10万円以下で買える、増収増益&低PER 23社【プライム】編 <割安株特集>

特集
2022年6月3日 19時30分

少額資金で投資できる銘柄に対する個人投資家の関心は高い。ネット証券では顧客開拓のため、約定金額が低い取引の手数料を重点的に引き下げる傾向にあり、投資家は手数料を気にせずに売買が可能となっている。最低投資金額(株価×売買単位)が低位の銘柄は、同じ予算でも高株価の銘柄に比べ株数を多く購入できるほか、買い付けや売却の時期を分散できるなどのメリットがある。ただ、業績低迷が続いている企業も数多くあることには留意したい。

東証プライム上場企業では522銘柄が最低投資金額10万円以下で購入できる。今回は、今期に増収増益を見込み、割安を見分ける基準となるPER(株価収益率)が10倍以下の銘柄に注目してみた。

下表は東証プライム上場銘柄(銀行を除く)を対象に、(1)最低投資金額が10万円以下、(2)時価総額が400億円以上、(3)今期の売上高と経常利益が前期比で増加、(4)PERが10倍以下――を条件に投資妙味が高まる23社を選び出し、最低投資金額の低い順に記した。(※最低投資金額、PERは3日現在)

なお、5日(日)16時00分に「10万円以下で買える、増収増益&低PER【スタンダード】編」を配信する予定です。ご期待下さい。

最低投資  ┌─売上高─┐  ┌ 経常利益 ┐   予想

コード 銘柄名      金額  増収率   今期  増益率   今期   PER

<8897> タカラレーベ   34100   6.6  173500   0.4  10300   5.3

<5563> 新日本電工    36900   30.3   86000   45.6  10000   7.2

<9831> ヤマダHD    46900   4.6  1694000   7.9  80000   7.7

<9412> スカパーJ    47800   0.3  120000   5.9  21500   9.3

<6480> トムソン     56100   6.0   66000   6.8   8000   7.2

<1893> 五洋建      63400   12.4  515000   98.0  31000   8.6

<1934> ユアテック    69500   2.5  231000   3.6  10400   7.3

<3941> レンゴー     69500   13.8  850000   3.7  38000   6.6

<6498> キッツ      69800   5.3  143000   8.1   9700   9.9

<1879> 新日本建     74500   12.1  120000   4.0  16200   3.9

<7283> 愛三工      76700   8.4  210000   2.4  10500   6.9

<8892> 日エスコン    78500   26.6  100000   34.1  12200   9.0

<5803> フジクラ     80200   4.4  700000   8.5  37000   9.8

<6376> 日機装      81800   1.3  170000   750  33600   3.9

<1942> 関電工      81900   9.4  542000   3.3  32800   8.0

<9069> センコーHD   85000   12.3  700000   3.4  27000   7.9

<5076> インフロニア   92500   7.0  730600   14.4  43500   7.5

<5991> ニッパツ     93500   8.2  635000   30.4  40000   8.9

<3201> ニッケ      94800   7.9  115000   7.3  10500   9.9

<8097> 三愛オブリ    95100   0.2  600000   2.9  13500   7.8

<1802> 大林組      95200   6.6  2050000   109  104000   9.0

<5930> 文化シヤタ    98800   5.3  192000   27.7  11600   8.3

<4298> プロト      99100   49.2   85681   0.4   6650   9.0

※単位は最低投資金額が円、売上高・経常利益が百万円、増益率・増収率が%、PERが倍。

※対象条件について、直近予想の「最終利益が経常利益の80%以上」の企業は、特別利益や税控除などにより一時的に最終利益がかさ上げされているケースが多いため、対象から除いた。

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