前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ＧＥＩ <9212> 　460円　(+80円、+21.1％) ストップ高

Ｇｒｅｅｎ　Ｅａｒｔｈ　Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ <9212> [東証Ｇ]がストップ高。新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は12日、同機構の事業においてハリマ化成グループ <4410> [東証Ｐ]のハリマ化成と地球環境産業技術研究機構がリコピンの大量生産技術の開発に成功したと発表した。そのなかで、培養のスケールアップ実証にはＧＥＩの関東圏バイオファウンドリ拠点の実証機能を活用したと明らかにしており、株価の刺激材料となった。ハリマ化成は2026年度中にサンプルワークを始め、商用生産の開始を目指す。

■パス <3840> 　92円　(+14円、+18.0％)

パス <3840> [東証Ｓ]が3日続急騰。9日に「子会社のＲＭＤＣが韓国のバイオテクノロジー企業であるメディポスト社と業務提携した」と発表したことが引き続き材料視されたもよう。また、11日には「ＲＭＤＣが馬専門動物病院の治験協力のもと、幹細胞培養上清液（SCCM）を用いた点眼（洗眼）療法において、競走馬に多くみられる創傷性角膜炎の改善事例を確認した」ことを明らかにしており、新たな買い手掛かりとなったようだ。競走馬はレースやトレーニングなどの激しい運動を行った際に、蹴り上げられた土や砂塵が目に入るリスクが高く、日常的に目を洗浄するケアが不可欠。同社は、この「必須の洗眼プロセス」に再生医療技術を統合することで、治療に要する負荷を下げ、高い資産価値を持つ競走馬の現役寿命延伸への貢献を目指すとしている。

■ＲＳＣ <4664> 　1,055円　(+150円、+16.6％) ストップ高

アール・エス・シー <4664> [東証Ｓ]がストップ高。12日昼ごろ、ソフトバンク傘下のソフトバンクロボティクスの子会社ＡＩ　Ｒｅｍｏｔｅ　Ｓｅｃｕｒｉｔｙの第三者割当増資を引き受けたと発表した。これにより、同企業はソフトバンクロボとＲＳＣの合弁会社として新たな体制へ移行し、AI・ロボットを駆使した遠隔警備サービス事業に参入するという。今年中に「AIロボット遠隔警備サービス」を提供することを目指す。

■ＱＤレーザ <6613> 　1,100円　(+150円、+15.8％) ストップ高

ＱＤレーザ <6613> [東証Ｇ]がストップ高。同社は 半導体レーザー技術を駆使した応用製品の開発・販売を手掛けているが、中核技術である量子ドットレーザーは、AI・半導体業界においてもキーテクノロジーとなり得ることから注目度が高い。そうしたなか、11日取引終了後、台湾の工業技術研究院及び東京大学の量子ドット荒川研究室と、量子ドット・コムレーザー及び関連する光電子技術の共同研究開発に向けた基本合意書を締結したことを発表。AIデータセンター向け次世代光インターコネクト分野及び光電融合アーキテクチャーへの応用も視野に入れた国際共同研究の枠組みを構築するとしており、これを材料視する買いを呼び込んだ。株価は既に2月上旬から動兆著しく、複数の外資系証券手口による貸株市場を経由した空売りが高水準だったことから、その買い戻し圧力による浮揚力が加わり上げ足に弾みがついていた。ここにきて仕掛け的な大口の買いも加わり、踏み上げ相場の様相を呈した。

■デリカフＨＤ <3392> 　947円　(+115円、+13.8％)

デリカフーズホールディングス <3392> [東証Ｓ]が3日続急騰。同社は11日の取引終了後、中期経営計画の定量目標の上方修正と、26年3月期の期末一括配当予想の増額修正を発表しており、材料視されたようだ。中計の最終年度である27年3月期の定量目標について、売上高は従来の600億円から670億円（26年3月期予想は640億円）、経常利益目標は18億円から25億5000万円（同21億円）に見直した。外食産業向けの堅調な需要などを支えに業績は大幅な増益基調で推移しており、中期計画におけるこれまでの27年3月期目標は1年前倒しで達成する蓋然性が極めて高いと判断し、新たな定量目標を設定した。今期の期末一括配当予想は22円から25円に増額（前期は12円）した。

■ケミプロ <4960> 　770円　(+89円、+13.1％) 一時ストップ高

ケミプロ化成 <4960> [東証Ｓ]が3日続急騰、一時ストップ高となった。高市早苗首相肝いりの成長戦略では、17の重点投資分野に関して日本成長戦略会議が優先的に投資支援対象とする61製品・技術を選出、今後品目ごとに官民投資ロードマップを作成し漸次政策発動の運びとなる。そのなか日本発祥の次世代電池であるペロブスカイト太陽電池がリストアップされており、その関連銘柄への物色人気が再燃した。ケミプロは紫外線吸収剤で国内トップシェアを誇るが、同分野で培った有機合成技術を武器に、ペロブスカイト太陽電池の発電効率を向上させる材料の開発推進を標榜している。既に産業技術総合研究所の「被災地企業等再生可能エネルギー技術シーズ開発・事業化支援事業」に採択されており、産総研は耐久性向上や高効率化を実現する技術開発支援と、ペロブスカイト太陽電池の社会実装を加速させるための後押しを行う。株式市場でもケミプロはペロブスカイト太陽電池関連の有力株として認知されている。

■フジプレアム <4237> 　435円　(+39円、+9.9％)

フジプレアム <4237> [東証Ｓ]が急反発。高市政権が掲げる17の重点投資分野に関して10日に官邸で開かれた日本成長戦略会議において優先的に投資支援対象とする61製品・技術が示された。このうち具体的な「官民投資ロードマップ（工程表）」が提示された27の製品・技術ではペロブスカイト太陽電池もリストアップされている。フジプレアムは強みとする独自の精密貼合技術を駆使して、OEM供給を主軸に太陽光発電システム関連商品の製造販売も手掛けるが、特に、ペロブスカイト太陽電池分野の研究開発に積極的に経営資源を注いでおり、これまでにも同関連有力株として投資資金の波状的な流入が観測されていた。

■リファバスＧ <7375> 　1,096円　(+96円、+9.6％)

リファインバースグループ <7375> [東証Ｇ]が急伸。米国・イスラエルとイランの軍事衝突が長期化するとの警戒感が強く、石油化学製品の原料となるナフサの不足が懸念されるなか、再生素材メーカーの同社に関心が向かったもよう。なお、同社は2日に「廃プラスチック再生事業の拡大に向け、7月にポリオレフィンリサイクル事業を立ち上げ、リファインバースイノベーションセンター内にポリオレフィンリサイクル原料の製造ラインを新設する」と発表している。

■野村原油 <1699> 　580円　(+50.2円、+9.5％)

ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　ＮＯＭＵＲＡ原油インデックス連動型上場投信 <1699> [東証Ｅ]が急反発。11日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の4月限は前日10日比3.80ドル高の1バレル＝87.25ドルだった。ホルムズ海峡やその付近で、貨物船などが新たに攻撃を受けたことも伝わるなか、原油の供給不安が高まった。その後、時間外取引では日本時間の午前9時時点で一時94ドル台まで上昇した。国際エネルギー機関（IEA）は11日、加盟国が過去最大の石油備蓄放出で合意したことを明らかにし、一時原油価格は下落する場面があったが、影響は限定的となった。これを受け原油ETFには買いが集まった。

■ザイン <6769> 　1,012円　(+84円、+9.1％)

ザインエレクトロニクス <6769> [東証Ｓ]が3日続急伸。半導体を自社ブランドで独自開発するファブレスメーカーで、アナログとデジタル回路を混載したミックスドシグナルLSI製品開発で実績が高い。高市政権が掲げる17の重点投資分野に関し日本成長戦略会議は優先的に投資支援対象とする61製品・技術を示しており、同社はこの中に挙げられている次世代移動手段の中核テクノロジーである「空飛ぶクルマ」の関連有力株として注目される。航空管制に対応した半導体・高速インターフェース技術で同社は重要な役割を担う。既にＴｅｒｒａ　Ｄｒｏｎｅ <278A> [東証Ｇ]と資本・業務提携を行い開発に本腰を入れている。また、AIデータセンターの消費電力問題や高速化対応で注目される光電融合技術分野でも光インターコネクト用半導体の開発などで活躍が期待されている。

■ＳＤＳＨＤ <1711> 　302円　(+23円、+8.2％)

ＳＤＳホールディングス <1711> [東証Ｓ]が急反発。11日取引終了後、株主優待制度の変更を発表した。優待内容について従来はグルメ・スイーツといった商品を贈呈してきたが、今期末からは更により多くの人に有用な内容となるよう拡充するという。ニーズによってさまざまな商品を取得することが可能な「デジタルギフト」や、暗号資産を含むデジタル金融資産など、デジタルフィンテック分野での株主優待を新たに始めるとした。

■ナ・デックス <7435> 　1,100円　(+79円、+7.7％)

ナ・デックス <7435> [東証Ｓ]が3日続急伸。同社は11日の取引終了後、26年4月期第3四半期累計（25年5月-26年1月）の連結決算を発表。経常利益は前年同期比2.6倍の6億7700万円となった。あわせて創立75周年を記念した株主優待の実施も公表し、これらを好感した買いが入った。5-1月期の売上高は同5.7％減の244億9000万円と減収となったものの、システムインテグレーション事業では国内で半導体関連の需要回復が追い風となったほか、東南アジアにおいて日系自動車関連の大型投資による効果が出た。記念株主優待は今年4月末日時点で100株以上を保有する株主が対象。QUOカード3000円分を贈呈する。

■京都ＦＧ <5844> 　4,352円　(+301円、+7.4％)

東証プライムの上昇率3位。京都フィナンシャルグループ <5844> [東証Ｐ]が3日続急伸。11日の取引終了後、26年3月期の連結業績予想の上方修正を発表した。経常収益予想を前回予想の2022億円から3653億円（前期比2.2倍）、最終利益予想を450億円から950億円（同2.6倍）に引き上げた。同時に期末配当予想は特別配当100円を加え140円に増額すること、自社株取得枠を6倍に拡大し取得期間を延長することも開示。業況と株主還元姿勢を評価した買いが集まった。今期は子会社の京都銀行における任天堂 <7974> [東証Ｐ]株式を中心とする株式売却益が当初予想を上回ることで、想定以上となった国債等債券売却損を補う形で利益が拡大する。年間配当予想は期末配当予想の増額で180円（前期実績は60円）になる。自社株買いについては取得総数の上限を100万株から600万株（自己株式を除く発行済み株式総数の2.11％）、取得期間の最終日を3月31日から9月30日に変更する。

■片倉コープ <4031> 　1,222円　(+82円、+7.2％)

片倉コープアグリ <4031> [東証Ｓ]が続急伸。同社は複合肥料を主力とする国内最大手。米国とイスラエルによるイランへの軍事行動とホルムズ海峡の事実上の封鎖を背景に、肥料の原材料となる尿素などの調達が困難になる恐れが指摘されており、すでに農業肥料の国際市況に上昇圧力が掛かっている。海外では米国市場において肥料大手のＣＦインダストリーズ・ホールディングス <CF> の株価が水準を切り上げたが、東京市場でも肥料関連銘柄の物色意欲が顕在化し、片倉コープの株価を押し上げた。農薬・肥料メーカーのＯＡＴアグリオ <4979> [東証Ｓ]は上場来高値を連日で更新している。

■フィルＣ <3267> 　1,203円　(+63円、+5.5％)

フィル・カンパニー <3267> [東証Ｓ]が急反発。11日取引終了後、日本郵政 <6178> [東証Ｐ]グループとの資本提携に基づく協業1号案件を発表した。日本郵政グループが社宅として使用していた未利用地を借り受け、環境配慮型プレミアムガレージハウス「Sustainable PGH」を建設するという。今後も未利用地の有効活用を進めていく方針だ。

■ニデック <6594> 　2,315円　(+87円、+3.9％)

東証プライムの上昇率6位。ニデック <6594> [東証Ｐ]が大幅反発。香港の投資ファンドであるオアシス・マネジメントがニデック株について、6.74％保有していることが11日の取引終了後に明らかとなり、思惑視した買いを誘った。同日に提出された大量保有報告書によると、保有目的はポートフォリオ投資及び重要提案行為。オアシスはアクティビスト（物言う株主）として知られている。報告義務発生日は4日。

■モイ <5031> 　316円　(+10円、+3.3％)

モイ <5031> [東証Ｇ]が大幅反発。同社は11日の取引終了後、26年1月期の単独決算発表にあわせて、27年1月期の業績予想を開示した。今期の売上高は前期比2.1％増の68億2900万円、経常利益は同18.5％増の4億6100万円を見込む。経常利益は前期に続き最高益更新を計画しており、評価された。同社はライブ配信コミュニケーションプラットフォーム「ツイキャス」を運営する。今期はポイント販売とプレミア配信での売り上げの堅調な増加とともに、メンバーシップ売り上げの更なる成長を見込む。決済手数料の減少も利益を押し上げる要因となる見通し。最終利益予想は未定とした。26年1月期の売上高は前の期比1.5％増の66億8800万円、経常利益は同52.1％増の3億8900万円だった。ポイント販売とプレミア配信の売り上げが予想を上回り、業績は計画に対して上振れして着地した。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　4,299円　(+128円、+3.1％)

ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]が大幅続伸。ホルムズ海峡やその付近で、貨物船などが新たに攻撃を受けたことも伝わるなか、原油の供給不安が高まり、11日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の4月限は前日10日比3.80ドル高の1バレル＝87.25ドルだった。12日の時間外取引ではWTI価格は一時95.97ドルまで上昇した。WTI価格が値を上げるなか、ＩＮＰＥＸは堅調な値動きとなった。

■任天堂 <7974> 　10,150円　(+218円、+2.2％)

任天堂 <7974> [東証Ｐ]が3日続伸。Nintendo　Switch　2（ニンテンドースイッチ・ツー）向けに同社が5日に世界同時発売したソフト「ぽこ あ ポケモン」について、発売後4日間で世界累計販売本数が220万本を突破したと12日に発表した。直近で好調な販売状況が伝わり同社株は戻り歩調を示していたが、業績への好影響を期待した買いが継続した。

■Ｔｒａｉｌ <3358> 　116円　(+2円、+1.8％)

Ｔｒａｉｌｈｅａｄ　Ｇｌｏｂａｌ　Ｈｏｌｄｉｎｇｓ <3358> [東証Ｓ]が3日続伸。同社は11日取引終了後、各種システム開発支援などを行っているＳＢＷｏｒｋｓ（東京都中央区）の全株式を取得し、完全子会社化すると発表。これが材料視されたようだ。株式譲渡実行日は4月中旬を予定。同社はＳＢＷｏｒｋｓをグループ内に取り込むことで、「デジタル・フードテック戦略の中核拠点化」「AIによるオペレーション最適化」「内製開発体制の強化による機動力向上」などの取り組みを進めるとしている。

■スカパーＪ <9412> 　2,924円　(+49円、+1.7％)

スカパーＪＳＡＴホールディングス <9412> [東証Ｐ]が3日続伸。同社は12日、傘下のスカパーＪＳＡＴの連結子会社であるスカパー・ピクチャーズの発行済み株式の一部となる32％を、伊藤忠商事 <8001> [東証Ｐ]の100％子会社であるアイライツポートに譲渡することを決めたと発表した。伊藤忠は10日にアイライツポートの設立とともに、スカパー・ピクチャーズの株式追加取得と持ち分法適用会社化を発表している。今回のスカパーＪの発表はこれに沿った内容だが、発表を手掛かりとした買いが入り、後場に持ち直した。スカパー・ピクチャーズに対するアイライツポートの保有比率は伊藤忠の現物出資分と合わせて49％となる。スカパーＪＳＡＴは引き続き51％を保有。戦略的パートナーとの連携を通じ、グループ全体の企業価値向上と持続的成長の実現につなげる。

■日産自 <7201> 　381.4円　(+4.7円、+1.3％)

日産自動車 <7201> [東証Ｐ]が反発。同社は12日、ライドシェア大手の米ウーバー・テクノロジーズ <UBER> 、自動運転スタートアップの英ウェイブの2社と、ロボタクシー開発における協業と展開に関する取り組みを開始するために覚書を締結したと発表した。今年後半に東京で試験運行を実施するための準備を始める。この試験運行でウェイブのAI　Driverを搭載した「日産リーフ」をウーバーのプラットフォームを通じて提供するという。これが材料視されたようだ。

※12日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース