27日の中国本土市場概況：上海総合は続落、中東情勢の悪化懸念が足かせ
27日の中国本土市場は続落。主要指標の上海総合指数が前日比51.65ポイント（1.25％）安の4093.73ポイントで引けた。
半導体や非鉄株への利益確定売りが重荷となり1％超下落した。米国によるイラン南部への攻撃を受け、中東情勢の悪化懸念からリスク回避姿勢が強まり、海光信息技術（688041/SH）や中科寒武紀科技（688256/SH）など主力半導体株に売りが広がった。また、米イラン和平交渉の進展を見極めたいとの見方から積極的な買いは限られ、全体は様子見ムードの強い展開となった。
業種別では、非鉄金属や金鉱株が安い。江西銅業（600362/SH）が5.2％安、廈門タングステン業（600549/SH）が4.4％安、洛陽モリブデン（603993/SH）が3.9％安、山東黄金（600547/SH）が5.0％安、
また、不動産やハイテク関連も安い。保利発展控股集団（600048/SH）が3.1％安、新城控股集団（601155/SH）と中華企業（600675/SH）がそろって2.9％下落した。
半面、発電株は逆行高。大唐国際発電（601991/SH）が7.7％高、中節能風力発電（601016/SH）が6.3％高、北京京能電力（600578/SH）が5.8％高で引けた。電力の需要が拡大すると予測され、買いは広がったもようだ。
外貨建てB株相場は、上海B株指数が0.01ポイント（0.00％）高の280.27ポイント、深センB株指数が12.58ポイント（1.11％）安の1116.22ポイントで終了した。
《AK》
