【米著名投資家④】アクティビズムとマクロ投資を融合させた「攻めの哲学者」　ダニエル・ローブ（サード・ポイント創設者）

＜13Fで読み解く米著名投資家の売買戦略＞

◆「物言う株主」の仮面の下に潜む、純粋バリュー投資哲学

米国の著名投資家の中でも、ダニエル・ローブほど「毒舌家」として知られる人物はいない。批判的な株主書簡でターゲット企業の経営陣を痛烈に叩き、時に辛辣な言葉で相手の無能ぶりをメディアに向けて公言する。その過激なスタイルから、しばしば「ウォール街の問題児」とも称されてきた。

だが、この表層的なイメージに惑わされてはならない。ローブの投資哲学の根幹にあるのは、ベンジャミン・グレアムとデヴィッド・ドッドが体系化したバリュー投資の伝統に、アクティビストの手法とマクロ視点を組み合わせた、極めて精緻な「複合型投資戦略」だ。サード・ポイントを1995年に創業して以来、30年以上にわたって年平均約15％の運用成果を挙げ続けてきた実績がその証しである。

1961年、カリフォルニア州サンタモニカに生まれたローブは、コロンビア大学で経済学を修めた後、金融業界でのキャリアをスタートさせた。複数の金融機関で経験を積んだ後、1995年に330万ドルという比較的小規模な資本でサード・ポイントを設立。その後、同社は急速に成長し、現在では約250億ドルの資産を運用する世界有数のヘッジファンドへと発展している。

◆「株主書簡」を武器に展開する独自のアクティビズム

ローブの名を世に広めたのは、投資先企業の経営陣に送りつける「株主書簡」だ。その文章は単なる投資家からの要求状にとどまらず、時に文学的な皮肉を交えながら経営の失策を指摘するものとして知られ、ウォール街では「必読の書」として回覧されることも少なくない。

2013年のソニー（現ソニーグループ <6758>） への投資と経営改革要求はその代表例だ。ローブはソニーの経営多角化を「価値破壊」と断じ、エンターテインメント部門の分離独立を公然と要求。日本企業に提言を行う外国人アクティビストとして異例の注目を集めた。その後、ソニーが構造改革を進め、株価が大幅に上昇したことで、彼の慧眼が証明された形となった。

また、2012年の米ヤフーへのアプローチでは、当時のCEO（最高経営責任者）スコット・トンプソンの学歴詐称疑惑を暴露し、辞任に追い込むという劇的な展開を演出。さらに2018年にキャンベル・スープ（現キャンベルズ<CPB>）、2022年にはバス＆ボディ・ワークス<BBWI>などでも取締役の選任を巡って激しい委任状争奪戦を展開し、経営陣の交代を実現させてきた。

だが、ローブ自身は「私はアクティビスト投資家ではなく、バリュー投資家だ」と常々、主張している。アクティビズムはあくまで「価値の顕在化」のための手段であり、目的はあくまでも割安に放置された株式の本来価値への回帰にある、というのが彼の一貫した立場だ。

サード・ポイントの運用手法が他のバリュー投資ファンドと一線を画す点は、アクティビズムと並んで、マクロ経済・地政学的視点を色濃く投資判断に取り込んでいることだ。例えば、2020年のコロナ禍では、他の多くの投資家が混乱する中でいち早く回復シナリオを描き、航空株や銀行株への大規模な投資を実行。その後の急速な相場回復で多大な収益を上げた。また、2022年には急速な金利上昇を見越して、これまでのグロース偏重のポートフォリオを大幅に組み換え、バリュー株・エネルギー株へのシフトを断行している。

特に注目すべきは「イベント・ドリブン」戦略の活用だ。M&A（企業合併・買収）、スピンオフ（企業分離・独立）、倒産再生など特殊な企業イベントが株式の誤った価格づけを生み出す場面を狙い撃ちにする。こうしたカタリスト（株価変動のきっかけ）の存在がローブにとっては不可欠な要素であり、単に割安というだけでなく、「なぜ今その歪みが解消されるのか」という時間軸の視点が常に伴っている。

現在、ローブはESG（環境・社会・企業統治）への積極的な関与でも知られる。かつては伝統的な意味でのアクティビズムに特化していたが、近年は気候変動対策や取締役会の多様性確保といったテーマでも企業に変革を迫る「ESGアクティビスト」としての側面も持つようになってきた。

◆2025年の注目点は、PG&E一極集中からの分散とエヌビディアの台頭

それでは、ダニエル・ローブ率いるサード・ポイントの2025年のポートフォリオを「13F」で追ってみよう。1年を通して最も目を引くのは、公益電力会社PG&E<PCG>の首位の保持だ。年初から4四半期連続でトップの座を守り続けた同社の存在は、ローブの「カタリスト重視」の投資哲学を体現している。カリフォルニア州の巨大インフラ企業として山火事被害からの法的整理を経て事業を再建、巨大な設備投資を背景にしたキャッシュフローの回復と電力需要の増大、さらにはAI（人工知能）データセンターの電力需要拡大という追い風を受け、サード・ポイントはその“歪み”に早くから着目していたのだろう。

※保有株式数の前期比は5％未満の増減は→、5％～50％の増減は↑↓、50％以上の増減は↑↑・↓↓で表現。

しかし年末の第4四半期には、同社の保有株数が前四半期の5010万株から3430万株へと大幅に削減されている。これは単純な利益確定と見ることもできるが、ローブ流の「カタリストが消化された」というシグナルかもしれない。目標とする価値への接近が確認された段階で、冷静に比重を落とす。これがローブ流のバリュー投資の鉄則だ。

一方で第2四半期以降に急速に存在感を増したのがエヌビディア<NVDA>だ。第2四半期に280万株と大幅に買い増し、第３四半期は保有量をほぼ維持しながら評価額を拡大。第４四半期には首位のPG&Eと並ぶポジションサイズにまで積み上げられた。エヌビディアは一見すると典型的なバリュー株とはかけ離れた存在に映る。しかしローブの目には、AI半導体市場の急拡大という「カタリスト」と、依然として割安な本質的価値との乖離が映っていたのだろう。

第３四半期に突如として上位に登場した「ステート・ストリート・スパイダーS&P・500・ETF」<SPY>のプットオプションも見逃せない。ローブのマクロ視点が、当時の市場全体の過熱感に対する懸念を強めていたことを如実に示すシグナルだ。同時に、マイクロソフト<MSFT>の買い増しも特筆すべき動きで、AI関連の波及的恩恵を受けるプラットフォーム企業への傾斜が読み取れる。第４四半期に新たにトップ5入りしたユニオン・パシフィック<UNP>もローブらしい選択だ。米国最大の鉄道会社として安定的なインフラ独占を有しながら、経営効率化余地が残るこの銘柄は、「アクティビスト・バリュー投資」の対象として申し分ない。

2025年のポートフォリオ変化を総じて言えば、PG&Eという「カタリスト消化済み」の銘柄から、エヌビディアやマイクロソフトというAI時代の本命銘柄へと軸足を移しながら、同時にS&P500種指数のプット・ポジションによって、市場全体のテール・リスクに備えるという、ローブらしい攻守一体の布陣が浮かび上がる。

◆カタリストを嗅ぎ分けるローブ、視線の先には何が映っているのか

ここまで簡単に、ダニエル・ローブの投資哲学と2025年の「13F」ポートフォリオの変遷を概観してきた。バリュー投資の本質に忠実でありながら、アクティビズムとマクロ視点という二つの「武器」を駆使して超過収益を狙うローブのスタイルは、市場の効率性が高まる現代においても有効性を発揮し続けている。

特に注目すべきは、ローブが「バリュー」と「グロース」という従来の区分けにとらわれない柔軟さを持ち始めていることだ。エヌビディアやマイクロソフトへの積極的な投資は、彼が「本質的価値より割安に放置されている」という判断基準を、伝統的なバリュー株以外にも広く適用していることを示している。一方で「SPYプット」という市場全体への保険的なポジションを固めるという姿勢は、相場の先行きへの警戒感を忘れない「守りの投資家」としての側面を示すものでもある。

「毒舌」と「哲学」を併せ持つこの投資家が、2026年の激動する市場の中でどの銘柄にカタリストの匂いを嗅ぎつけ、次の「株主書簡」の矛先をどこへ向けるのか。本連載では引き続き、その「13F」の変化を定点観測していく。

株探ニュース