東京株式（前引け）＝急反落、米長期金利上昇を警戒しリスクオフ
９日前引けの日経平均株価は前営業日比５９３円２６銭安の２万６４１０円３０銭と急反落。前場のプライム市場の売買高概算は６億４８３６万株、売買代金概算は１兆４５６３億円。値上がり銘柄数は２７５、対して値下がり銘柄数は１５１６、変わらずは４５銘柄だった。
きょう前場の東京株式市場は、前週末の米国株市場でハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数の下げに歯止めがかからず年初来安値更新基調が続いていることを受け、リスク回避の売り圧力が強まった。米国でインフレ高進が続くなか、米長期金利の上昇に弾みがついていることから買い手控えムードが強い。寄り後に日経平均は先物主導の売りで下げ幅を大きく広げ、一時６５０円以上の下落をみせる場面があった。為替の円安進行が顕著となっているが、輸出セクターの採算改善につながる一方、企業のコスト上昇をもたらすネガティブ材料として捉える見方もあり、全体相場の押し上げ材料とはなっていない。値下がり銘柄数は全体の８割強を占めている。
個別ではファーストリテイリング<9983>が３８００円を超える急落で日経平均を押し下げているほか、日本製鉄<5401>など鉄鋼株も売られた。ソニーグループ<6758>、任天堂<7974>なども値を下げた。ジャパンベストレスキューシステム<2453>が急落、ミスミグループ本社<9962>も大幅安に売り込まれた。半面、売買代金トップのレーザーテック<6920>が戻り売りを浴びながらもプラス圏をキープ。ＮＴＴデータ<9613>が商いを伴い１５％近い急騰をみせた。ヤマダホールディングス<9831>はストップ高でカイ気配に張り付いている。