<7078>がストップ高。15日の取引終了後、実業家の堀江貴文氏を引受先とする18万1818株の第三者割当増資を実施すると発表しており、これが好材料視された。発行価格は1100円で、約2億円の調達資金はSNSメールマガジン社(東京都港区)の株式取得費用に充当する。SNSメルマガ社は堀江氏のメールマガジンを通した情報発信と個人課金サービスを展開しており、買収により、個人課金領域を強化していく方針という。なお、増資後の堀江氏の持ち株比率は6.99%で、第2位株主となる。SNSメルマガ社は21年3月期に連結対象となるが、今期業績に与える影響は現在精査中としている。

■ズーム <6694>  2,328円  +400 円 (+20.8%) ストップ高   本日終値

ズーム<6694>がストップ高。15日の取引終了後に発表した20年12月期の連結業績は売上高104億1900万円(前の期比21.0%増)、営業利益7億5100万円(同2.6倍)に拡大して着地。続く21年12月期の業績予想は売上高120億円(前期比15.2%増)、営業利益8億円(同6.5%増)に伸びる見通しを示しており、これを好感する買いが入った。前期はステイホーム需要を背景に音楽用電子機器の受注が増加したことで、営業利益は従来計画(5億7300万円)を大きく上回って着地した。今期もステイホーム需要の継続が追い風となるほか、昨年4月に連結子会社化したZOOM North Americaの業績が通期寄与し、売上高、営業利益ともに過去最高を更新する見通しだ。好調な業績を踏まえ、前期の年間配当を40円から62円(前の期は34円)に増額し、今期も前期比5円増の67円に増配する方針としたことも好材料視されている。併せて、23年12月期に売上高150億円、営業利益12億円を目標とする中期経営計画も発表している。

■LAホールディングス <2986>  967円  +150 円 (+18.4%) ストップ高   本日終値

LAホールディングス<2986>はストップ高。15日の取引終了後に発表した21年12月期の連結業績予想は、売上高177億円(前期比28.7%増)、経常利益19億円(同94.1%増)に拡大する見通しを示しており、これが好感された。今期は新築不動産販売部門で中核事業である収益不動産開発に積極的な経営資源の投入を行い、再生不動産販売部門ではコロナ禍でも底堅い需要を獲得している高価格帯の商品を強化する方針だ。また、配当は今期から配当性向30%以上を目標とする方針に変更し、株主優待制度を廃止することを明らかにした。併せて、23年12月期に売上高207億円、経常利益25億円を目指す中期経営計画も発表している。

■Abalance <3856>  4,600円  +700 円 (+18.0%) ストップ高   本日終値

Abalance<3856>がストップ高。15日の取引終了後、21年6月期の連結業績予想を上方修正すると発表。売上高を従来予想の200億円から235億円(前期比3.5倍)、経常利益を5億6000万円から10億8000万円(同3.5倍)へ引き上げており、これを好感する買いが入った。今期業績の上方修正は昨年10月に続き、2回目。子会社WWBがFUJI SOLARの株式を追加取得したことで特定子会社となったベトナムの太陽光パネル製造販売会社Vietnam Sunergy Joint Stock Companyの収益計上が想定を上回ることが上振れの背景となる。なお、今期の年間配当は引き続き未定としている。

株探ニュース

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

特集記事

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
米国株へ
株探プレミアムとは
PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.