前日に「買われた株！」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は？―
■佐鳥電機 <7420> 2,376円 (+166円、+7.5％)
東証プライムの上昇率6位。佐鳥電機 <7420> [東証Ｐ]が4日続急伸。15日の取引終了後、24年5月期の連結業績予想について、売上高を1470億円から1485億円（前期比1.5％増）へ、営業利益を34億円から47億円（同24.0％増）へ、純利益を20億円から24億円（同6.3％増）へ上方修正し、あわせて期末配当予想を40円から50円へ引き上げたことが好感された。なお、年間配当予想は80円（前期70円）となる。23年5月期第3四半期に子会社化したSMエレクトロニック・テクノロジーズ社の寄与に加えて、車載向け半導体の需要の増加、円安の影響などにより上期業績が計画を上回ったことが要因としている。なお、同時に発表した第2四半期累計（23年6-11月）決算は、売上高741億4800万円（前年同期比1.5％減）、営業利益26億7900万円（同3.5％増）、純利益12億7700万円（同19.8％減）だった。
■エイジス <4659> 2,511円 (+142円、+6.0％)
エイジス <4659> [東証Ｓ]が3日続急伸。同社は15日取引終了後、23年12月度の月次情報（速報値）を公表。売上高は前年同月比34.4％増と4ヵ月連続で前年実績を上回り、伸び率が前月（25.9％増）から拡大したことが好感されたようだ。国内事業サービス（棚卸サービス、商品補充サービス、店舗改装サービス）で主要顧客からの受注が増加していることや、実施月の変更（日程枠の拡大）に伴い12月度の受注数が増加。また、海外事業の受注状況が引き続き回復傾向にあることも寄与したとしている。
■東亜ＤＫＫ <6848> 958円 (+49円、+5.4％)
東亜ディーケーケー <6848> [東証Ｓ]が急反発。16日午後1時に株主優待制度の拡充を発表したことが支援材料となった。保有株数が300株以上500株未満の株主に対し贈呈するQUOカードの金額を、500円分から2000円分に増やし、500株以上1000株未満の株主は1000円分から2000円分に見直す。1000株以上を保有する株主に対しては2000円分から5000円分に引き上げる。保有株数が100株以上300株未満の株主に贈呈するQUOカードの金額は従来と同じ500円分とする。24年9月末日を基準日とする株主優待から変更する。
■テラプローブ <6627> 6,840円 (+340円、+5.2％)
テラプローブ <6627> [東証Ｓ]が続急伸。15日の取引終了後に発表した2023年12月の連結売上高（速報）は前年同月比8.4％増の30億8500万円だった。増収基調を継続したことに加え、未定としていた23年12月期の年間配当予想を110円（前の期比56円増配）としたこともあって、好感されたようだ。
■ＡＫＩＢＡ <6840> 491円 (+24円、+5.1％)
ＡＫＩＢＡホールディングス <6840> [東証Ｓ]が続急伸。 半導体関連は主力銘柄が上昇一服場面にあるが、中小型の出遅れ株を物色する動きが鮮明で、特に株価が3ケタ台で値ごろ感のある銘柄に個人投資家などの短期資金が流入する傾向が強い。同社株はその流れに乗っており、無配ながら今期予想PERが7倍台と投資指標面で買いやすさがある。メモリー製品の販売を主力とし、米エヌビディア <NVDA> の製品取り扱いでも実績があり同関連株の一角としても注目度が高い。半導体市況が底入れとなり、メモリー主要製品価格が上昇に転じたことなども追い風となった。
■ライトＷ <4267> 1,047円 (+51円、+5.1％)
ライトワークス <4267> [東証Ｇ]が続急伸。15日の取引終了後、24年1月期の連結業績予想について、純利益を1億5800万円から2億円（前期比47.1％増）へ上方修正し、あわせて期末配当予想を24円から32円へ引き上げたことが好感された。LMS（学習管理システム）市場の成長に対する旺盛な需要などが影響したという。なお、年間配当予想は40円（前期14円）となる。
■ＭＯＲＥＳＣ <5018> 1,396円 (+58円、+4.3％)
ＭＯＲＥＳＣＯ <5018> [東証Ｓ]が大幅続伸。15日の取引終了後に発表した第3四半期累計（23年3-11月）連結決算が、売上高237億3100万円（前年同期比5.6％増）、営業利益10億5000万円（同2.1倍）、純利益13億3500万円（同85.8％増）と大幅営業増益となったことが好感された。自動車生産台数の増加を背景に、東南／南アジアや北米で特殊潤滑油の販売数量が増加したことに加えて、全般的な販売価格の上昇が増収増益に貢献した。また、為替差益の計上や中国持ち分法子会社の投資利益増なども寄与した。なお、24年2月期通期業績予想は、売上高345億円（前期比13.7％増）、営業利益14億円（同2.7倍）、純利益7億円（同13.9％増）の従来見通しを据え置いている。
■川崎汽 <9107> 7,321円 (+200円、+2.8％)
川崎汽船 <9107> [東証Ｐ]が5日続伸と上値追い加速、日本郵船 <9101> [東証Ｐ]、商船三井 <9104> [東証Ｐ]も上昇トレンドが鮮明となるなど 海運株への投資資金流入が際立った。海運株は低PBRで配当利回りの高さが魅力となっており、東証の低PBR株企業に対する経営改善要請なども注目度が高まる背景にある。一方、中東での地政学リスクも引き続き株高を助長する材料となった。直近では、15日にイエメンの親イラン武装組織であるフーシ派が紅海を航行していた米貨物船を弾道ミサイルで攻撃したことが伝わり、これによって紅海での運航が一段と難しくなるとの懸念が強まっている。これが運賃市況高騰への思惑を高め、日本の海運会社の収益押し上げ要因となるという見方で株価に上昇圧力が働いた。
■ＴＫＰ <3479> 1,850円 (+50円、+2.8％)
ティーケーピー <3479> [東証Ｇ]が反発。15日の取引終了後に発表した第3四半期累計（23年3-11月）連結決算で、営業利益が39億2800万円（前年同期比41.8％増）、純利益が61億4400万円（前年同期22億2600万円の赤字）と大幅営業増益となったことが好感された。23年2月のリージャス売却に伴い、売上高は274億300万円（同29.1％減）と減収となったが、内定式やセミナーなどの対面需要が本格回復に向かったことで貸会議室の稼働が好調だったほか、宿泊事業も稼働・単価ともに好調に推移した。また、リージャス事業売却に伴い繰越欠損金に係る繰延税金資産を計上したことも最終利益を押し上げた。なお、24年2月期通期業績予想は、売上高363億円（前期比28.1％減）、営業利益54億円（同51.0％増）、純利益67億円（前期49億3600万円の赤字）の従来見通しを据え置いている。
■イオンファン <4343> 2,668円 (+55円、+2.1％)
イオンファンタジー <4343> [東証Ｐ]が反発。15日の取引終了後に発表した23年12月度の売上概況で、既存店売上高が前年同月比8.5％増となり、増収基調継続が好感された。遊戯機械売り上げが同8.2％増、商品売り上げが同10.3％増となった。「メダル1万円1万枚」や、年末年始の「メダル増量」などのキャンペーンを実施するとともに、大人気メダルゲーム機「桃太郎電鉄」を追加導入したことで、回復が鮮明になっているメダル部門が好調に推移した。またプライズ部門で、限定のプライズゲーム用景品として、ウォルト・ディズニー・カンパニーの100周年記念作品となる映画「ウィッシュ」マスコット景品、「赤いきつねうどん」と「緑のたぬき天そば」を展開したことなども寄与した。
■物語コーポ <3097> 5,030円 (+100円、+2.0％)
物語コーポレーション <3097> [東証Ｐ]が続伸。15日の取引終了後に発表した12月度の月次売上高（速報値）で、既存店売上高が前年同月比11.3％増となり、25ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。主力の焼肉部門で同6.8％増と増収基調が続いたほか、ラーメン部門が同15.8％増、ゆず庵部門が同22.0％増となったことなどが牽引した。
■ＱＰＳ研究所 <5595> 1,254円 (+20円、+1.6％)
ＱＰＳ研究所 <5595> [東証Ｇ]が続伸。15日の取引終了後に発表した24年5月期第2四半期累計(6-11月)の単体決算は、売上高が4億6900万円、経常損益が1億6200万円の赤字となった。売上高は計画を上回って着地したほか、経常損益の赤字額もこれまでの予想に対して縮小し、投資家の買いを誘う要因となったようだ。実証試験機のQPS-SAR2号機の画像販売と、その他の官公庁受託案件の売り上げが計画を上回って順調に推移した。人件費・採用募集費が予算を下回っている状況にあって、不確実性に備えて見込んでいた各種費用も予算を下回り、損失幅の縮小に寄与した。同社は前年同期に四半期財務諸表を作成していないため、決算短信の経営成績に前年同期と比べた増減率の記載がない。
■ウイングアク <4432> 2,661円 (+25円、+1.0％)
ウイングアーク１ｓｔ <4432> [東証Ｐ]が4日ぶり反発。16日午前11時ごろ、AIプラットフォーム「Eve（イヴ）」を提供する子会社Ｅｖｅｒｆｏｒｔｈと共同で、生成AIを業務に活用するDXコンサルティングサービスの提供を開始すると発表しており、好材料視された。同サービスは、顧客からの事業課題や仮説のヒアリングから生成AIを活用。DXアクションプランの企画立案や取り組むべき施策の優先順位づけ、プロジェクト運営の支援からPoCプロジェクトの開発、検証、評価、改善までをワンストップでサポートするという。また、新規事業構築においてもユースケースからのアイデア立案から開発まで生成AIを活用し、あらゆるフェーズでトータルサポートを行うとしている。
※16日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
