本日の注目個別銘柄：学情、ギグワークス、MROなど
<2375> ギグワークス 253 -29
急落。前日に第1四半期の決算を発表している。営業損益は2.4億円の赤字となり、前年同期1億円の黒字から赤字転換となっている。Web3サービス事業の収益が積極的な投資実施によって悪化しているほか、デジタルマーケティング事業なども赤字に転落。オンデマンドエコノミー事業もコンタクトセンターが減収減益となる。なお、通期の1.8億円の黒字予想は据え置いている（前期は4億円の赤字）。
<7856> 萩原工業 1473 -48
大幅続落。前日に第1四半期の決算を発表している。営業利益は3.6億円で前年同期比43.4％減となり、据え置きの上半期計画11.6億円、同10.7％減に対して低進捗の状況となっている。合成樹脂加工製品事業が大幅減益、バルチップやシートなどの販売数量減少、製造コストの増加などが響いている。前期決算発表後は一時大きく上昇していたこともあり、第1四半期低進捗にネガティブな反応が先行。
<3649> ファインデクス 709 +29
大幅続伸。発行済み株式数の5.19％に当たる133万3300株、10億円を上限とする自己株式の取得実施を発表している。取得期間は3月14日から12月7日まで。株主への利益還元強化とともに、資本効率の向上および機動的な資本政策の遂行を図ることを取得目的としている。同社の自社株買いは2018年以来とみられる。株価は安値圏にあるが、一段の下値不安は後退する形にも。
<3193> エターナルG 2694 +115
大幅続伸。「焼鳥屋 鳥貴族」全店で、5月1日より販売価格を改定すると発表している。価格改定の内容としては、フード・ドリンクは370円から390円、トリキ晩餐会は3700円から3900円、テイクアウトは370円から390円（それぞれ税込）にそれぞれ引き上げるもよう。値上げは23年の5月以来となる。値上げによる収益力の向上を期待する動きが先行している。
<3180> Bガレジ 1550 +107
大幅続伸。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は10.2億円で前年同期比13.2％減となり、11-1月期も3.7億円で同8.9％減となっている。据え置きの通期計画18.2億円、前期比6.8％増に対して進捗は低い状態と捉えられる。第三DC開設準備にかかる投資増などが減益要因となっているものの、着実な売上増に加えて物販事業の粗利益率も回復傾向にあり、来年度以降の業績回復も期待してあく抜けムードが先行へ。
<9627> アインHD 4897 +277
大幅反発。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は126億円で前年同期比12.2％減となっているが、上半期の同32.9％減に対して、11-1月期は66.8億円で同20.3％増と大きく回復に転じている。コンセンサスも10億円強上振れたとみられる。ファーマシー、リテールともに利益率が想定以上に改善する形に。通期業績の過度なぢ他振れ懸念などは後退する方向へ。
<3064> MRO 2637 +215
大幅反発。前日に発表した2月の月次動向が買い材料視されているもよう。2月売上高は24262百万円で前年同月比11.0％増となり、1月の同17.9％増からは鈍化している。ただ、営業日数が1日少なく、営業日調整後では同17.2％増となるようだ。会社計画も上回る推移となったもよう。新規顧客獲得数も86.5千アカウントとなり、こちらも計画を上回ったようだ。
<9449> GMO 3133 +183
大幅反発。大和証券では投資判断「2」を継続し、目標株価を3010円から3950円にまで引き上げている。タイ証券事業からの撤退、GPUクラウド本格稼働に伴う今来期増益見通し、積極的な自社株買いなどを踏まえて、中小型株の中でのトップピック推奨としている。自社株買いを反映して、26年12月期EPS予想は199円から253円に引き上げのもよう。再編に伴うグループ価値顕在化の場合、追加の株主還元の可能性ともしているようだ。
<2301> 学情 1745 -265
急落。前日に第1四半期の決算を発表、営業損益は4億円の赤字となり、前年同期0.6億円の赤字から、赤字幅は拡大する形になっている。据え置きの上半期計画6.5億円、前年同期比5.3％増に対しても、低調な進捗と受けとめられているようだ。就職活動・新卒採用の季節性の変化に伴い、売上の一部が年度後半にずれ込む傾向になっているとしている。また、サービス開発・広告宣伝などの投資は計画通りに上期に強化しているもよう。
<7623> サンオータス 721 +100
ストップ高比例配分。MBOの実施を発表している。現在筆頭株主であり、創業者一族の資産管理会社である太田興産が完全子会社化を目指してTOBを実施する。TOB価格は835円で、前日終値に対して34.5％のプレミアムとなっている。TOB期間は3月11日から4月22日まで。会社側では賛同の意見を表明するとともに応募を推奨としており、TOB価格完全サヤ寄せを目指す動きとなっている。
《ST》
