【北浜流一郎のズバリ株先見!】 ─「次の成長分野」を先取りする株式市場、投資家の取るべき対応策は!?
「『次の成長分野』を先取りする株式市場、投資家の取るべき対応策は!?」
●予断を許さぬイラン情勢、市場動揺のリスクが残る
このごろは毎日がドラマのようだ。私は目が覚めると、すぐにスマホでニュースをチェックする。家族は天気予報を気にしているが、私はイラン情勢だ。もちろん、トランプ米大統領がどんな発言を行ったのか、そのチェックは怠れない。そして先週、最大の不安材料だった米国とイランの軍事衝突は、パキスタンの仲介によりひとまず停戦した。
これを受けて東京市場が急反騰したのは文句なしに大歓迎だが、今回の停戦は2週間の期限付きであり、恒久的な和平ではない。それゆえ、早くも双方の思惑のズレが表面化しつつある。背景には、イラン側が提示したとされる「10項目の要求」があり、その内容を見る限り、米国が全面的に受け入れたとは考えにくい。要求は次のようなものだとされている。
・米国による侵略の禁止
・イランによるホルムズ海峡管理の継続
・ウラン濃縮活動の容認
・全ての1次・2次制裁の解除
・現政権の存続の保障
・国連安保理の全ての制裁決議を解除
・国際原子力機関理事会の全ての非難決議を解除
・イランへの損害賠償
・中東地域からの米軍撤退
・レバノンを含む全戦線での戦闘停止
これらの多くはいずれも米国にとって受け入れ難い内容であり、停戦が成立しても戦争終結に向けた交渉は難航する可能性が高い。仮に交渉決裂となれば、原油高と株安が再燃するリスクも残る。
●リバウンド波動に乗るべき5銘柄
ところが、東京市場は意外な反応を見せて週末を終えた。AI(人工知能)半導体関連、 データセンター関連、金属素材株などへの資金流入が続き、上昇銘柄が続出した。これはマネーがすでに「次の成長分野」を先取りして動いていると見てよいだろう。
現在の資金の流れを整理すると次の通りだ。
・AI需要の拡大→半導体株を物色
・AI処理の増加→データセンター関連株が上昇
・半導体材料→金属素材株へ連想買い
・戦争報道による株価下落→押し目と見る投資家の増加
つまり、市場では地政学リスクよりもAI関連事業の成長力が重視されている。こう捉えるのが適切であり、投資家としての対応策も自ずと見えてくる。
・急騰銘柄の高値追いは避ける
・押し目を待って参加する
・AI半導体、データセンター関連株、金属素材株に注目
繰り返しになるが、停戦は朗報ながら、あくまで「戦争の一時停止」にすぎず、相場は再び揺れる可能性がある。その揺れを押し目と捉え、リバウンド波動に乗る。これがいまは求められているのであり、具体的には次のような銘柄に注目だ。
まずは、野村マイクロ・サイエンス <6254> [東証P]だ。超純水装置の大手だが、同業ではオルガノ <6368> [東証P]、栗田工業 <6370> [東証P]などの知名度が高く、株価はこの2社に比べると遠慮がちの動きになる。しかし、以前よく取り上げていたオルガノはすでに1万6000円台と株価水準が高い。栗田はまずまずといったところだが、野村マイクロはまだ手掛けやすい。半導体製造向け超純水装置の需要は拡大が続く可能性が高いだけに、現在の水準あたりで投資しておけば後日笑うことができるだろう。
小型の半導体関連では、これまで数回取り上げたことがあるマルマエ <6264> [東証P]に注目したい。私の故郷・鹿児島にある企業で、半導体製造装置向け部品に強い。株価はここにきて急反発したところだけに、今後が楽しみだ。ただ、値動きは少々粗いので、押し目待ちで対応したい。
データセンター向け電線に強いのはフジクラ <5803> [東証P]。同業の古河電気工業 <5801> [東証P]、住友電気工業 <5802> [東証P]、SWCC <5805> [東証P]も強い動きをキープ中ながら、株価水準が高い。それを考えると、フジクラは1株を6株に分割したばかり。まだ手掛けやすい水準にあるので、投資するならこの銘柄になる。週末急騰したので、小反落を待ってのエントリーが望ましい。
AIサーバー向けなどの半導体素材で高いシェアを持つJX金属 <5016> [東証P]も、近々高値を更新しそうな勢いで上昇しているだけに、目先浅い押し目はあっても続伸する確率が高いと見てよいだろう。ただ、人気銘柄だけに少し上がると大量の売りが出やすいため、反落局面からの戻りを狙う作戦でなければ勝ちにくい。
半導体やデータセンター以外にも目を向けておくと、アシックス <7936> [東証P]がある。これから季節は初夏まで快適になり、そして猛暑でゲンナリさせられ、そこから短い秋へと向かう。その間、アシックスのスニーカーは季節に応じた機能性などを武器に需要を伸ばせる。こう見てよく、好業績をキープし続ける可能性が高いことから、株も期待が持てよう。
2026年4月10日 記
株探ニュース