16日の米国株式市場は反落。ダウ平均は38.62ドル安（－0.10％）の39869.38ドル、ナスダックは44.07ポイント安（－0.26％）の16698.32、S&P500は11.05ポイント安（－0.21％）の5297.10で取引を終了した。早期の利下げ期待を受けた買いが続き、寄り付き後、上昇。ダウは初の4万ドル台を達成も、その後、高値達成感に利益確定売りにおされ伸び悩んだ。4月消費者物価指数（CPI）の結果にもかかわらず米連邦準備制度理事会（FRB）高官が依然、当面、高金利維持を支持する慎重姿勢を再表明したため長期金利の上昇を受けてハイテクは売りに転じた。終盤にかけ、ダウもプラス圏を維持できず相場は下落で終了。

米国株下落を受けて、東京市場は売り優勢で取引を開始。日経平均は300円超の下げでスタートした後はじりじりと下げ幅を縮小する展開となった。決算発表が一巡し、目立った売買材料に欠けるなか、前日の上昇に対する反動などが一巡した後は、積極的な売買は手控えられた様子。TOPIXは前日比プラス圏で取引を終えており、昨日とは対照的な相場となった。

大引けの日経平均は前日比132.88円安（－0.34％）の38787.38円となった。東証プライム市場の売買高は18億4255万株、売買代金は4兆236億円。業種別では、精密機器、その他製品、化学、サービス業、パルプ・紙などが下落した一方、銀行業、電気・ガス業、輸送用機器、海運業、鉄鋼などが上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は60％、対して値下がり銘柄は35％となっている。

日経平均採用銘柄では、住友ファーマ<4506>が引き続き売り優勢となり年初来安値に接近したほか、東京エレクトロン<8035>が昨日の上昇に対する反動で下落。このほか、レゾナックHD<4004>、ソシオネクスト<6526>、コニカミノルタ<4902>、リコー<7752>、オムロン<6645>、電通グループ<4324>、サイバーエージ<4751>が売られた。

一方、決算説明会にて防衛事業が拡大する見通しが示されたことで日本製鋼所<5631>が大幅高となったほか、決算内容や足元の金利上昇などが意識されて三井住友<8316>が7日続伸。このほか、ルネサスエレクトロニクス<6723>、日本郵船<9101>、オリンパス<7733>、トヨタ自<7203>、高島屋<8233>が買われた。

《FA》

提供：フィスコ

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