三洋化成工業---22年3月期は2ケタ増収、全てのセグメントで売上高が順調に推移

材料
2022年5月13日 12時25分

三洋化成工業<4471>は12日、2022年3月期連結決算を発表した。売上高が前期比12.3%増の1,625.26億円、営業利益が同0.5%減の118.68億円、経常利益が同6.4%増の127.71億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同8.0%減の66.99億円となった。

生活・健康産業関連分野の売上高は前期比1.1%増の549.22億円、営業利益は同46.5%減の17.08億円となった。ポリエチレングリコールが国内外ともに売り上げを伸ばし、また製紙関連薬剤が回復し、売上高は好調に推移した。健康産業関連分野は、高吸水性樹脂が主力の中国市場においてエネルギー不足問題による急激な生産調整により一時的に販売が落ち込んだが、その後回復基調となり売上高は横ばいとなった。

石油・輸送機産業関連分野の売上高は前期比14.0%増の425.40億円、営業利益は同3.0%減の32.65億円となった。自動車内装表皮材用ウレタンビーズの販売が横ばいとなったが、自動車シートなどに使われるポリウレタンフォーム用原料、潤滑油添加剤が好調に推移し、売上高は大幅に増加した。

プラスチック・繊維産業関連分野の売上高は前期比22.4%増の254.66億円、営業利益は同23.7%増の33.46億円となった。プラスチック産業関連分野は、主力の永久帯電防止剤が好調に推移したことに加え、塗料コーティング用薬剤・添加剤、塗料用バインダーとして使われる樹脂改質剤も海外向けの需要が回復し、売上高は大幅に増加した。繊維産業関連分野は、炭素繊維用薬剤が売り上げを伸ばしたほか、自動車に使われる合成皮革・弾性繊維用ウレタン樹脂、タイヤコード糸等の製造時に使用される油剤の販売が好調に推移し、売上高は大幅に増加した。

情報・電気電子産業関連分野の売上高は前期比22.8%増の209.89億円、営業利益は同46.6%増の21.10億円となった。情報産業関連分野は、コロナ禍で落ち込んだオフィスでの印刷需要が回復し、重合トナー用ポリエステルビーズ、粉砕トナー用バインダーの販売がともに好調に推移し、売上高は大幅に増加した。電気電子産業関連分野は、半導体の需要が旺盛で、半導体用レジスト原料の販売が好調継続したことに加え、ディスプレイ用UV樹脂の販売も大幅に増加し、売上高は好調に推移した。

環境・住設産業関連分野他の売上高は前期比22.1%増の186.07億円、営業利益は同17.2%増の14.37億円となった。環境産業関連分野は、海外向け高分子凝集剤用のカチオンモノマーが売り上げを伸ばし、売上高は大幅に増加した。住設産業関連分野は、建築シーラント用原料及び家具・断熱材などに用いられるポリウレタンフォーム用原料の販売がともに好調に推移し、売上高は大幅に増加した。

2023年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比26.7%増の2,060.00億円、営業利益が同5.3%増の125.00億円、経常利益が同1.8%増の130.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同26.9%増の85.00億円としている。

《EY》

提供:フィスコ

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

特集記事

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
米国株へ
株探プレミアムとは
PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.