◆日本は大型連休に入った。5月第1週は2日（月）と6日（金）に取引が行われるが、不透明要因が多いなか、3日～4日にFOMC（米連邦公開市場委員会）が開催されるとあって、連休中も海外マーケットからは目が離せないだろう。これはNYダウやナスダックなど株式市場だけでなく、商品市場や為替市場にも言えることだ。

◆最近のNYダウは日々700ドル前後の振幅が珍しくない。米国の長期金利（10年債利回り）も2.7％～2.9％台で、原油先物の国際的な指標であるWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）は95ドル～107ドル台で、それぞれ日々乱高下している。いま、投資家は市場を取り巻く環境にそれだけ敏感になっており、マネーの出入りが早くなっていると言える。

◆乱高下でもチャートが往来圏にあるなら「もみ合い」であり、徐々に落ち着きを取り戻すだろう。だが、NYダウやナスダックの週足チャートは年初から調整ムードを強める。2020年3月のコロナショック安値から2年近く続く「超金融相場」を演じた後だけに、調整基調が続くようだと売り圧力が徐々に高まっていくことは否定できない。その意味でFOMCの結果と、その後の米国株の推移は日本株にとってもポイントになる。

◆日本はいま「決算発表」シーズンでもある。前期（22年3月期）はコロナ禍の反動もあり好業績が目立ち、今期（23年3月期）も増収増益を計画する企業は少なくない。連続の増収増益は一見「好調」に映るが、マーケットでは「伸び率」を判断要因とすることもある。例えば、営業利益が前期50％増益で今期25％増益なら「伸び率鈍化」としてネガティブ要因になることがある。特に株価の高い企業は「好調」のハードル（判断基準）が高くなっているので、増益率のチェックが必要だ。

(4月27日　記、毎週土曜日に更新)

情報提供：富田隆弥のチャートクラブ

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