デリバティブを奏でる男たち【39】　ヘイマン・キャピタルのカイル・バス（後編）

◆二匹目のどじょう

今回はサブプライム問題で財を成したことで有名なヘイマン・キャピタル・マネジメントのカイル・バスを取り上げています。サブプライム問題に注目したとき、バスは自らのファンド以外に追加資本まで調達し、巨額のサブプライム・ショート・ポジションを構築しました。その後、この戦略は見事に的中し、1.1億ドルの投下資金は7億ドルにも膨らみましたが、利益を生むまでに1年以上の時間を要しています。その間にポジションを維持するための経費が嵩むなど、相当に追い詰められた場面もあったのではないでしょうか。

彼は以前に在籍していたベア・スターンズ（2008年3月に米名門投資銀行JPモルガン・チェース<JPM>が吸収合併）の破綻を促したのではないか、などとも報じられていました。サブプライム問題で経営が悪化したベア・スターンズが、JPモルガンによる吸収合併を余儀なくされたのは、同じく米名門投資銀行のゴールドマン・サックス・グループ<GS>から取引を拒否された、との報道がきっかけだったとみられています。2016年の公開資料から、この報道の情報源は彼であったことが分かっています。もちろん、彼自身は破綻を促したなどという見方を否定していますが、ベア・スターンズの破綻が、彼のサブプライム・ショート・ポジションに有利に働いたことは想像に難くはありません。

バスがサブプライム問題の次に目を向けたのが、ソブリン問題でした。2008年の金融危機は金融立国だったアイスランドに伝播し、同国の最大手銀行が債務不履行（デフォルト）に陥って破綻。同国の通貨アイスランド・クローナも暴落に見舞われます。また、ギリシャでは2009年の政権交代を機に国家債務の過小申告が発覚。格下げなどによりギリシャ国債は暴落し、欧州債務危機として他の欧州債やユーロの下落につながりました。

バスはこうした問題を指摘し、ポジションを取ることで、サブプライム・ショートほどではありませんが利益を得たようです。そして、これらの実績が評価され、ヘイマン・キャピタルには資金が集まり、ヘッジファンドの帝王と言われるジョージ・ソロスからも資金を提供されていたと言われています。

◆日本売りの急先鋒

バスは日本についても「デフォルトは不可避だ」として、2010年から債券安（金利上昇）・円安を狙ったポジションを構築していきました。2011年11月の顧客向けレポートによると「今後数カ月以内に、日本国債が危機に陥る可能性がある」と彼は主張しています。労働人口の減少などにより、いずれ貯蓄率がマイナスとなることが予想され、日本国債を国内投資家が買い支える構図に限界が来ている、と指摘していました。しかし、日本国債は危機に陥るどころか、資金流入が続いて債券高（金利低下）・円高となっていきます。

2012年12月には第二次安倍晋三政権が発足し、「アベノミクス」と呼ばれる経済政策を唱えます。当時の安倍内閣が日銀に大胆な金融緩和を迫ったことで円安に転じますが、日本国債は一段と買われるようになりました。2013年1月にバスは「日本の時限爆弾は2年以内に爆発する」などと激しい表現を用い、「金融緩和によって物価上昇率2％を目指せば長期金利は上昇、日本政府は国債の利払いに窮して日本国債は暴落する」などと、日本売りの姿勢を崩しませんでした。

バスは同年5月のアイラ・ソン投資会議で「終わりの始まりが始まった」と述べ、日本政府は支払い不能で、米国のサブプライム問題を上回る債務危機に飲み込まれるだろう、と警告しました。ちなみに、アイラ・ソン投資会議（Ira Sohn Investment Conference、現在はソン投資会議と言われています）とは、癌を患って1993年に29歳で亡くなったウォール街のトレーダー、アイラ・W・ソンを偲んで設立されたソン投資財団が毎年主催する投資会議です。最近は3000人近くの投資家やヘッジファンド・マネージャーが参加する米投資業界の一大イベントとなっており、そこでは投資に関する最新の見解や様々なアイデアが発表されます。

2022年はバーチャル開催となりましたが、第3回で取り上げた元クォンタム・ファンドの運用責任者だったスタンレー・ドラッケンミラー、第17回で取り上げたパーシング・スクエアのビル・アックマン、第31回で取り上げたD1キャピタル・パートナーズのダニエル・S・サンドハイム、第34回で取り上げたバウポスト・グループのセス・クラーマン、そして第36回で取り上げたグリーンライト・キャピタルのデビッド・アインホーンなど、そうそうたる面々がコメンテーターやコンテスト審査員などとして参加しています。

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