来週の株式相場に向けて＝夏相場へ基調変化はあるか
今週の株式市場は、１０日の米５月消費者物価指数（ＣＰＩ）に視線が集中した。その結果を経ての１１日の東京市場だったが、日経平均株価はそれまでと変わらない膠着状態となった。
来週は１５～１６日に米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）があり、手控え状況は継続している。市場では、ＦＯＭＣに関して「表立ったテーパリング（量的緩和縮小）の材料は出ないのではないか」（エコノミスト）と予想する声は少なくなく、ドットチャートによる利上げ時期が関心を集めるとみられている。２０２３年末までゼロ金利政策が続くかどうかだ。ただ、「インフレ懸念は一時的」との見方に大きな変化はないと予想されており、基本的な基調は変わらないだろう。
そんななか、東京市場は次の一手を模索する状態。「結局、４～６月期決算が発表される７月下旬まで往来相場は続くのでは」との見方がある一方で「徐々に煮詰まり感は出ており、サマーラリー（夏相場）の下地は整いつつある」（アナリスト）との声も出ている。
注目すべきは、ひとつは東証マザーズ指数の反騰であり、もうひとつはＴＯＰＩＸの切り上げだ。特にＴＯＰＩＸは週足では１３週移動平均線を上回ってきた。「今月下旬の株主総会が終わると機関投資家も動き出す。相場はいったん上昇し始めると買い戻しが流入し、日経平均は２万９５００円を一気に超える状況は起こり得る」（同）という。ＦＯＭＣ待ちでなお膠着状態は続きそうだが、次の展開に向けた動きは始まりつつあるのかもしれない。
来週は、海外ではＦＯＭＣ以外では１５日に米５月小売売上高、同鉱工業生産、１６日に中国５月小売売上高、１７日に米６月フィラデルフィア連銀製造業景況感指数などが発表される。国内では１７～１８日に日銀金融政策決定会合が予定されている。１４日には、エニグモ<3665>やパーク２４<4666>の決算発表がある。１６日に全研本社<7371>、１８日にＥｎｊｉｎ<7370>がともに東証マザーズへ新規上場する。来週の日経平均株価の予想レンジは２万８５００～２万９３００円。（岡里英幸）