８日の東京市場は日経平均株価が前日比９０円高と４日ぶりに反発した。一時４００円近い上昇となったが、引けにかけ伸び悩んだ。注目されたのは、 半導体関連株の動向だ。エヌビディア<NVDA>の上昇を受け、前場は東京エレクトロン<8035>など半導体関連株が軒並み高となったが、後場にかけてはアドバンテスト<6857>などがマイナス圏に転じた。

この値動きの背景にあるのは半導体市場そのものの動向より、為替や政治などの影響が大きいのかもしれない。市場の関心は３月１８～１９日の日銀金融政策決定会合に向かっている。市場関係者からは「３月、遅くとも４月にマイナス金利解除の可能性は高い」との声は多い。また、米国の利下げ期待もくすぶるなか、為替は円高基調に向かっている。それだけに、今晩の米２月雇用統計や来週１２日の米２月消費者物価指数（ＣＰＩ）からも目が離せない。

更に「米国は対中国での半導体規制を強化していることも気になる」（アナリスト）との見方もある。こうしたなか、生成ＡＩ絡みの物色も半導体関連一辺倒からＡＩを活用したサービスやデータセンターなどへ裾野が広がる可能性が指摘されている。

その一方、足もとで上昇基調を強めているのは、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306>など銀行株に加え、大林組<1802>に代表される建設株、三井不動産<8801>など不動産株といった内需関連株だ。３月第１週（４～８日）の日経平均株価は前週に比べ０．６％下落したが、内需株の比率が高いＴＯＰＩＸは０．６％上昇している。来週は、日銀の金融政策に絡み関心を集める春闘の集中回答日を迎える。賃上げは内需企業にとってもプラスに働くだろう。春風がそよ吹き始めるなか、相場の物色に変化が訪れつつあるのか。来週以降の相場動向は大きなポイントとなりそうだ。

上記以外のスケジュールでは、海外では１４日に米２月小売売上高、米２月生産者物価指数（ＰＰＩ）、１５日に米３月ＮＹ連銀製造業景気指数、米２月鉱工業生産が発表される。１１日にオラクル<ORCL>の決算が発表される。国内では１１日に２３年１０～１２月期ＧＤＰ改定値、１２日に１～３月期法人企業景気予測調査が発表される。１４日に神戸物産<3038>の決算が発表される。来週の日経平均株価の予想レンジは３万９１００～４万３００円前後。（岡里英幸）

出所：MINKABU PRESS

株探ニュース