東京株式（前引け）＝反発、米金利上昇を警戒し終盤上げ幅縮小
８日前引けの日経平均株価は前営業日比６１円７１銭高の２万８９２６円０３銭と反発。前場の東証１部の売買高概算は８億７６７万株、売買代金概算は１兆４６６０億２０００万円。値上がり銘柄数は１３４１、対して値下がり銘柄数は７３６、変わらずは１１７銘柄だった。
きょう前場の東京株式市場は、前週末の米国株市場でＮＹダウなど主要株指数が反発したことを受け買い戻しが優勢となった。注目された２月の米雇用統計は雇用者数の伸びが市場コンセンサスを上回り、景気回復期待が一段と強まる一方、米長期金利の上昇を警戒する動きもくすぶっている。ＥＣＢ理事会やＦＯＭＣなどを控え、この結果を見極めたいとの思惑から積極的な買いも入りにくい状況で、前場終盤になって上げ幅を縮小している。なお、値上がり銘柄数は全体の６割を占め、売買代金は１兆４６００億円台と活況。
個別では三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306>などメガバンクが堅調な値動きをみせたほか、野村ホールディングス<8604>も買い優勢。国際石油開発帝石<1605>が買われ、キヤノン<7751>も上昇した。宮越ホールディングス<6620>はストップ高カイ気配、アイル<3854>も値を飛ばした。半面、ファーストリテイリング<9983>が下落、任天堂<7974>も売られた。日本電産<6594>、レーザーテック<6920>なども安い。イーレックス<9517>、レノバ<9519>が大幅安、リコー<7752>も大きく利食われた。サイバーエージェント<4751>も値を下げた。