18日の株式相場見通し=反発、エヌビディアは決算後に時間外で上昇
18日の東京株式市場は買い手控えムードが拭えないなかも、日経平均株価は反騰局面に移行しそうだ。前日はアジア株市場の地合いを引き継いで、欧州株市場もリスクオフ一色となり全面安商状となった。ドイツでは主要株価指数であるDAXが2%を上回る下落となったが、これはドイツ銀行の急落が投資家のセンチメントを冷やしたことが背景にある。ドイツ銀はマネーロンダリングのリスクを認識しながらロシアでの取引拡大を検討していた実態が報じられ売りを浴びた。欧州主要600社の株価で構成されるストックス・ヨーロッパ600指数は前週まで史上最高値圏にあったが、足もとで急速に値を崩す展開を強いられている。米国株市場ではNYダウが続落したほか、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は4日続落と下落歩調が鮮明となった。取引終盤にダウの下げ幅は一時1000ドルを超える場面もあったが、大引けにかけてやや下げ渋った。決算発表を目前に控えたエヌビディア<NVDA>が下げ止まらず、同業態のアドバンスト・マイクロ・デバイシズ<AMD>などの下げも目立つ状況となった。一方、米株市場の取引終了後に発表されたエヌビディアの8~10月期決算は売上高が前年同期比2倍と好調を極め、事前コンセンサスも上回った。同社株は時間外取引で上昇しており、これを受けて東京市場もリバウンドに転じる公算が大きくなった。今週に入ってから2営業日で日経平均は2300円近く下落しており、目先は突っ込み警戒感からの買い戻しを誘導しやすい。キオクシアホールディングス<285A>やアドバンテスト<6857>など半導体主力株の動向やソフトバンクグループ<9984>の値動きなどが注目される。
17日の米国株式市場では、NYダウ平均株価が前営業日比848ドル75セント安の5万0759ドル42セントと大幅続落。ナスダック総合株価指数は同181.38ポイント安の2万4328.38だった。
日程面では、きょうは10月の貿易統計、1年物国庫短期証券の入札、20年物国債の入札、10月の訪日外国人客数など。海外ではアジア太平洋経済協力会議(APEC)首脳会議(~19日)、インドネシア中銀の政策金利発表、10月の英消費者物価指数(CPI)、FOMC議事要旨(10月27~28日開催分)、10月の米住宅着工件数、10月の米仮契約住宅販売指数、9月の対米証券投資、米20年物国債の入札など。