大阪6月限

日経225先物　28140　-550　（-1.91％）

TOPIX先物　1879.0　-29.5 （-1.54％）

日経225先物（6月限）は前日比550円安の2万8140円で取引を終了。寄り付きは2万8600円と、シカゴ先物清算値（2万8615円）にサヤ寄せする形から始まった。自律反発狙いの動きが強まり、現物の寄り付き直後には2万8840円まで上昇幅を広げる場面も見られた。しかし、買いの勢いは続かず、その後は急速に軟化し、前場半ばには2万8320円まで下落。ランチタイムでは2万8400円を挟んだ狭いレンジでの推移を見せていたものの、台湾を中心としたアジア市場の下落やグローベックスの米株先物の弱い値動きにより警戒感が強まり、後場半ばには2万7880円まで下落幅を広げている。引けにかけてはショートカバーから若干値を戻し、2万8140円で取引を終えた。

米国市場でハイテク株の一角が買い戻され、主要指数が引けにかけて下落幅を縮小していたこともあり、東京市場においても自律反発狙いの買いが先行したようだ。ただし、指数インパクトの大きいソフトバンクグループ <9984> 、東京エレクトロン <8035> がともに大幅続落したことが日経平均株価の重荷となった。また、新型コロナウイルスの市中感染が確認された台湾で、加権指数が一時8％超下落したことも、ショートに向かわせたようだ。とはいえ、加権指数が4％安まで下落幅を縮小したことで、東京市場でも引けにかけてのショートカバーに繋がっている。

そのほか、個別の要因ではあったが、MSCIの定期入れ替えでは、日本株の新規組み入れはなく、逆に29銘柄の除外が発表されたことなども、センチメントに影響を与えた可能性がありそうだ。

なお、NT倍率は先物中心限月で14.97倍と、終値ベースでは3月31日以来、およそ1カ月半ぶりに15.00倍を下回っており、保ち合いレンジを下放れてくる動きには警戒する必要がある。一方、ソフトバンクグループが大引け後に発表した決算はコンセンサスを上回ったほか、自社株消却の発表も材料視されることが考えられ、見直しが強まるようだと、日経平均型の下支えとなる可能性がありそうだ。

手口面では、日経225先物はBNPパリバが3940枚の売り越しに対して、野村が1800枚程度の買い越しだった。TOPIX先物はモルガンSが1310枚、ドイツが860枚、BofAが770枚程度の売り越しに対して、野村が1210枚、ABNアムロが1150枚程度の買い越しだった。

株探ニュース