大手海運が物色人気に、配当権利落ちの売り一巡でファンダメンタルズ評価の買いが再流入
日本郵船<9101>が全上場銘柄のなかで売買代金首位となり、株価を大きく切り返しているほか、商船三井<9104>や川崎汽船<9107>なども売買代金上位１０傑に食い込み、株価を大幅上昇させている。前日は配当権利落ちに伴い急速な調整を余儀なくされたが、きょうは押し目買いの動きが優勢となっている。配当権利取りの動きは終了しても、ＰＥＲが大手３社ともに揃って２倍未満となっており、株価指標面から超割安であることが投資資金を誘導している。市場では「２３年３月期も利益の伸び率が大幅に鈍化するとしても、増益基調が確保できるとの見方が優勢」（中堅証券ストラテジスト）で、その場合は、記録的な低ＰＥＲが続き、現在の配当水準も維持されるとの読みも働いている。
