「eスポーツ関連株」大跳躍へ、国策テーマ仲間入りで注がれる熱視線 ＜株探トップ特集＞
―IOC主催イベント初開催、競技ゲームに「パワプロ」「フォートナイト」採用―
ゲームの対戦をスポーツ競技としてとらえる「eスポーツ」。世界的に年々盛り上がりをみせており、日本でも大手企業の参入などで徐々に認知度が高まってきている。こうしたなか、政府がeスポーツ強化支援に乗り出す方向で検討に入ったとの報道が先月下旬に飛び込んできた。これを受け、株式市場では一連の eスポーツ関連株に物色人気が集中。これまでも折に触れ関連銘柄が物色される場面はあったが、今回eスポーツが一躍国策テーマの仲間入りを果たしたとあって注目度が高い。今月22日からは国際オリンピック委員会（IOC）主催のeスポーツイベントが予定されており、一段と話題を呼びそうだ。
●政府のeスポーツ支援検討報道で関連銘柄が急動意
IOCの公認eスポーツ大会「オリンピックeスポーツシリーズ」が今年3月に開幕した。野球やモータースポーツ、射撃など全10競技で行われ、各競技で使用するゲームにはコナミグループ <9766> [東証Ｐ]の野球ゲーム「WBSC eBASEBALLパワフルプロ野球」やソニーグループ <6758> [東証Ｐ]のレースゲーム「グランツーリスモ（GT）」、米エピックゲームズの対戦ゲーム「フォートナイト」などが採用されている。IOCは6月22～25日にeスポーツイベント「オリンピックeスポーツウィーク」をシンガポールで初開催し、同イベント内で大会の決勝戦を行う予定だ。
IOCがeスポーツに注力するなか、日本では政府がeスポーツの五輪採用を見据えて関連支援策を検討しているという。この内容が先月23日に伝わると、翌24日から株式市場ではeスポーツ関連株が急動意。なかでも、いち早く株価が反応したのが“eスポーツの総合商社”を標榜するウェルプレイド・ライゼスト <9565> [東証Ｇ]だ。24、25日と連日ストップ高に買われる人気となった。同社が13日に発表した22年11月～23年4月期（上期）決算は、売上高が11億9300万円（通期予想27億800万円）、営業利益が800万円（同2億5100万円）だった。下期に利益の積み上げを想定しており、加えて案件受注や外注費の見直しに取り組むことで通期の増収増益見通し達成を目指す構え。
ウェルライの親会社であるカヤック <3904> [東証Ｇ]もあわせて注目だ。ネット広告とゲーム開発を主力に、eスポーツ、地方創生、結婚情報サイトなど幅広く事業を展開。eスポーツ事業ではゲーム大会の主催・運用ツール「Tonamel（トナメル）」やゲームのオンライン家庭教師サービス、小学生向けeスポーツ教室を手掛ける。カヤックとウェルライは7日に初の協業サービスとして、eスポーツを取り入れた社内レクリエーションサービスの提供開始を明らかにした。
報道をきっかけに動意づいた銘柄としてＧａｍｅＷｉｔｈ <6552> [東証Ｓ]、ブロードメディア <4347> [東証Ｓ]も要マークとなる。ゲームウィズはゲーム攻略記事サイトを主力とするが、新規事業としてeスポーツ分野に注力。プロeスポーツチーム「DetonatioN FocusMe（デトネーション・フォーカスミー）」の運営や関連イベントの企画を行っている。放送会社のブロメディアもeスポーツチームを保有し、関連イベントの企画を手掛けている。また、教育事業として展開する通信制高校のルネサンス高校グループではeスポーツコースを提供している。
昨年にeスポーツ新会社ｅｅｋ（イーク）を設立したソルクシーズ <4284> [東証Ｐ]、eスポーツ施設「TZ GAME Labs（TZゲームラボ）」を運営する鉄人化計画 <2404> [東証Ｓ]、eスポーツ大会プラットフォーム「Adictor（アディクター）」を手掛けるログリー <6579> [東証Ｇ]のほか、東南アジアのeスポーツチーム運営企業に出資実績があるストライダーズ <9816> [東証Ｓ]からも目が離せない。
●東海理やＢＥＥＮＯＳ、マーベラスなど多彩な銘柄群
eスポーツ関連の主要どころとしては、傘下のＮＴＴｅ－Ｓｐｏｒｔｓで事業を展開する日本電信電話 <9432> [東証Ｐ]を筆頭に、異業種参入として話題のＪ．フロント リテイリング <3086> [東証Ｐ]（昨年eスポーツチーム取得）、南海電気鉄道 <9044> [東証Ｐ]（eスポーツ新会社を昨年設立）。ゲーミング機器を販売するＭＣＪ <6670> [東証Ｓ]やエレコム <6750> [東証Ｐ]、それにゲーミングマウス向けのマイクロスイッチで高シェアを握るオムロン <6645> [東証Ｐ]を押さえておきたい。
これまで数ある投資テーマの一つに過ぎなかった「eスポーツ」が国策テーマへと転身を遂げたことで、この先関連銘柄に対する物色は中長期的なものとなり、また物色の裾野は一段と広がることになるだろう。eスポーツ関連株はまだ数多くあり、その顔ぶれは多彩だ。
東海理化電機製作所 <6995> [東証Ｐ]はゲーミング機器ブランドの立ち上げを4月に発表、動画配信のＪストリーム <4308> [東証Ｇ]はeスポーツスタジオ向けに映像送出システムに関する技術協力を行ったことを同じく4月に明らかにした。越境eコマース大手のＢＥＥＮＯＳ <3328> [東証Ｐ]はeスポーツチームを昨年結成し、事業展開を進めている。ゲーム会社のマーベラス <7844> [東証Ｐ]はeスポーツ関連事業を手掛けるグルーブシンクを2021年に子会社化した。
このほか、全日制専門校「総合学園ヒューマンアカデミー」でeスポーツ選手育成に向けたカリキュラムを提供するヒューマンホールディングス <2415> [東証Ｓ]、eスポーツ関連サイトを今年2月に立ち上げたアイフリークモバイル <3845> [東証Ｓ]、eスポーツ大会の企画運営や大会での展開を視野にゲーム開発に取り組むＧＦＡ <8783> [東証Ｓ]などがある。
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