「地熱発電」が20位にランクイン、開発に関するニュース相次ぎ関心高まる＜注目テーマ＞
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みんかぶと株探が集計する「人気テーマランキング」で、「地熱発電」が２０位にランクインしている。
４月９日付の日本経済新聞朝刊で「地熱発電を手掛けるベースロードパワージャパン（東京・港）はこのほど、熊本県で温泉熱を活用した地熱発電を稼働させた」と報じられた。ベースロードグループには、米マイクロソフト<MSFT>の共同創業者であるビル・ゲイツ氏らがファンドを通じて出資しており、今回の稼働により同社の地熱発電所は国内で３カ所目となる。
ここ最近、地熱発電に関するニュースが相次いでいる。３月２９日には日本経済新聞朝刊で「再生可能エネルギー事業を手がける町おこしエネルギー（兵庫県加古川市）は、熊本県小国町に同社にとって第１号となる地熱発電所を建設する」と報道。２３日には同じく日本経済新聞で「九州電力は大分県九重町で地熱発電所の開発へ向けた調査を始めると発表した」と報じられた。特に前者の町おこしエネルギーは、「業務スーパー」を展開する神戸物産<3038>の創業者である沼田昭二氏が設立した企業で、今回の地熱発電所建設のニュースもテレビなどでも多く報じられ、株式市場でも一気に関心が高まることになったようだ。
日本は世界有数の火山国であり、地熱発電の潜在的な発電能力は２３００万キロワット強と、米国やインドネシアに次いで世界３位の規模があるといわれている。一方、国内の地熱発電設備容量は２０年時点で５０万キロワット強と、大型の原発１基にも満たない水準であり、ここ１０年ほどはほぼ横ばいとなっている。再生可能エネルギーのなかでも、風力や太陽光のように天候によって発電量が変動することもなく、潜在能力のある地熱発電に対する関心は高いものの、油田と同じで掘ってみないと正確な資源量がわからないという、事業リスクの高さに加え、適地の多くが国立・国定公園内にあり、「自然公園法」によって開発が困難であったことなどが、これまで開発が進まなかったことの要因とされているが、政府の規制緩和の方針もあってこうした状況は改善されつつあり、今後開発の進展が期待されている。
こうしたことから注目が高まっている「地熱発電」だが、この日は目立った動きは少ない。そのなか、蒸気タービンを手掛ける東芝<6502>、三菱重工業<7011>、川崎重工業<7012>が堅調な動きを見せているほか、地熱発電向けポンプを手掛ける酉島製作所<6363>も高い。掘削のためのボーリングマシンを手掛ける鉱研工業<6297>もしっかりとなっている。