8日の株式相場見通し=3日ぶり反落、欧米株安受け目先利益確定売りを誘発
8日の東京株式市場は売りが優勢となり、日経平均株価は3日ぶり反落に転じる可能性が高い。前日に3300円以上の急騰で過去最大の上げ幅を記録したが、スピード警戒感も拭えず、きょうは目先利益確定の動きに押されそうだ。前日の欧州株市場では独DAXや仏CAC40をはじめ主要国の株価指数が総じて軟調だった。イラン情勢は戦闘終結に向かうとの観測が強いなか、地政学リスクは後退しているが、米国株市場を横目に取引後半に利食い圧力が表面化した。米国株市場では景気敏感株などを中心に値を下げる銘柄が目立ち、NYダウは一時400ドル以上の下落をみせた。イラン情勢に関してはイラン政府高官が米国の停戦案に対し難色を示すとともに、米国による賠償を戦闘終結の条件に挙げるなど改めて不透明感が意識された。WTI原油先物価格が再び強含みで推移したことも上値を重くした。ただ、ハイテク株は相対的に底堅さを発揮し、ナスダック総合株価指数の下落率は0.1%とわずかにとどまっている。東京市場では前日に先物主導で日経平均が急騰した反動もあり、欧米株市場の下落を受けて上値が重い。オプションSQ算出日で全体売買代金は高水準が維持されるなかも、個別には買い手控えムードが浮上しそうで、前日の上昇分の3分の1押しで1000円程度水準を切り下げる場面が想定される。本格化する企業の決算発表では、後場取引時間中に開示されるトヨタ自動車<7203>などの決算に市場の注目度が高い。
7日の米国株式市場では、NYダウ平均株価が前営業日比313ドル62セント安の4万9596ドル97セントと3日ぶり反落。ナスダック総合株価指数は同32.75ポイント安の2万5806.19だった。
日程面では、きょうは株価指数オプション5月物の特別清算指数(オプションSQ)算出日にあたる。このほか、3月の毎月勤労統計、5月の日銀当座預金増減見込み、3カ月物国庫短期証券の入札など。海外では4月の米雇用統計、3月の米企業在庫・売上高、5月の米消費者信頼感指数(ミシガン大学調査・速報値)など。