１５日の株式相場見通し＝続伸、史上最高値を視界に捉える可能性も
１５日の東京株式市場は主力株を中心に広範囲に買いが続き、日経平均株価は大幅続伸し５万８０００円台に歩を進めそうだ。展開次第では２月２７日につけた５万８８５０円２７銭の史上最高値を視界に捉える場面もあり得る。前日はアジア株市場が日本を含めほぼ全面高に買われたが、そのリスクオンの流れが欧州時間でも継続し、独ＤＡＸや仏ＣＡＣ４０などが１％超の上昇を示したのをはじめ一斉高に買われる形となった。米国とイランの間で和平に向けた協議が水面下で進んでいるとの観測が、市場センチメントを強気に傾けた。原油高騰を背景としたインフレ圧力に対する懸念がやや後退するなか、各国の長期金利が総じて低下したことも株式の相対的な割高感を緩和させた。米国株市場でもハイテク株を軸とする強気相場が継続している。ＮＹダウ、ナスダック総合株価指数が揃って上昇したが、ナスダック指数の上昇率は２％近くに達し、１０連騰を記録した。この日はトランプ米大統領が大手メディアの取材で和平交渉が２日以内にパキスタンで再開する可能性に言及、これがポジティブ視されたもようだ。ＷＴＩ原油先物価格が大幅に下落したことも企業業績にプラスに働くとの思惑につながった。東京市場では、世界同時株高の流れを継いでリスクオンの地合いが続きそうだ。そうしたなか、今月２７～２８日の日程で行われる日銀の金融政策決定会合の動向にマーケットの関心が向かう可能性も意識されている。世界経済への減速圧力がかかるなか利上げは難しいとの見方は根強いが、為替市場で円安が進むことへの警戒もあり、日銀は難しい舵取りを迫られる。当面は新発１０年債利回りの動向などに神経質となるケースが考えられる。
１４日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比３１７ドル７４セント高の４万８５３５ドル９９セントと続伸。ナスダック総合株価指数は同４５５．３４ポイント高の２万３６３９．０８だった。
日程面では、きょうは２月の機械受注統計、３月の訪日外国人客数など。海外では３月の米輸出入物価指数、４月のＮＹ連銀製造業景況指数、４月の全米建設業協会（ＮＡＨＢ）住宅市場指数、米地区連銀経済報告（ベージュブック）、２月の対米証券投資など。なお、タイ市場は休場となる。
