１日の株式相場見通し＝続落か、日米で上昇基調を強める長期金利を警戒

１日の東京株式市場は主力株中心に売り優勢の地合いとなることが予想され、日経平均株価は続落しそうだ。ただ、下値では押し目買いニーズが強い。前日も朝方に１５００円超下げる場面はあったものの、その後は一貫して下げ渋り、結局高値引けで１００円未満の下げまで戻した。なお、ＴＯＰＩＸはプラス圏で着地し、こちらは８日続伸と気を吐いている。今日もＴＯＰＩＸが優位性を発揮するなか、全体相場は底堅さを示す公算が大きい。前日は欧州株市場が総じて冴えない展開となった。独ＤＡＸは前週末２８日に史上最高値を更新していたが、この日は１％を超える下げで５日ぶりに反落し、仏ＣＡＣ４０も軟調だった。米国が約１カ月ぶりとなるイランへの軍事攻撃を行い原油市況が上昇し、再び地政学リスクが意識されるなか買いが手控えられた。米国ではＮＹダウなど主要株価３指数がいずれも下落、ダウは下値支持ラインとなっていた２５日移動平均線を陰線で下回っている。ＷＴＩ原油先物価格が大きく上昇したことを背景に、米１０年債利回りが一時４．７６％と約１年７カ月ぶりの水準まで切り上がり、株式市場に逆風となった。ただ、個別ではエヌビディア<NVDA>、マイクロン・テクノロジー<MU>など主力株をはじめ、半導体関連に強調展開を示す銘柄も目立った。きょうの東京市場でも、半導体セクターの動向が投資家心理を左右しそうだ。米国と歩調を合わせて上昇基調を強める長期金利の動きにも神経質な地合いとなることが予想される。

３１日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比３７４ドル０９セント安の５万３１８５ドル９０セントと続落。ナスダック総合株価指数は同３１．５４ポイント安の２万６３７０．８８だった。

日程面では、きょうは４～６月期の法人企業統計調査、８月の消費動向調査、８月の新車販売台数（自販連）、８月の軽自動車販売台数（全軽自協）など。海外では８月のレーティングドッグ中国製造業ＰＭＩ、７月のユーロ圏失業率、８月のユーロ圏消費者物価指数（ＨＩＣＰ）速報値、８月の米サプライマネジメント協会（ＩＳＭ）製造業景況感指数、７月の米建設支出、７月の米雇用動態調査（ＪＯＬＴＳ）など。

出所：MINKABU PRESS