前日に「売られた株!」総ザライ ―本日への影響は?―
■エニーカラー <5032> 3,435円 (-630円、-15.5%)
東証プライムの下落率2位。ANYCOLOR <5032> [東証P]が続急落。11日の取引終了後、26年4月期の単独業績予想を修正したと発表した。営業利益予想を210億~220億円から198億2400万~203億5900万円(前期比21.8%~25.1%増)へ、純利益予想を145億7000万~152億6000万円から140億1500万~143億8700万円(同21.8%~25.0%増)へ下方修正しており、これが嫌気された。コマースを中心にVチューバーユニットの周年施策、季節性施策、ライブ関連グッズなどの大型施策による強い需要があり、売上高予想は520億~540億円から547億3000万~556億3000万円(同27.6%~29.7%増)に引き上げた。一方で、第3四半期に廃棄予定の棚卸資産に関する商品評価損を計上したことに加えて、第4四半期に会計上の商品評価損を計上する予定であることが要因としている。なお、同時に発表した第3四半期累計(25年5月-26年1月)決算は、売上高420億2000万円(前年同期比45.4%増)、営業利益169億900万円(同54.2%増)、純利益117億9300万円(同55.5%増)だった。
■三井ハイテク <6966> 669円 (-88円、-11.6%)
東証プライムの下落率3位。三井ハイテック <6966> [東証P]が3日ぶり急反落。11日取引終了後、27年1月期連結業績予想について売上高を2330億円(前期比6.7%増)、営業利益を110億円(同13.1%減)と発表した。4期連続の減益予想となり、これを嫌気した売りが優勢となった。電動車向け駆動・発電用モーターコアを中心とした供給能力増強などに取り組み、増収につなげる構え。一方、利益面では先行投資コストが重荷となる見込み。前期に減損損失を計上した反動で、純利益段階では大幅増益となる見通しを示している。配当予想は19円(前期18円)とした。なお、同時に発表した26年1月期決算は、売上高が2183億2900万円(前の期比1.6%増)、営業利益が126億5100万円(同21.0%減)だった。あわせて、中期経営計画の財務目標を見直すと発表した。最終年度となる28年1月期の売上高を3100億円から2630億円へ、営業利益を235億円から150億円へ下方修正した。電動車市場の成長鈍化やレガシー半導体の回復遅れによる影響を織り込んだ。これも売り材料視された。
■DG <350A> 798円 (-84円、-9.5%)
デジタルグリッド <350A> [東証G]が3日ぶり急反落。同社は昨年4月22日に東証グロース市場に新規上場した。11日の取引終了後、26年7月期第2四半期累計(25年8月-26年1月)の連結決算を発表。売上高が33億2800万円(前年同期比0.6%増)、営業利益が15億3600万円(同10.1%減)、最終利益が12億1600万円(同2.6%増)になった。容量拠出金の還元により最終増益で着地したものの、営業利益が大幅減益となったことが嫌気された。主力の電力PF事業が減収減益になった。同事業は電力取引市場「デジタルグリッドプラットフォーム」(DGP)における再生エネルギーを除く電源の取引を対象とする。新規顧客の獲得と既存顧客の解約防止を図る事業基盤の拡大に向けた各種施策を進めるなか、競争激化を背景にDGP手数料売上高の単価が下落した。また、同時に開示した投資家向けの説明資料によると、中東情勢に伴う燃料価格の上昇による逆ザヤなどの直接的なマイナス影響はないものの、電力PF事業で市場連動型プランを利用する需要家のコスト増加に伴い、解約リスクが高まる可能性があるとしている。
■サーラ <2734> 1,067円 (-20円、-1.8%)
サーラコーポレーション <2734> [東証P]が続落。同社は11日の取引終了後、2日決議した株式の売り出しに関し、売出価格を1054円とすることに決めたと発表した。同社株はこの売出価格にサヤ寄せの動きを見せた。11日終値に対するディスカウント率は3.04%。
■ホンダ <7267> 1,448.5円 (-18円、-1.2%)
本田技研工業 <7267> [東証P]が下落。モルガン・スタンレーMUFG証券は11日、同社株の投資判断を3段階で最上位の「オーバーウエイト」から真ん中の「イコールウエート」に引き下げた。目標株価は2000円から1600円に見直した。二輪車が堅調との見方には変更はないものの、四輪事業の再評価には時間を要すると判断し投資判断を見直した。なお、同証券ではスズキ <7269> [東証P]を最も買いを推奨する「トップピック」とすることを継続しており、目標株価は3000円に設定している。
※12日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋
株探ニュース