「半導体商社」が4位、バリューとグロース両面を併せ持つ有望株の宝庫＜注目テーマ＞
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２ 半導体製造装置
４ 半導体商社
５ 復興関連
６ 人工知能
７ 生成ＡＩ
８ ＪＰＸ日経４００
９ 円高メリット
１０ インド関連
みんかぶと株探が集計する「人気テーマランキング」で、「半導体商社」が４位となっている。
半導体関連株はレーザーテック<6920>や東京エレクトロン<8035>など半導体製造装置関連の主力銘柄をはじめ、ＳＵＭＣＯ<3436>や信越化学工業<4063>といったシリコンウエハー大手が買われるなど、半導体材料を手掛ける銘柄にも幅広く物色の矛先が向いている。これは半導体需要が世界的に回復局面に突入したことが明らかになったことで、機関投資家がポートフォリオ組み入れの動きを加速させていることが背景にあるとみられる。
米国半導体工業会（ＳＩＡ）が発表した２０２３年１１月の世界半導体販売額は、前月比２．９％増の４７９億８０００万ドルとなり、前年同月比では２２年８月以来、１年３カ月ぶりに増加に転じた。コロナ禍での巣ごもり需要を背景に二重発注などに伴う半導体の過剰在庫が積み上がったことで、その反動が市況悪化を招いていた。スマートフォンの販売不振と重なって落ち込みも想定以上となったが、生成ＡＩ市場の急拡大によるデータセンター増設需要（サーバーやネットワーク機器など）が半導体の新たな需要を喚起、昨年秋口を境に半導体業界は完全に立ち直りつつある。今年の半導体市場は再び２ケタ成長が見込まれるなど関連銘柄には追い風が強い。
東京市場では株価を先駆させた時価総額の大きい主力銘柄に追随して、中小型株にも物色の矛先が向いている。物色対象となる銘柄の裾野は広く、日替わりで人気化する銘柄が輩出されているが、そのなか半導体商社株が存在感を増している。今年１月からの新ＮＩＳＡの導入で個人投資家の視線が低ＰＢＲ・高配当利回り銘柄に向いていることや、東証が「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」について開示する企業のリストを毎月公表することを決めるなど、ＰＢＲ１倍割れ企業の株高修正に向けた思惑が醸成されている。半導体という成長セクターにありながら、半導体商社は「商社」という業態特性からＰＥＲやＰＢＲが低位に位置し、配当利回りも高いなどバリュー株の側面も併せ持っている銘柄が多く、今の半導体関連セクターにおける新たなブライトスポットとして投資資金を誘引している。株価の瞬発力も高く、メーカー機能を有する半導体商社株などは派手な株価上昇パフォーマンスを演じる銘柄も少なくない。
関連銘柄としては立花エレテック<8159>、レスターホールディングス<3156>、佐鳥電機<7420>、丸文<7537>、東京エレクトロン デバイス<2760>、マクニカホールディングス<3132>、萩原電気ホールディングス<7467>、新光商事<8141>、協栄産業<6973>、三信電気<8150>、加賀電子<8154>などが注目される。
