前日に「売られた株！」総ザライ ―本日への影響は？―
■ＳＢＧ <9984> 5,103円 (-456円、-8.2％)
東証1部の下落率4位。ソフトバンクグループ <9984> が大幅7日続落で前週末に続く年初来安値更新。今年3月16日につけた年初来高値1万695円から約8ヵ月半で半値以下となった。今年春の時点では東証1部でトヨタ自動車 <7203> に次ぐ2位だった時価総額も、足もとで9兆円台を割り込み東京エレクトロン <8035> と時価総額ランキングの順位が逆転、第7位に後退している。11月の4-9月期決算発表時に自社株買いなどを発表して一時株価は持ち直す動きをみせていたが、同月下旬以降は再び下げ足を加速した。個人投資家が信用取引を活用したナンピン買いを続けていることで、信用買い残は直近データで再び2200万株を上回っており、株式需給関係の悪化も株価の重荷となっている。
■アドベンチャ <6030> 8,810円 (-770円、-8.0％)
アドベンチャー <6030> [東証Ｍ]が急反落。前週末3日の取引終了後、海外募集による70万株の新株発行と4万7600株の自己株式処分を実施すると発表しており、株主価値の希薄化を懸念した売りが出たようだ。発行価格は13日から15日までのいずれかの日に決定する予定。調達資金約57億円はM＆Aをはじめ、新規事業開発やグローバル展開に向けた海外支社の設立費用などに充てるとしている。
■メルカリ <4385> 6,330円 (-520円、-7.6％)
東証マザーズ指数が急反落、一時1003.97まで水準を切り下げ8月17日につけた年初来安値（終値ベース）1009.39を下回る場面があった。ここ中小型株への売りが顕著で、特にマザーズ市場の下落が目立つ状況にある。足もとでは時価総額トップのメルカリ <4385> [東証Ｍ]をはじめ、フリー <4478> [東証Ｍ]、ビジョナル <4194> [東証Ｍ]、Ａｐｐｉｅｒ Ｇｒｏｕｐ <4180> [東証Ｍ]、プラスアルファ・コンサルティング <4071> [東証Ｍ]など時価総額上位の銘柄が総崩れとなったことで、市場のセンチメント悪化を増幅させた。
■マネックスＧ <8698> 798円 (-65円、-7.5％)
東証1部の下落率8位。マネックスグループ <8698> が急反落。そのほかＧＭＯペイメントゲートウェイ <3769> 、マネーフォワード <3994> など仮想通貨関連株に売りがかさんだ。インフレ警戒感が高まるなか、FRBによる金融政策の転換が意識されている。そうしたなか、暗号資産であるビットコイン価格が急落しており関連銘柄に逆風となっている。ビットコイン価格は前週末に急落、下落率は一時20％を超えた。市場がリスク回避の動きを強めるなか仮想通貨のポジションを清算する動きが相次いでおり、株式市場にも大きな影響を与えた。
■Ｒフィールド <2910> 1,461円 (-46円、-3.1％)
ロック・フィールド <2910> が3日ぶり大幅反落。同社は3日取引終了後、22年4月期第2四半期累計(5-10月)連結営業利益は10億7500万円（前年同期比5.8倍）だったと発表した。通期計画14億6300万円（前期比32.1％増）に対する進捗率は73.5％となったが、上方修正がなかったため、これを嫌気した売りが優勢のようだ。料理・冷凍食品の強化に取り組んだほか、会員サイト「ロック・フィールドメンバーズ」におけるWEB予約商品の拡充やオンラインショップの機能改良を進めた。また、出店する百貨店・駅ビルなど商業施設が推進するモバイルオーダーやデリバリーの導入をはじめ、デジタルを活用した顧客の利便性向上に取り組んだとしている。
■日本駐車場 <2353> 133円 (-4円、-2.9％)
日本駐車場開発 <2353> が反落。同社は3日取引終了後、22年7月期第1四半期(8-10月)連結営業利益が11億7600万円（前年同期比6.1％増）だったと発表した。上期計画23億円（前年同期比31.4％増）に対する進捗率は51.1％、通期計画45億円（前期比37.9％増）に対しては26.1％と順調に推移しているものの、買いの反応は限定的のようだ。駐車場事業は主要事業エリアがオフィスエリアであることから、緊急事態宣言による影響は軽微であり、新規物件受託も順調に推移した。スキー場事業及びテーマパーク事業は、8月から9月の来場者数は感染者数増加や悪天候の影響により前年同月より減少したものの、10月単月は施設投資やイベント開催を積極的に行ったほか天候にも恵まれ、前年実績を超過したとしている。
■ＺＨＤ <4689> 742円 (-20.2円、-2.7％)
Ｚホールディングス <4689> が反落。同社は3日取引終了後、22年4月に予定されている東証再編に向けて「プライム市場」を選択することを決議し申請書を提出したと発表した。同社の流通株式比率は6月末時点で33.9％と、プライム市場の上場維持基準である35％に達していない。同社は、同基準を充足するために自社株TOBの実施と新株予約権の発行を行うと発表した。6日は、流通株式比率に向けた新株予約権の発行による株式需給悪化を警戒する売りが優勢となったようだ。
■レーザーテク <6920> 28,805円 (-770円、-2.6％)
レーザーテック <6920> など半導体製造装置関連が下値を探る展開。FRBの金融政策が引締め方向に重心を移すことへの警戒感から、日米ともに半導体関連株はここにきて再び売りに押される展開が目立ってきた。レーザーテックは11月19日に3万3300円の最高値をつけた後に調整局面に入り、前週末時点で3万円大台を割り込んでいたが、6日は一段安で2万9000円台を大きく割り込んだ。前週末の米国株市場でエヌビディア <NVDA> やアドバンストマイクロデバイシズ <AMD> などが売り込まれ、いずれも4.5％近い下げとなったことや、外国為替市場で円高が進んでいることもあって、半導体セクターは足もと買いが手控えられる傾向が強い。
■ポールＨＤ <3657> 942円 (-15円、-1.6％)
ポールトゥウィン・ピットクルーホールディングス <3657> が反落。前週末3日の取引終了後に発表した第3四半期累計(2-10月)連結決算は、売上高243億3400万円（前年同期比26.7％増）、営業利益24億2200万円（同8.6％増）、純利益16億2400万円（同5.8％増）と増収増益となったものの、8-10月期では営業利益は4.7％減となっており、これが嫌気された。ネットサポート事業で、QRコード決済や仮想通貨などのフィンテック関連サービスにおける不正モニタリング、本人確認手続き、アンチマネーロンダリングや振る舞い検知サービスの受注や、AI関連サービスにおけるデータ認識評価、デバッグ・検証事業との営業連携によるゲーム市場向けのカスタマーサポートなどの受注などが増加し業績を牽引した。ただ、M＆A関連の一時費用、メディア・コンテンツ事業関連の先行費用が増加したことが、8-10月期の営業減益につながった。なお、22年1月期通期業績予想は、売上高332億2400万円（前期比24.3％増）、営業利益35億3500万円（同9.9％増）、純利益21億5700万円（同1.7％増）の従来見通しを据え置いている。同時に、上限を45万株（発行済み株数の1.19％）、または4億円とする自社株買いを実施すると発表した。取得期間は21年12月14日から22年6月30日で、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行、資本効率の向上及び株主還元策の一環として行うとしている。
■Ｔ－ＢＡＳＥ <3415> 657円 (-10円、-1.5％)
ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ <3415> が反落。前週末3日の取引終了後に発表した11月度の月次売上速報で、既存店売上高は前年同月比1.8％減と4ヵ月連続で前年実績を下回ったことが嫌気された。中旬以降の気温の低下による秋冬物が好調に推移し実店舗が同7.2％増となったものの、ECは同18.0％減と2ケタ減となったことが響いた。なお、全社売上高は同7.9％増だった。
※6日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース