5261東証P信用
業種 サービス業

リソルホールディングス 株価材料ニュース

4,925
-45
-0.91%
業績
(15:00)
PTS

4,928.5

(13:57)
株価は20分ディレイ

リソル Research Memo(2):同社の行動原理は「あなたのオフを、もっとスマイルに。」

特集
2018年12月19日 15時01分

■会社概要

1. 会社概要

リソルホールディングス<5261>の価値基準である「あなたのオフを、もっとスマイルに。」というコーポレートスローガンは、顧客のスマイルのためには、従来の商売にこだわらず、積極的に何でも取入れ挑戦していこうという同社の行動原理を表している。また、その価値基準のもと、事業を通じて“いきがい・絆・健康・くつろぎ”を提供し、たくさんのスマイルづくりを実践している会社である。現在は、運営と不動産開発を主な事業ドメインに据え、ホテルやゴルフ場の運営を軸に、CCRC、福利厚生、再生エネルギー、不動産関連の事業を多角的に展開しながら“RESOL(リソル)”のブランディングを進めている。

同社のビジネスは、単なる事業の集まりではなく、事業同士の重層的なシナジーにより醸し出される付加価値を背景に、顧客に高い利便性と大きな満足を提供するビジネスである。各事業においては、これまでに築いてきた「リソルスタイル」の徹底とさらなる進化を図り、長期経営目標の達成に向け着実に施策を進めている。同社の事業構造の象徴は、多世代交流型リゾートコミュニティ「リソル生命の森」であり、同社のあらゆる事業要素が集約され具現化されている。そこで展開するCCRC事業については将来のコア事業としても位置づけられている。

2. 沿革

同社の歴史は1931年創業と古く、1949年には東証1部に上場。1988年にはミサワリゾート株式会社へと商号を変更した。バブル崩壊後、ホテルやゴルフ場の運営を本格化させたこの頃が同社の実質的な創業期と言える。2005年に三井不動産株式会社<8801>と業務・資本提携を締結することになり、商号を「resort」と「solution」を組み合わせたリゾートソリューション株式会社に変更した。さらに翌年にはコナミ株式会社(現コナミホールディングス<9766>)と業務・資本提携し、ホテルとゴルフ場の運営事業を強化・拡大するとともに、カード会員制やポイント制、福利厚生事業など新たな商品やサービスを次々と開発して業容を拡大。そして2016年10月にリゾートソリューションからリソルホールディングスへと商号変更。グループ全体を「リソル」で統一し企業ブランドの浸透を図った。2018年度には事業セグメントを再編、いよいよ大きく飛躍するステージに入ってきたと言えるだろう。

事業ポートフォリオの再編は4回目のターニングポイントとなるか

3.ターニングポイント

同社が進化するために辿ったターニングポイントが、これまでの歴史の中で3回あったと考えられる。

【ターニングポイント 1】

同社の実質的な創業期ミサワリゾート株式会社へと商号を変更[1988年]

バブル崩壊後、祖業を売却してホテルやゴルフ場の運営を本格化。ホテル運営とゴルフ場運営に業態を大きく転換した。

【ターニングポイント 2】

リゾートソリューション株式会社へ商号変更[2005年]

三井不動産<8801>と業務・資本提携を締結し関連会社となり、翌年にはコナミ(現コナミホールディングス<9766>)とも業務・資本提携を結んだ。

【ターニングポイント 3】

日本土地改良(現リソル生命の森)更生手続きの早期終結[2011年]

2000年頃から将来を見据えスポンサーとして日本土地改良を運営してきたが、計画よりも早く投資を再開可能に。長期の目標へ向けて大きな弾みとなったと考えられる。

【ターニングポイント 4となるか】

事業セグメント再編[2018年]

CCRC事業(多世代交流型ウェルネス事業)・再生エネルギー事業を成長分野と見据え単独事業に格上げし、長期経営目標を手元に引き寄せる策を講じている。いよいよ大きく飛躍するステージへ。

ここが4回目のターニングポイントになるか注目していく。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 宮田仁光)

《SF》

提供:フィスコ

株探ニュース

▶︎この銘柄を取引する

証券会社のアプリを起動して
この銘柄の取引画面へ移動します

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
米国株へ
株探プレミアムとは
PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.
各証券会社のスマホアプリを起動できます。アプリのインストールがまだの場合は、以下からダウンロードしてください。
SBI証券 株 アプリ
閉じる