<4343> イオンファン 4000 -700

ストップ安。前日に発表した7月の月次動向が嫌気されている。国内事業の既存店売上高は前年同月比3.8％減となり、20カ月ぶりに前年比マイナスとなっている。曜日調整後の既存店売上高も同1.7％減となった。遊戯機械売上、商品売上、遊戯施設売上ともに前年実績を割り込んでいる。また、海外子会社の既存店伸び率も5月、6月と比較するとスローダウンしている。

<9424> 日本通信 149 +16

大幅反発で上昇率トップ。総務省では19年7月から割安なスマホを購入した消費者がどの通信会社でも選べる体制を整えると、報じられている。「SIMロック解除」を義務付け、消費者が格安会社に移行しやすくさせるようだ。格安スマホの草分け的な存在である同社などにも、メリット享受が期待できるとの見方が先行しているようだ。日本テレホン<9425>なども本日は大幅高となっている。

<2395> 新日科学 536 +52

大幅反発。米国事業の実施権をカナダ企業に売却すると発表している。動物実験に必要な施設と土地資産は引き続き同社が保有して賃料を徴収するもよう。国内での受託と新薬開発事業に軸足を移すなど事業の選択と集中を図る狙い。米国での受託事業は累積で約160億円の赤字を計上し、これまで業績の足を引っ張っていたことから、今後の収益体質の強化が期待される状況に。

<4977> ニッタゼラチン 822 +36

大幅続伸。一部のテレビ番組で取り上げられており、個人投資家を中心に関心が高まる展開になっているもよう。近年の好調を支えているのは、ゼラチンが「コンビニ弁当の黒子」となって、多くのコンビニ弁当に使用されているためとされている。また、再生医療の分野でのゼラチンに関しても、現在まさに注目度が高まっているなどと紹介されているようだ。

<6082> ライドオンE 1502 +98

大幅反発。前日の株価は急落、第1四半期営業益が前年同期比62.9％減と大幅減になったことが嫌気される形に。ただ、本日はいちよし証券がレーティング「A」、フェアバリュー3100円を継続しており、見直しの動きが強まっている。第1四半期業績は予想の範囲内で着地したとして、今期営業益11億円、前期比9.7％増との予想を継続している。また、大手チェーンのデリバリーが着実に開拓できていることも評価。

<7832> バンナムHD 4095 +130

大幅反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断「オーバーウェイト」継続で、目標株価を5420円から5550円に引き上げており、リバウンドの手掛かり材料となっている。大人、オタクなどハイターゲット向け新会社「バンダイスピリッツ」が収益拡大の牽引役となると考え、業績予想を上方修正しており、19.3期から23.3期まで今後も5期連続で2ケタ営業利益成長が続くと予想している。

<3659> ネクソン 1352 +34

大幅反発。中国規制当局がゲームライセンス承認を凍結との報道を受けて前日は急落、中国のエクスポージャーが5割近いことで、影響が大きいとの見方が広がった。ただ、クレディ・スイス証券では、同社の中国における収益源は10周年を迎えた「アラド戦記」であり、新規承認が必要ないものだと推定している。モバイル版の遅延は想定されるものの、新タイトルの期待は株価に十分に反映されておらず、株価下落は過剰反応と指摘。

<4922> コーセー 18020 -1590

急落で年初来安値更新。前日に7月の訪日客数が発表されている。前年同月比5.6％増と、2013年1月以来の低い伸び率となった。大阪北部の地震や西日本豪雨の影響が響いたもよう。今後も、8月からのハードルの高まりに加えて、元安の影響などネガティブな要素があり、インバウンド関連の売り材料につながっているようだ。同社のほか、ファンケル<4921>やヤーマン<6630>なども下げが目立っている。

<2183> リニカル 1631 -345

前日のストップ安比例配分に続いて急落。引き続き、14日に発表した第1四半期の決算が嫌気されている。営業利益は0.9億円で前年同期比65.8％の大幅減益、上半期計画8.8億円、同5.3％増に対して極めて低い進捗率にとどまっており、下振れ懸念が強まっているようだ。先行的な人材投資による人件費の増加、海外企業買収に関連して発生した取得関連費用やのれんの償却負担の増加などが減益要因。

<5020> JXTG 749.1 -36.7

大幅続落。原油相場の下落が売り材料とされている。昨日のNY原油相場では、WTI先物9月物は前日比3.0％の下落となっている。EIAが発表した先週の原油在庫は681万バレルの増加で、市場予想の250万バレル減少を大幅に上回った。米中貿易摩擦やトルコリラの混乱で今後の需要に影響が広がるとの懸念も広がっている中、大幅な在庫増加による需給の悪化が警戒される状況に。

《US》

提供：フィスコ

株探ニュース